最近床に入って暫らくNHKの深夜放送を聞くようになった。深夜１２時のニュースの後世界各地からのレポートと月曜日だけは朗読を聞いて眠りにつく。紹介される投書を聞くとNHKの深夜放送はシニア世代の絶大なる支持があるらしい。
昨晩、と言っても日付は今日だが、ロスアンゼルスから中古住宅の取引が急速に減少している、これは全米的な傾向であるとレポートするのを聞いた。今年始めまで米国景気を牽引する消費の原資が住宅市場の資産効果だっただけに心配なニュースだった。可愛い声のフジモトさんの声は妙に切迫感があった。
築X 年といって毎年値打ちが下がっていく日本と異なり、米国では住宅は購入後手入れして高く売る財産形成の手段になっている。今回住宅が売れなくなったのは住宅ローン金利上昇と住宅価格が高くなりすぎ買い手がつかなくなったというもの。
しかし昨日の米国株式市場のダウ平均はITバブル崩壊後６年９ヶ月ぶりに11,727ドル34セントの最高値をつけた。原油価格下落が消費を刺激すると好感されたのが株価上昇の理由と説明されている。個人住宅市場の価格低下は景気に悪影響を与えないと見られている。
ムーディズが全米379都市の住宅価格を調査した結果、20都市の住宅価格が2桁下落（いわゆる暴落）、30都市で価格低下が始まり、70都市が間もなく値下がり、来年100以上の都市で値下がり、価格低下トレンドは2008-9年まで続く見込みと言う。その結果2007年は戦後初めて全米の平均住宅価格が低下する見込みと言う。
現在最も値下がりの大きい地域はフロリダとかネバダの中核都市で投機目的の住宅投資であると見られているが、来年平均住宅価格が下がれば資産効果が消滅し消費が弱くなるのは避けられないと私は単純に考えた。
しかし、経済アナリストは単なる住宅価格下落と見ており景気全体への影響は少ないと見ているようだ。その理由は建設業者が着工調整し適切な在庫水準に保ち、所得・雇用が順調に伸びており住宅需要は落ちないと見ている。
私が理解していないことがあるとすれば、それは米国市場の奥行きの深さだと思う。シアトルで不動産業を営む友人に聞くと当地の住宅販売は依然活発だそうだ。カリフォルニアが高過ぎると言ってお客が流れてくるという。
それで何が言いたいか？結論? 何もない。何故米国の好景気が続くのか、不安な気持ちをゲロしただけ。サンクス・ギビングからクリスマスにかけての年末商戦までには2007年がどうなるか見えてくるだろう。■
