脱原発に向かっている

性に　多少の異論はあるだろうが、このところ日本の各方面の原子力エネルギーへの意向はそれなりに、良い方向に向かっているように思える。

　相も変わらず、ばれないようにデーターをチョビ出しするか、知らぬ半ベェを決め込むかとする、東電の態度は許されないことである。しかし、そうしたことがバレバレになってきた。

　 日本国民の多くは、もう原発にはうんざりしている。その引き金に、汚染の深刻さもさることながら、東電の一貫した保身態度が原発離れに拍車をかけているように思える。

菅首相の、脱原発でもなく自然エネルギーへの大きな転換を打ち出したでもない、その場の受けを狙ったような発言にもうんざりしている。

　ドイツやイタリアのように更には先週態度を表明したスイスのように、明確な脱原発を表明できない、この国の権力者は何であろう。

　少なくとも殆どの国民が、新たな原発建設には否定的になっている。もうこの国では新たな原発をつく気運などない。小学校の教科書まで載せた、原発安全神話は消えたと思って良いだろう。原発建設を担ってきた東芝も日立も太陽光発電にシフトし始めた。

　ＩＡＥＡも、中国やインドで大量に建設されたといしても、ほとんど原子力エネルギーへの依存の増加を見込んでは言うない。

　自然再生エネルギーは、菅の言うように屋根に太陽光の発電パネルを付ければいいものではない。発電施設を小規模で地方分散型にする必要がある。

　発電施設を大規模にすると、効率が上がったように見えるのは、大企業側の論理でしかない。労働単位の生産額を彼らは上げることを目指すからである。

　自然が持つエナルギーを効率よく引き出すには、何よりも輸送しないことである。小型の発電装置は、水力であれ火力であれ、小さい方がエネルギーロスが少なくてすむ。エネルギー単位当たりの生産効率は格段に高くなる。

　小規模施設は、多くの労働者で支えることになるため、労働単位当たりの生産量は少なくなるかもしれない。その代償に安全で地球にやさしいエネルギーを作り出すことになる。

　これは農業とそっくり同じである。何よりも地方の活性に直結することになる。エネルギー生産を小規模地方分散型に。

左のフォトアルバムに＜日本で一番遅い桜が満開になりました＞をアップしました。