週刊誌も新聞も同じだが、情報を発信する場合には必ずその根拠を示すことが必要だ。例えば、ある特定の人間が犯人に近い、と言うなら、その根拠をしっかりと示すべきだ。また、今回問題になった福島原発事故に関しても、単にその一時的な現象を示すのではなく科学的な根拠に基づいたデータを示すべきである。単なる結果だけを出しても、それが科学的な根拠に基づかない現象だったとしたら、問題は大きい。情報は一度発信されると、その情報が恰も正しいように取られることが多々ある。情報とは無縁な一般庶民には、出された情報が真実かどうか判断することは難しい。
週刊誌は、発行部数が多く、多くの人たちに情報が伝わる。ウソの情報でも「ウソだ」と書いていない限り真実ではないか、と思ってしまう。例えある部分真実で、多くのウソが含んでいても全てが真実のように伝わってしまう。新聞の場合もっと真実味が帯びてくる。まさか新聞がウソを書くはずがない、と言うことだからだ。間違った記事が出て、それを訂正する記事が出てもそんなものを見る人は殆どいない。冤罪事件がそれである。一度犯人として発表されてしまうと、その人が後で犯人ではなかった、と言うことが解っても訂正記事を良く見ない人が多ければ、何時まで経っても最初に発表された人が真犯人だと思われる。
情報発信するマスコミは、情報を軽く見ることが多い。個人にとっては、或いは団体にとっては、発表された情報が真実でなければいけない、といつも思っている。しかし、情報管理をしていても、中々それが徹底して行えないのが企業である。金融機関の取引で、誤ってブラックリストに載ってしまうと、後で記事が間違っていたことが判明して訂正されても取引が直ぐにできない。情報とはそのようなものなのである。週刊誌や新聞は、情報管理をしっかりとやってもらわないと一般市民にとんでもない誤解を与える。問題のある情報を発表する場合には、必ず科学的な根拠を示すことが求められる。それが出来なければ発表を見合わせる。そのくらいの勇気をもって発表してほしい。