再生可能エネルギーがマスディアの前面に登場して、菅内閣も長期エネルギー戦略の方針を、全面的に見直そうとしている。太陽光発電、風力発電、地熱発電など、海外で順調に開発促進が進んでいるニュースが、テレビ、新聞等で紹介されるが、日本の立ち遅れが毎回指摘され、政治主導の必要性が強まっている。
その中で、バイオマスエネルギーの分野は、一番、理解が進んでいない分野である。
利用可能性の大きさの割には、日本では木質材のエネルギー利用程度しか実績も少なくて、ほとんどの人が、その可能性の奥深さを知らない状況に置かれている。
これは、現在のマスメディアの怠慢によるところが大きい。
このブログでは、バイオマスの分野で、『藻類の開発』が必要であることを、何度も書いてきた。
昨日は、「淡水性の藻類の研究」が進んでいて、その先端の利用技術を紹介した。
藻類でも「海水における大型海藻類の利用」が、現在の重要な挑戦課題であると何度も書いてきた。
マスメディアには、ほとんど登場しない話題なので、もう一度、その概要を紹介しておきます。
2010年8月14日「植物としての光合成能力は海藻類に勝るモノはない。」関連8月12日。15日。
2010年8月21日「日本のＣＯ2排出削減の手法は海藻類の人工栽培が主力に」
2010年9月29日「海洋エネルギー資源が豊富にあるのに事業化は最後尾」
以上のブログを再読していただければ、その趣旨は理解してもらえると思います。
昨日の陸上のおける淡水系の藻類の栽培技術は、アメリカでの研究が盛んで、2015年頃からは実証試験が始まる上、事業化の可能性は広大な国土を活かせるので、膨大な数量が期待される。しかし、日本では陸地の利用に限界があるので、海洋国家の特徴を生かして、沿岸部の適地を開拓して、「海藻類の人工栽培」の技術開発に最重点をおくべきであろう。
実証事例としては、コンブの養殖が実績もあるので、一番の事業化の候補である。
だが、研究を重ね、事業化に適した栽培種と技術を積み重ねることによって、世界でも最先端の利用技術が実現出来る分野である。
なぜ、ヨーロッパ（大陸国家）やアメリカ（大陸国家＆一部は海洋）の様な、国土の条件が大きく違うところの情報ばかりを追いかけるのか。
日本は世界で第６位の［ＥＥＺ］（排他的経済水域）を保有している大海洋国家である。その恵まれた気候条件の沿岸部を利用して、エネルギー（もちろん、食料の一部も）の原料となる『海藻類の人工栽培』に、国家としての将来を託さないのか。
それは、日本の将来エネルギ―を、「原子力エネルギー」の平和利用という美名のもとに、官僚と産業界（電力多消費産業と土建産業）の誤った選択によって、捻じ曲げられたからである。
今からでも遅くない。地震による津波問題と台風の被害対策の難問はあるが、日本の技術を結集して積み重ねれば、必ずや『海藻類の人工栽培』の実用化、商業化が実現出来る。
今必要なのは、その決意と国民的な『希望の持てる目標』にして行く活動である。
再生可能エネルギーがマスディアの前面に登場して、菅内閣も長期エネルギー戦略の方針を、全面的に見直そうとしている。