老後の必要資金を考える。

老後に必要な資金はいくらなのか。気になる数字である。２００２年の総務省の調査によれば、年金受給世帯の月平均消費支出額は３１万２千円だったそうだ。２０１３年までのこの１０年間に、それほどの消費傾向は変わらないと思われるので、この数字に、大きな変化はないだろう。ただし、これは平均である。通常、多くの人は月平均が３１万円なら、その１２倍が年間の支出で、平均余命が８２歳とすれば、残りの年数にこの数字を書けたものが必要額だと考えがちである。これはものすごい健康人を前提としている。多分、先日、８０歳でエベレスト登頂に成功した三浦雄一郎氏ならば、それは成り立つかもしれないが、一般的には６０歳代には遠距離も平気でドライブできた方でも、７０歳が近づけば、自然と車に乗る回数も減る。それだけ、必要経費も減っていくのである。多分、年をとるほどに、食も細くなる。もちろん、例外は多いとは思うが、就寝時間も早くなる。つまり、生活費は年を重ねていくことに、逓減していくのである。そして、やりくりをするようになる。月２０万円の収入しかなければ、それなりの生活を考えるのである。もちろん、最低限の収入は生きていく上で必要だ。だが、何が何でも、月３２万円が必要で、年金受給額との差を貯めておかなければならないのだということにはならないのである。

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時間の止まってしまった関係。

９２歳の義理の母親が昨夜から泊まっている。その母親が朝起きて、急に、家に帰ると言い出した。その理由を聞くと、今日は一緒に暮らしている妹夫婦が旅行に出かけていて、２２歳になる孫が一人だ。昔のことだが、窓ガラスを割られたことも有り、一人にしておくのが心配だというのである。客観的に見れば、孫は２２歳にもなっており、体力も、力も、判断力も、この９２歳になる義理の母を上回る。仮に、地震か、何か問題が発生すれば、孫はこの母を守ることをまず考えるだろう。だから、自分ひとりで居るよりも、状況は厳しくなる。しかし、義理の母の頭の中では、この孫と自分との関係は２０数年前のままである。可愛い孫のまま、時間は止まっているのである。この母を通常の理屈で説得しても聞き入れない。そして、我が家はパニックになった。私の知人の息子にニートになった人が居る。長い日本の不況下で、職を失い、親元に逃げ込んだ。以来、そこに安住して、外に出ることを嫌う。両親も、そんな息子を手放さない。彼等も２０数年前に先祖帰りしたのだ。私があるとき、その息子に、一人立ちして、こんなことをしてみたらどうだと提案してみたことがある。しかし、それを聞いた母親がとんでもないことだと猛反対をした。それは収入にはあまりならないが、その息子さんが好きそうなことであったのだが・・・。

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テレビもいつのまにかデイスク型のパソコンに変わる。

私の事務室に備えられているデイスクトップ型のパソコンは現在、Officeソフトが壊れてしまって、パソコンとして事務作業には用を足すことができないが、デイスプレイとしての機能は健在なので、インターネットの動画チャンネルなどを見ている。もちろん、ウインドウズ８の使いにくさは、今も、困っているのだが、それでも、画像の美しさは技術の進歩を物語るものだ。そして、将来のテレビのあり方について、考えさせられる。多分、将来のテレビは、今、我が家にあるテレビが進化するのではなく、多分、このデイスクトップ型のパソコンから、不要なものが取り外されたものになるのではないかと感じている。現在、開発が進められているスマートテレビも、４Ｋテレビも、つまるところ、ＩＴ技術の発展過程にあるのだ。ワープロがいつの間にか消滅して、ノートパソコンなどに吸収されていったように、テレビもデイスク型のパソコンに吸収されていくに違いない。

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技術の革新的な進化と途上国の優位性。

来日中のミャンマーのミャッ・ヘイン通信情報技術大臣が日本の郵便局を視察し、機械化された郵便物の仕分け作業などを感心して見ていたそうだ。ある意味、日本の技術力の高さを誇示したようにも見える映像ではあったが、ミャンマーがこの日本の技術を取り入れて、郵便事業に本格的に乗り出すべきかどうかは別の問題である。世界はいつの間にか、郵便事業の一歩先を歩き始めている。電子メールである。日本の郵便の正確さや速さはミャンマーの大臣を驚かせる。日本では通常、翌日には配送される。早い時には、その日のうちに届くこともある。紛失も日本では絶対にないとは言えないけれど、その頻度はきわめて０に近い。一方、ミャンマーでは郵便は１週間以上かかることも珍しくないそうで、紛失なども頻繁にあって、安全性が薄い。だから、ミャンマーでは大切な手紙は郵便には頼らないとされている。この日本の郵便の速さや正確さが社会の発展に大きく寄与してきたことは間違いない。経済的にも有利である。だが、だがである。固定電話の普及の遅れていた中国が携帯電話の普及で、あっという間に、通信分野において、欧米に伍していくことができたように、郵便事業で遅れている国々は、むしろ、一飛び、進化をとげて、電子メールの普及に進んだ方が良い。電子メールは受け手さえ気がつけば、即時である。ペーパーレスである。紛失やセキュリテーの面でも優れている。日本の郵便事業のように国家は儲からないかもしれないが、巨大な通信事業産業を育成することもできる。もともと、郵便などないに等しい国にとっては、発展のチャンスでもある。

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組合健保の継続を選ぶか。国保を選択するか。

私の友人たちもそろそろ６５歳になり、本格的に退職時期を迎えようとしている。それにつれて、関心事の中に、健康保険の問題が巻き起こっている。健康保険制度は２００８年までに改正が進められて、私が会社を辞めたときの状況とは大きく変わっている。私が会社人間であった時代の政府管掌組合健康保険（以後、組合健保）は退職時に任意継続して、それまでの会社と折半していた保険料を全額支払うようになっても、国保にない傷病手当金などの利点があったために、迷うことなく、殆どの人が２年間の継続契約を選択したものだった。しかし、改正により、それらの特典はなくなった。さらに、改正では以前の保険料負担区分が上下に拡大されたために、退職間近の高給取りの皆さんは、その負担が圧倒的に高くなっている。さらにボーナスからも引かれるようになっているので、それを知らない私から見れば、年間ベースで、驚くほどの保険料を友人たちは支払っているようである。保険料は一般的に、４月～６月間の諸手当も含む平均給与から標準報酬を導き、それに該当する保険料が課せられる。一方、対比される国保は地方自治体によって、計算方法が異なります。東京２３区の場合には、住民税から割り出される所得割と利用される家族の人数による固定割りとの合算により、年間の保険料が決められます。つまり、どっちにしようかと迷われている方は保険料を試算されてみるのも方法のひとつと思います。

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