米バロンズ誌の相場アンケート・・・・日本株もテーマに

米バロンズ誌が恒例の春秋の相場アンケートの結果を発表した。
米国内の143人の著名な運用者アンケート求め集計した。
日米とも相場の先行きに不透明感が強いだけに内容に大きな関心が集まる。
アンケートでは相場観は強気43％、中立50％、弱気4％、超悲観1％で数字では楽観的である。株価指数でみた本年12月15日のNYダウの目標値は18,824ドル（先週末18,080ドル）、S&P500は2,199（同2,117）、ナスダック5,197（同5,092）と、現在の水準からは大きな乖離はない。見方によると慎重論が多い。
現在の株価水準そのものには割高とみるのが21％、適正水準が71％で指数をベースに見る限りでは居心地のよいところだ。
今後の相場展開では向こう12ヵ月以内に10％以上の調整局面がるとみるのが78％と圧倒的に多く、相場がどこかで本格的な調整局面にはいるとみる。ウォール街での常識では本格的な調整局面の定義は指数が10％下落することなので、市場ではどこかで10％の下落を予想する向きが多い。見方を変えると株価の調整の待望論ともいえる。

有望業種とみるのはエネルギー関連で23％、次いでヨーロッパ株22％、ハイテク15％で、石油相場の下落で関連企業の業績の落ち込んだところは買いチャンスとみる。
地域別での強気比率では米国82％、ヨーロッパ83％、日本61％、エマージング市場46％が強気と久しぶりに東京市場には注目する向きが増えてきた。久しぶりのことである。
個々の銘柄ではアップルへの強気が81％、シァーズ98％、テスラ・モーターズ81％、バークシア・ハザウェイ75％で依然としてアップルへの強気が根強い。世界最大の時価総額だけに機関投資家、ヘッジファンドの持ち株比率が高い。

バロンズ誌は特集として新春座談会と並んで相場アンケートに力点をおいてきた。
今春の結論は先行きには居心地のよい相場展開が継続するというのが結論である。
今週後半から東京市場はゴールディン・ウィークのムードになる。焦点は30日の日銀の政策会合で一段の金融緩和が行われるかどうかだが、可能性は薄いとみる。

東京市場はヘルスケア関連に注目。武田(4502)、小野薬品（4528）、日本新薬（4516）、エーザイ（4523）などのテクニカル指標が好転してきた。