真夏の老人介護

盆明けの台風が夏のピークの終わり、それ以降は秋に向かって徐々に凌ぎ易い気候になると勝手に決めていたのだが、昨日今日とこの夏一番の暑さが続いている。朝食後、寒暖計を見ると既に３０度を越えていた。異常な暑さで、熱中症で亡くなるお年寄りが連日報じられている。　

彼等の多くは一人暮らしで母の年齢と重なる８０代の人達で、ニュースを聞くたびに母のことを思い出す。今から思えば、今年の４月に脳梗塞のリハビリ後嫌がる母を老人ホームに入居させて本当に良かった。

老人ホームに入居させるまでは、この数年暑さと寒さが厳しい盆暮れの時期は実家に戻り、万が一の時に備え母と同居した。この夏、新聞テレビは一人暮らしの老人が体温の上昇を感じ取れなくなって熱中症になり死亡した例を報じていた。そういえば母もそういう兆しがあった。

昨年夏のうだるような暑い日でも、母が部屋の冷房をつけようとしなかった。今思い出せば暑さや寒さに対して母が鈍感になっていたようだ。だが、私もその母の変化に鈍感だった。偶然にも母が脳梗塞で自宅介護が不可能になり老人ホームに入居させたのが幸いしたのであり、そうでなければ今年の異常な暑さにやられたかもしれない。

母が老人ホームで見守って貰っているお陰で、今年からお盆とお正月は東京の自宅で過ごせるようになった。熱中症で亡くなる高齢者のニュースを見ても他人事と安心していられる。むしろ、今年の夏の東京の異常な暑さで私が損した気分になるくらいだ。

今まで自宅介護の為に、実家で歩行器を借り、段差を減らし、浴室や階段に手すりをつけたりした。しかし、それが利用されたのはほんの少しの期間で、後から考えるともっと早くやれば良かったと反省することばかりだ。それが明らかに必要と分かった時点では、もう遅すぎた。

向かいの家のご主人も自宅介護されている。毎週医師と看護婦が往診に来、介護士が毎日顔を出している。奥さんによれば、浴室の改修とか手すり等をやったけど、早くもご主人が利用出来なくなったものもあるそうだ。私の実家の例と同じようなものだと思った。

「でも、それでいいのよ」と彼女は言った。「だって、亭主が使わなくなっても、今度は私が必要だもの」と。成る程、その通りだ。私も実家の急な階段の上がり降りは手すりがないと不安だし、段差が低くなり楽になった。何時かは分からないが、私の番が近づいているのは間違いない。■

三紙三様の戦争反省

昨日の新聞テレビは一斉に第２次世界大戦に関るニュースを報じドラマ等を流した。私が目にした中では、戦争の「被害者」としての立場からの報道が圧倒的に多いという印象があった。第２次世界大戦では３００万人もの方が亡くなったのだから、被害者の立場にたつ記憶に事欠かないだろう。

だが、中国・韓国や東南アジア諸国は、日本を先ず戦争の加害者であると見做している。自国が起した戦争の被害者ぶる前に、加害者であったことを忘れてはならないと私は考える。そういう視点から、新聞がどう考えているか気になり、朝日・読売・日経3大紙の社説を読み比べてみた。

先ず気がついたのは、見出しで朝日・読売は「終戦」といい、日経は「敗戦」といっている点だ。既にこの段階で姿勢の違いが分かる。「終戦」という見出しはそれ以降の記事が信頼できるか疑わしいという気持ちにさせた。日本は第２次世界大戦に無条件降伏したのであり、終戦と言い換えるのはゴマカシの象徴的な例だと私は思う。

日経はなぜ無謀な戦争に走ったか徹底検証し、同じ失敗を繰り返さない努力をせよと説き、日独伊三国同盟から対中・対米政策の失敗をあげて、国際情勢の甘い分析と国内の情緒に依拠した外交政策が国を誤まらせた、加えて多くのメディアや世論が拍手を送ったと指摘した。

読売は先ず直前のソ連軍侵攻を取り上げ北方領土の回復を主張している。続いて、原爆投下による被害と同時に日本が国際情勢を見誤り無謀な戦争を始め、中国や東南アジアの人々に多大な惨害をもたらしたと付け加えた。最後に国際的に受け入れられる戦没者追悼の取り組みを指摘している。

朝日は何故戦争を引き起こしたか原因追求するより、今日の閉塞感を改革されない官僚制による「仕切り資本主義」と「人任せ民主主義」の問題と指摘し、現民主党政権へ「昭和との決別」をせよと呼びかけている。毎年のことだから今年は趣向を変えたのかもしれないが、「終戦」の日の社説としては風変わりだ。

朝日の社説は一言で言えば酷いと思う。被害者であると同時に加害者であったという視点が欠けている。国際的な視野がなく、弱者であれば正義である的な今日の風潮そのものだ。大局観が感じられないし、日経の社説あったような新聞に煽られた世論が満州侵攻を喝采した、という反省が全くなかった。

読売と日経の社説は、程度の差はあるが日本人が戦争に対してしなければならない外向きと内向きの反省をきちんとした上での主張であり、その内容は異なっても主張として読むに値すると思う。私が最大の反省とすべきは国家を誤らせてはいけない、その為には政治・官僚システムだけでなく、メディアと国民の覚悟が必要だったし今もその姿勢が求められると考える。■

米バス横転事故とサブプライム

米ユタ州の高速道路で日本人観光客を乗せた小型バスが横転し、多数の死傷者が出たという傷ましいニュースが１０日報じられた。その後バスの運転手は日本人留学生で、居眠り運転の疑いが濃い、現地バス運行会社は違法運営をしていた、など事故原因究明の捜査が続いている。

このツアーは日本の４大手旅行会社が企画し、現地バス運行会社の現地ツアーに相乗りしたものだという。海外旅行すると相乗りツアーは極めて多い。現地ツアー会社が運営する日帰りツアーに、異なった旅行会社の複数のパッケージツアーのメンバーがオプションで参加するものだ。

今回の事故は日本人旅行客だけが参加したバスツアーだが、例えばホテルがアレンジするツアーには、色々な国の旅行者が参加するほうが寧ろ普通だといってよい。私も日本からお客が来た時は日帰りツアーを何度か便利に利用したことがある。

バスの中は色々な言葉が飛び交い、おとなしい日本人は押し黙るという風景を見かけた。そういうこともあって日本人だけを対象として日本語が分かるツアーが開発されたのだろう。だが、もしかしたらそれが資格が曖昧な留学生の無理な運転（居眠り）を誘ったのかもしれない。

私の経験では、日本発のパッケージツアーといっても、利用する航空機、送迎車、ホテル、ローカルツアーなど殆どすべて別会社の責任で運営されており、これらを繋ぎ合わせて一つのツアーが構成されている。従って、事故などこれら別会社の不具合が起こるとややこしい問題になる。

旅行会社はサポートするが損害補償などは旅行者が現地と行うのが普通のようだ。旅行会社が人命を預かって全ての責任を負うわけではない。今回はパッケージツアーの契約内容がどうなっているか分からないが、事故を起した現地会社が第一次の責任を負うのではないだろうか。

数年前に起こった中国製毒餃子事件の場合は、最終的に消費者に売った販売会社に責任があり対応をした。誰の責任などと言ってられない緊急事態だから当然のことだが。もちろんその後販売会社と中国の製造会社の原因究明や、刑事事件扱いとしての捜査は別に進行した訳だが。

私は、パッケージツアーの責任のあり方が、２年前のリーマンショックの発端となったサブプライムの資金の流れ（フードチェーン[1]）を思い出した。サブプライム住宅ローンの借り手は、レンダー（若しくはブローカー）から借りるが、レンダーは大手にローンを売りそれを元手に次の借り手を捜す。

大手レンダーはローンを証券化（MBS住宅担保証券）し投資銀行（或いは住宅公社）に売り、そこから再度証券化されてヘッジファンド（HF）や年金組合に売られる。住宅ローンの借り手は、証券化という魔法を使って最終的にヘッジファンドや年金組合の積立金から借用したことになる。

借り手　→レンダー　→大手レンダー　→投資銀行　→金融機関

住宅ローン　ローンを売る　　証券化　（格付）　NAMBS　（HF・年金）

　　/-→　ブローカー　-―--―――/　　住宅公社　AMBS　

住宅バブルが弾けサブプライムの焦げ付きが起こった時、誰もが被害者になりサブプライムマーケットが崩壊、多くの参加者はマーケットから去っていった。貸し手も借り手も、間にいたブローカーや投資銀行も、大損害を被ったから責任をとったといえるだろうか。英語風に言うと参加者は皆クソだったが、誰も責任をとらないシステムもクソだった。

バスの横転事故は同じではない。最終販売者が全責任を負って対処する食品と、システムが機能しないと結果的に全員罰を受けるサブプライム・ローンの中間に、旅行会社がいる。消費者の命を預かるという視点からいうと、海外の多くの会社が関るパッケージツアーの場合、旅行会社はもっと安全運行の責任の一旦を負ってもいいのではないかと思う。■

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[1] 参照　サブプライムを売った男の告白　Rビトナー　2008　ダイヤモンド社

各論の朝日、総論の日経

８月５日夕刊の１面の見出しが、朝日新聞は「最低賃金１５円引き上げ」、日本経済新聞は「経団連『超党派議論を』」であり、両紙の編集姿勢の違いを典型的に示すものだった。何を基準にして報道するのか、朝日の編集方針は私にはかなりの違和感があった。

日経は１面トップの「超党派論議」の記事の隣に「最低賃金１５円上げ」と詳しく伝えたが、朝日は８面に経団連と民主党が懇談会をやったというベタ記事を載せただけで、「超党派論議」は無視したに等しい扱いであった。こりゃ、ほっとけないな、と私は思った。

日経の記事によれば、経団連は民主党との会議で消費税を含む税・財政・社会保障の一体改革を超党派で進めるよう要望し、民主党は税と社会保障の一体改革を今秋から検討する考えを示したという。だが朝日は内閣が国家の最重要課題と見做す問題をニュース価値がないと判断した。

その後この件に関して両紙を注目してきたが、何らの補足記事や関連記事も見かけなかった。経団連が要望した超党派議論は、先の参院選で菅首相が取り上げ、その後もブレたと非難されながらも継続して提案してきたもので、両者の認識は一致していたと報じられた。

だが、参院選後の報道は選挙結果を反映した政局に目が行き、超党派議論の機運は必ずしも高まっていない。小沢派の反発を始め肝心の民主党内が一枚岩ではない。このような状況下で朝日新聞の黙殺は、税・財政・社会保障を合わせて超党派議論をする環境が醸成されるのを妨害する、恣意的な編集方針だった可能性すら感じる。

日本のおかれた状況（高齢化と若者の失業・経済停滞・財政危機）を考えると、税・財政・社会保障がどうあるべきか国民的コンセンサスを早急に纏めて改革を進めて行くしかない、残された時間はそれ程ないと私は信じるが、不思議なことに朝日は見解を示すことなく各論のみ報じている。

朝日がこの懇談会を無視したのは、重要課題とは考えないからか、重要だが経団連の提案だからか、最早菅政権は死に体で政局以外は報じるに値しないと考えた結果なのか。自民・民主の政権政党が一体国をどうしたいのか判らないという批評を度々見てきたが、今回の朝日の姿勢は影響力あるトップのメディアとして、国のあるべき姿についてアイデアが無い事を示した。

そういう点で、日経に比べ朝日の紙面には酷く違和感があった。最低賃金見直しはヘッドラインになるべき重要ニュースだが、一方で日本全体がどうあるべきかの視点が欠かせない。先ず総論であるべき姿を説き、それを各論で見直しながら総論を仕上げ実施していくべきで、その過程でメディアを通じて民意が反映されていくべきだろう。

朝日のような総論無しの各論のみを報じる姿勢が受け入れられていくと、自分の都合ばかりを主張する未熟な民主主義が蔓延し、この国の未来に不安を感じざるを得ない。我国は既にその道を辿っていると私は思うが、メインストリーム・メディアがこの程度で我が国はあるべき道に向うことが出来るだろうか。■　

英語公用語化で問われるもの

楽

天とユニクロが発表した社内の公用語を英語にする決定が関心をもたれている。ビジネス上の決定ならとやかく言うべきではない、と思う。会社の勝手でしょうと。投資するか否か経営上の意思決定と同じだ。記者会見で社内に違和感の声があるとの質問があったが、ピント外れだ。立派な記者もいるが、この手の質問は揉め事を嗅ぎ回るハイエナみたいだ。

昨今の工場ごと海外に移転するニュースが相次ぐ状況こそ最優先で質問すべきことのはずだ。英語を公用語化してもまだ日本での雇用の機会があるが、海外に移転したら一部の管理者以外は雇用機会が消滅する。そっちの方が余ほど大問題、日本のメディアは相変わらず感度が悪い。

とは言っても、内向き志向で海外に行きたがらないといわれている最近の若者が不安になる気持ちは理解できる。既得権を失うかもしれないと年配の幹部も心配かもしれない。もっと不安なのは日本語で質問できなくなる記者なのかもしれないが。どうしても嫌なら楽天とかユニクロ以外のところで働けばいい。英語を公用語にするなどこれっぽっちも考えてない会社がゴマンとある。

だが、その前に英語公用語化といわれてビビる必要は全くないと私は言いたい。私のつたない経験からいうと、余り言葉を気にせず自分の中身を磨くことの方が余ほど重要である。英語は苦手という方に、言葉は何とかなるという私の経験を紹介したい。

日

本人同士だけの会話まで英語でやる必要はないと私は思う。しかし、プライベートでも外国人が混じると英語で会話した方がいい。必要ならば文法など気にせず堂々と自分の思いを伝え、相手（の言いたいこと）を知りたい気持ちを示すことだ。それが伝われば、英語は使っているうちに何とかなるものだ。下手だと謝る必要もない。言葉は度胸と気合だ。

私が米国に赴任して働き始めた時、単語だけを並べたような酷い英語を喋っていると周りの日本人同僚は思ったそうだ。あれでよく通じると。行きつけのレストランのウェイトレスは、最初私が何を言っているか分からず、これでやっていけるかと心配したと後年教えてくれた。

そこまで心配された私だが、銀行口座を開き、免許証を取り、車を買ったし、仕事も何とかこなした。単身バドミントンクラブに加わり州大会に参加、職工とソフトボールの市内大会にも出た。英語が下手と分かれば大抵は相手が合わせてくれた。ビジネスは英語が出来るか否かに関らず初日から結果を出さねばならない。英語が文法通りとか流暢かどうかなど関係ないのである。

意見が異なれば部屋のドアを閉めて、米人上司と激しくやりあったことも何度かある。それが部下を守ることならスタンドプレー気味にやった。チャレンジされたり見下げられたりしたら、英語ができないからといって曖昧な笑いでごまかして引き下がったりしなかった。言葉どころか全人格的な侮りを受けることになるからだ。守るべき一線はここだ。日本で仕事する時も同じではないだろうか。

英

語以前に重要なのは自分の考えが論理的に明確でなければならない。当時日本の上司から口を酸っぱくして教えられたのは、自分の考えを相手に理解させるには、相手の論理で自分の主張を論じ納得させることだ。英語は流暢でもこれが出来なく苦労している人もいた。現地の米国人もすぐに見抜く。そういう人は結局日本にいても苦労しているのではないだろうか。

とはいったものの、しっかりした論理は必須としてもコミュニケーションを促進する為には、文化的背景を理解したチョットした工夫が助けになる。最後まで聞かなければ何を言いたいか分からない直訳的英語は逆効果だ。実は当時私が最も気を使ったのは、会話の「間」が日本と海外では違ったことだ。

会議で問いかけられ一瞬沈黙して応える「間」が日本は長く、彼等は一様に内心苛立ちを抑え待っている。ビジネスの場なら待つが、日常会話の中では話したくないと思われ、相手が気遣って話題を変えたりすることもある。当時は文法など気にしない私のメチャクチャ英語が間髪をいれず返ってきて、相手は聞いてくれているという安心感を与えて会話が続いたのではないかと思う。

お陰で度胸だけは国際レベルになったかも。米国人が好ましいと思うやり方は小説や映画を見て参考にしたものもある。例えば、仕事上の意見を聞かれ、「それは3つの方法がある。一つはこれ、二つ目はあれ」みたいに間髪をいれず答えた。相手が「それで、三つ目は何？」と聞かれ平気で「忘れた」と答える度胸だ。笑い話だが、実際やった。日本では不真面目と思われヒンシュク物だ。

婉

曲表現は「間」より難しいが英語でも使い分けできたら潤滑油になる。イエス・ノーをはっきりしない日本人とは言い過ぎだと思う。イエス・ノーがはっきりしていると言われる米国でも、相手を傷つけない婉曲なノーの言い方は沢山あるし、イエスといっても口調でノーの時もある。

だが、うまい表現が出来ないならそれを率直に言えばいいのである。「イエス、バット」でもいいと思う。率直さは流暢な婉曲表現を上回る時もあると私は思う。正直なところ私の英語がそこそこだったので、相手の信頼を得るには率直さしかなかったのかもしれない。　

思考法とか発想法は文化的背景があると思うこともあった。米国有数のビジネススクール卒で懇意にしている当時の同僚に聞いたことがある。彼にとって英語は使い慣れた道具で、会議の席上で米国人マネージャを論理的に追い詰め窮地に立たせるような、頼りになるデキル同僚だった。

当時やり手といわれた彼の上司である米国人幹部に、駐在している日本人の中で最も米国のビジネス人らしいのは誰かと聞いたことがあるという。上司の答えは意外にも私だったそうだ。実は私には意外でもなかった。良くも悪くも、私が工場運営を何とかしたい一心で現地スタイルの管理を貫いた結果だろうと思った。ある意味狙ったとおりだった。

結論：　問われるのはその人そのもの

ということで、英語公用語化で問われるのは言葉ではなく、その人そのもの。経験では英語を使うことによって地位とか経歴に関らず、その人の考えを論理的に議論する環境を作り、その人の中身をより浮き彫りにする機会が生まれる可能性がある。

問われるのは言語ではない。もちろん英語化だけで誰もがそうなるほど甘くはない。私の経験は主に米国で、社風も夫々だから保証はない。だが、個人の実力とか磨かれた魅力は言葉が十分でなくとも何時かは必ず伝わる。無い物は伝わらない。

蛇足だが、この記事を書く前に私がまだ英語を書けるかトライしてみた。昨日の記事だ。丁度英文で書くのに適したテーマと思ったので、書きたいことは頭に浮かんだが実際に英文の言い回しが出てこず、口で言うほど簡単ではなかった。日本語で書く時間の倍はかかったと思う。こんな非効率は許せない。私の主張も実はこの程度だ。（最後の決めの言葉は英語の方が洒落ている）■