異なる事情で消えゆく農業（２）

相続した実家の田畑が耕作放棄することになった、実は実家の周辺だけではなく表通りの田畑まで耕作放棄した農地が目立つと１週間前に投稿した。その原因は農夫の高齢化とその子供までが農業相続放棄した事情があると、農業に全く経験のない私は素人考えで推測した。

だが、隣の農夫Ｔ氏は自治体と農協によって最近の農業事情は異なる、例えば隣町の元五十崎町の農協が地域農民の農地を取り纏め大規模農業を実施し経済的に農業を存続させていると教えてくれた。全国には農協だけでなく農業法人が地域の農地を取り纏め農業を経済的に継続させていると。しかし、大洲盆地の場合は「小銭を持った農民」が農地の取りまとめを阻んでいると。

今週月曜日に日本経済新聞の特集記事「農家が８割減る日」は、２０５０年に日本の農業人口が現状より８割も減り生産が激減すると別の視点から問題を指摘した。現実はコメの値段が下がり農業が成り立たないというのだが。政府はコメ作りを減らす為、補助金を与え飼料米に転作させている。記事は農業人口が激減して減ったカロリーを賄うために、イモが主食の時代がやってくるという。

日本経済新聞はデータを収集して具体的なデータに基づいて問題を指摘し、対応策を読者に訴える報道スタイルをとる。今回の農家が激減するデータに基づく記事は他の新聞では期待できないものだった。母が元気な頃、私が帰郷した期間必ず日経を取ってくれた。私は退職後は節約の為に東京の自宅には家内に断って、朝日と日経の二誌購読を止め日経だけにした。

しかし、日経はＴ氏や私のような現実に鍬を振って稲作をする農民とは違う視点だった（正しくは私は農民ではない、単に農地を相続し扱いに困っている後期高齢者の元サラリーマンだ）。記事は農家が８割減る記事なのに、現実の農民の立場に立ち問題点を指摘する記事ではなかった。

だが、現実に２０５０年に農家が８割減るという民間の推計は事実だ。そのデータを基に日経のシナリオは食料生産が激減し、例えば米は６割減になるという。一方で、この地ではコメの値下がりで稲作が経済的に成立せず稲作どころか農業を止める人が続いている。記事と現実はどう繋がっているのだろうか。

記事はイモなら作り易くカロリーも高いので、イモを主食にすれば何とかなる、その覚悟があるかと問いかけている。私はイモを主食にしても別に問題ない、世界ではイモを主食にしている国も沢山ある。イモの方がコスパが良いじゃないかと思う。５０年の私はあの世で頂きます。■