中国製アプリが個人情報を窃取していた

韓国オリジンのLINE、中国製のTikTokなど、中国・韓国製アプリを使用することで利用者個人の情報が中韓に筒抜けになってしまう事で既に欧米各国は警戒の色を濃くしている。実際に個人情報やデバイス利用者の人間関係や、果てはクレジット利用履歴情報までが中韓に収集されているのである。貴方がいつ何処で何をいくらで購入したかまで筒抜けなのだ。また、単に個人情報が抜かれるだけではない。中韓ではそれら多くの個人情報データ同士を関係付けながら対日本戦略の為の情報として活用している。中国は日本侵略の為の情報をこうした手段でも収集しているのだ。韓国もまたLINE等のアプリで個人情報を抜いていることは公に認めている。

中韓のアプリを使うことは利用者個人の情報が抜かれるだけでなく、日本という国にとっても極めて危険な事態なのだが、どうも日本の政治家や役人たちはこうした知識・情報に疎くて対応が鈍いのである。上述のように欧米では特に中国製アプリへの警戒度が高く、使用禁止にしているケースが多くなっている。

そんな中、ファッション通販Webサイトを運営しているSHEINという中国の企業が配布しているアプリがAndroidスマートホンのクリップボード内容を裏でコソコソ窃取してリモートサーバーに送信していた、という事実が発覚している。(*1)
下記記事を参照されたい。

『SHEINのAndroidアプリがクリップボードの内容を窃取、Microsoftが注意喚起』

この記事では情報窃取について「この動作について、悪意があったかどうかは確認されていない」としているが、およそ中国がやることに悪意以外のものはあり得ないと言っても過言ではない。そもそもこの情報窃取機能は間違い・勘違いやうっかりで入ってしまうようなものではない。故意に入れなければ存在し得ないものだ。

常に中華思想の実現(*2)へ向けた活動に明け暮れる中国だからこそ当たり前のように情報収集機能をこっそり入れるのである。したがって中国製のスマホだけではなく、パソコンや基地局等のＩＴＣ（情報通信）機器全般に渡って中国製は危険である。だからこそアメリカはこうした中国製機器やソフトを禁止し制裁を課しているのだが、日本は親中勢力が強いおかげで、警戒体制は未だ薄いと言わざるを得ない。




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(*1)
クリップボード：データの一時的な置き場所であり、テキストや画像等をコピー（または切り取り）すると、一時的に保存される場所がクリップボードである。クリップボードは一時的にしか保存ができないので、次にコピーをすると前にコピーしたデータは上書きされて消えてしまう。ここに保存されたデータを中国は窃取して外部へこっそり送信していたのである。

(*2)
中華思想：中国共産党が世界を支配する事を当然と認める思想である。平易に言えば、「中国は世界の中心である。だから世界は中国のものである」という狂気の思想だ。中国が周辺のチベット、ウイグル（東トルキスタン）、南モンゴル等の小国を侵略して領土を併合し拡張し続けているのはこの思想が根本にあるから、と言える。その延長で台湾も狙われている事はよく知られている。(*2a) 同様に日本の尖閣諸島を武力で奪おうとしている動きや、沖縄を既に中国領の「琉球自治区」として扱っているのもこの一環である。中国国内では沖縄県は既に中国領なのである。これは厳然たる事実なのだが、日本のマスコミは親中であり中国に都合の悪いことは一切報道しないので、日本国民には知らない人が多いのである。

(*2a)
台湾は中華人民共和国が一度も支配したことのない土地であり国である。そこを当然のように「俺のものだ」として奪おうとしているのである。ジャイアンどころじゃない傲慢で身勝手な姿勢だ。そもそも武力で他国に侵攻することは国際法違反である。中国は国連安保理の常任理事国でありながら自ら国際法を破っている国なのだ。





☆

「少子化加速」で「緊急事態宣言」の笑止とその裏側

政府の「少子化対策」はそもそも前提から間違っており、全てが的外れであることは当ブログの以前の記事で何度も書いてきた。岸田総理が打ち出した「異次元の少子化対策」は「少子化対策」ではなく「子育て支援」に過ぎず、それをやったところで出生数は伸びない事が既に判明している。

独身研究家でマーケティングが専門の荒川和久氏に拠れば、1990年代に第三次ベビーブームが来なかった時点で現在の少子化度合いは決定していたのであり、当時の役人が作った今後の出生数推移を予想した資料通りになっているのだ。今の少子化度合いはとっくに判っていた事なのである。

当時の政府も社会も大きな勘違いをしているのだが、問題は「少子化」ではなく「少母化」なのである。前述した1990年代以来、婚姻数が目立って減っているのであり、すなわち出産してくれる母親の人数が減っている事が最大の問題点なのである。

それが証拠に結婚した女性が出産する子供の人数は昔と変わらないどころか、昔よりも増えている傾向にある。であるにも関わらず少子化が進行するのは、

「母親の人数が減っていること」
つまり
「婚姻数が減っていること」

に原因があるのであり、これが今、俎上にあげられている少子化問題の最大のキモなのである。

そして繰り返すが、現在の少子化の勢いは止めることは不可能である。1990年代に第三次ベビーブームが来なかった事で婚姻数が大きく減少し、母親となる女性の人数が少ないのだから少子化傾向は止めることができないのだ。仮に少子化を止めるのなら、今の母親が一人で5人以上の子供を出産しなければならない事になるが、そんなことはもちろん不可能である。

少子化傾向は現時点ではどうやっても止められない。これは厳然たる事実なのである。



しかし、政治家は無知で阿呆なので未だにこんなことを言っている。↓

『公明、少子化加速で「緊急宣言」を』


この公明党政調会長の発言記事を読んで前掲の荒川和久氏は次のようにツイートしている。

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反応してツイートすんのもアホらしくなるけど、緊急事態宣言とかいえばなんとかなるとか思ってんだろか。そしてその中身も違うが、そもそも政策ごときで出生は増えない。

午後11:09 · 2023年3月22日　荒川和久氏のツイート
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今まで何もせずに放置しておいて、ここへ来て「緊急事態宣言」など笑止千万としか言いようがない。今から対策しても遅い上に、やることときたら「少子化対策」ではなく「出産・子育て支援」なのである。的外れでピンボケで頓珍漢もここに極まれリ、だ。政治家という人々は所詮この程度なのである。(*1)



だが、実は本当に怖いのは、政府・与党の政治家達がここまでポイントを外しまくっている理由である。彼らは実は「少子化」のキモを理解した上で「対策に取り組んでいるフリ」をしているだけかもしれない事だ。

なぜか？

その心は・・・実は政府・与党が目指すのは「少子化推進」かもしれないからである。つまり「少子化対策」をしているフリをしながら実は「少子化を推進」している可能性があるのだ。

どうしてか？

「移民政策を推進したい」からである。自民党の河野太郎代議士をはじめ、移民に積極的な政治家は思いの外多い。そのほとんどが親中派であり、外国人…とりわけ中国人を日本に入れたい思惑があるものと推測されるところである。彼らの願望（移民政策実現）を実現するには、日本は「少子化傾向」でなくてはならないのだ。実際に河野太郎氏は「そろそろ移民を考える時だ」と発言しており移民に前向きなのである。

政治家と官僚が打ち出す少子化対策とやらがことごとく的外れである理由がこれだとしたら、日本の将来は相当危ない事になりそうである。

日本の少子化傾向を利用してとんでもない政策が陰で進行している可能性は高い。そのような観点からこの事案はもっと注視されて然るべきであろう。




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(*1)
もっとも「緊急事態」だから「増税も仕方ないよね」とばかりに財務省が仕掛ける増税路線に舵を切りたい思惑があるのかもしれない。増税のための下地作りである。政治家には財務省のポチが多い故、可能性はある。







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チンピラ報道官の末路 中国

以前、日本をやたらに見下して暴言を吐きまくる中国政府のヤクザ・チンピラのような報道官が居たのを記憶されていると思う。中国共産党政府外交部の元報道官・新聞司副司長である趙立堅（ちょう・りっけん）氏（50歳）である。

日本だけではなく世界中に喧嘩を売るような態度、すなわち戦狼外交を体現したような嫌みな人物であったが、最近見かけないと思ったら、意外な部署に左遷されていたのであった。

詳細は下記記事を参照されたい。
『元中国報道官・趙立堅氏、左遷されて、田舎でペンキ塗り…』

彼の報道官時代の、あの凶悪で居丈高な態度は日本や世界各国だけでなく中国国内でも嫌われていたようで、中国国内のＳＮＳでも「二枚舌な醜態を如実に表現できている」などと酷評されていたようである。

中国政府の報道官まで担当した人物が、なぜ中越国境の田舎町でペンキ塗りなのであろうか？

今回、中国は新しい外交部長（外務大臣）に秦剛氏が就任したが、趙氏の姿勢が粗野であることが理由で秦剛氏に嫌われた、というのが直接の理由なようである。

だが、別の情報に依ると、2022年12月に趙立堅氏が武漢コロナウィルスに感染して自宅療養していた際に、彼の妻が心配してＳＮＳに「一週間以上発熱が続いている」、また「薬が買えない」などと政府批判とも取れる投稿をした（現在は既に削除済）事で政府・共産党筋に嫌われたから…ということのようである。

政治の世界というのはこのような属人的なファクターで物事が進んでいくものであるが、特に中国は専制国家故に共産党幹部連のお気に召さない場合はどのような末路が待っているかわからないものがある。逆に「田舎でペンキ塗り」程度で済んで良かったのではないだろうか…と捉えることも出来るのだ。


意外な事実もある。
報道官時代の趙立堅氏の戦狼というか狂犬並みのあの態度は、実は作られたキャラクターだった、というものである。世界に喧嘩を売る中国の強権的な姿勢を体現する必要があったのかもしれないが、それならば、実際の趙氏はどんな人物なのか？
実は元々はごく普通の性格であり、狂犬を思わせる強面な人格ではないようである。報道官時代は共産党と中国政府の姿勢を体現する為にあのようなキャラクターを身にまとっていたのかもしれない。ただ、それにしてはあの凶悪な目つき・顔つきは板につき過ぎているようにも見えたのだが・・・。

ともあれ、日本人としては、国際社会に於ける趙氏の粗野で乱暴かつ下品な物言いを忘れる訳にはいかない。たとえそれが仕事だったとしても、公の場で他国を醜悪な暴言で貶め侮辱するなど無礼極まりない事である。まさに中国がヤクザ・チンピラ程度のレベルである事を証明したような凶悪な報道官であった。






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ＬＧＢＴ議論 仕掛人は岸田政権か

露によるウクライナ侵攻から１年が経過した。日本の周囲でも中国・ロシア・北朝鮮という明らかに日本の領土を奪う意志を持つ凶悪で核を持つ国家が３つもある。これらがいつ本気で襲いかかってくるかは判らないが、しかし時間が経てば経つほどその危険度は高くなってゆくのである。中国などは今にも尖閣諸島を侵略しかねない勢いがあるのだし、中国国内では沖縄を「琉球自治区」という名称で既に中国領扱いしているほどだ。ロシアも「北海道はロシア領だ」と平然と言い放っている。北朝鮮はミサイル発射の連発が止まらず、つい先日も北海道近くの海域にミサイルが落下した際には札幌のライブカメラにミサイルの軌跡が映っていたほどである。

日本をきちんと守る為の議論が緊急に必要であるし、議論どころか防衛体制をしっかり構築しないことには日本という国家を守れるかどうか判らないのだ。共産主義国・専制国家の脅威が迫ってきても、今の国連やＮＰＴ（核兵器不拡散条約）など全く役に立たない事が明白になった以上は自前でしっかり守る必要があるのは当然過ぎるほど当然の結論である。そもそも第二次大戦後のＮＰＴ体制の中心に居る筈のロシアがウクライナを侵略して「核を使うぞ」と脅しているのだ。滅茶苦茶であり論外である。ＮＰＴなんて意味ないじゃん、な実情だ。国連もロシアが核を脅しに使ったことで修復不可能なほど立場が無くなった。そして安保理常任理事国のロシアと中国が拒否権を持つ限り、何の役にも立たないのは明らかである。

今回はこの問題について数量政策学者の高橋洋一氏の解説を基調に記してゆく。

国連も不能、ＮＰＴ体制も無意味となった今、北朝鮮のように「これからは核を持たないと危険」という時代に入った事は間違いない。核を持つということはそれなりに技術の蓄積がないとできないものだが、日本は原発をやっているので核兵器を作るスキルは持っている。衛星を打ち上げる技術もあるのでＩＣＢＭ（大陸間弾道ミサイル）を作るスキルもある。これからの国際社会は核兵器とミサイル技術で時刻を守る…そういう時代に否応なく入るのである。こう言うと必ず「日本は被爆国だから…」と言って拒否反応を示すお花畑の人々が湧いて出てくるが、前述のように日本には核とミサイル作りに於けるアドバンテージがあるのにそれを生かさない手はないのも事実だ。

これが「良くない」といったところでロシアがやらかした悪行が契機になってこうした世界になってしまったのであり、どうしようもない事なのである。凄まじい勢いで時代の潮流が変わりつつある一方で、国連やＮＰＴ体制に変わる仕組みというのはそう簡単には作れないのも事実である。

そうなると日本独自の「非核三原則」も見直さざるを得ない事になるであろう。国連やＮＰＴが機能不全で駄目だと言うなら、それに変わるものはＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）しかないだろう。ＮＡＴＯが最も手っ取り早いのである。ＮＡＴＯへの加盟を目指すのが最善の道である。ＮＡＴＯへの加盟または準加盟を目指す為には日本の憲法改正も必要になる。現在の集団的自衛権ではあまり実際的ではないので、これを本格的なものにする必要があるのだ。

また、核兵器を国内に配備する（核シェアリング）事になれば、アメリカがやがて中国が言う「第一列島線」に対中国用に中距離ミサイルを配備するだろう。その弾頭は普通型ではなく核弾頭を載せるのだとしたら非核三原則の「持ち込ませず」は修正必須となる。

日本はロシアに依るウクライナ侵攻の影響で、憲法改正と非核三原則の見直しは必ず迫られるようになるのだ。

ところが、である。

日本国内はそれを議論する空気には全然なっていない。

なぜか？

マスメディアが一致団結してそういう空気にならないように世論操作・印象操作等々に邁進しているのが一つ。

さらに言えば、マスメディア以前に日本政府自身が「日本をいかに防衛するか」という議論にならないように「話を逸している」フシがあるのだ。

日本国内では防衛に関する議論は全く聞こえてこない。その代わりに「ＬＧＢＴ議論」が喧しい事になっている。現状はＬＧＢＴどころではない。本当に日本がガチで危険な状況になりつつあるのにも関わらず、国内は明後日の方向の議論をしているのだ。とんでもない話で、本当はＬＧＢＴどころじゃないのである。言うまでもなく、そもそも日本という国家が消滅してしまったらＬＧＢＴの議論など完全に無意味だ。まずあんたが住んでいる国を守れよ！という話なのである。

今後、アメリカが第一列島線に中距離ミサイル配備を進める話が出てきて、それからてんやわんやの状態になるものと思われる。左派系のお花畑の人々はその時にまた右往左往して「ギャーギャー」騒ぐのだろうが、要するに、そうしたタイミングが来るまでの間、日本国内では「ＬＧＢＴ議論」で国民の目を逸らしておきたい、ということなのだろう。

繰り返すが日本の現状はかなり切羽詰まっている状況である。マジで危険な水域にあるのだ。貴方がそう思えないのはマスメディアが故意に報道しないからである。こんな時に全然違うＬＧＢＴの話で侃々諤々の議論をさせているのは誰かがそう仕掛けているからであろうことは容易に推察できる。高橋洋一氏の推察では「ひょっとしたら岸田政権が仕掛人かもしれない」とのことだ。

どういうことか。

岸田政権としては日本国内がＬＧＢＴ議論に熱中している限り、防衛論議を本格的にしなくて済むので楽なのである。そしてＬＧＢＴ自体は議員立法なので政権と全く関係なく、政権は高みの見物をしてるだけなのだ。楽ちんである。そうして議論させておけば中国等の脅威から目をそらすことができる。そういう戦法なのである。安全保障や経済政策の話はＬＧＢＴがあれば政権支持率の時に「これを支持しますか」という項目が落ちるので岸田政権は助かるのである。

これをもしかしたら岸田政権が裏側で仕組んでやっている可能性がある…という推察を高橋氏はしているのだ。岸田総理は「総理になりたかっただけの男」なだけに「真に日本人の為の政治」にはあまり関心がないが、自分の権力を守る為なら結構な策士になる…そういう人物でもあるのだ。

ＬＧＢＴの話は誰でも議論することができて白熱化するので、岸田政権が真に重要な政治テーマから目を逸らす戦法として利用している可能性は十分にある。

だが、しかし…。

逸らし戦法は岸田政権の権力維持には役立つかもしれないが、「日本の国益を害している」のは厳然たる事実である。ウクライナ侵攻から１年が経過し、ＮＰＴ体制が崩壊して国連の体制も機能不全に陥っている現状で日本がどうすべきなのかが問われているのである。これは日本国民の死活問題なのだ。それをまともに議論もせずに、社会に向けては相変わらず「非核三原則です」と宣っておき、ＮＡＴＯ加盟の準備も始めないというのは完全に理解不能である。

非核三原則は法律ではなく閣議決定だけでできる（政府方針を見直す）ので、時の総理大臣が決心すれば必ずできるのである。

だが、現状はＬＧＢＴだ…。
駄目だこりゃ、な実態である。






☆

コオロギ食を激推しする勢力への違和感

中国・ロシア・北朝鮮からの攻撃脅威が増しており、これを議論することが日本の喫緊の課題であるにも関わらず、コオロギだそうだ。

SDGsとの関わりでコオロギ食なるものがマスメディアで盛んに喧伝されているが、これに対する違和感はかなり強烈である。
3月2日に日本テレビで放送された「スッキリ！」でもコオロギ食の推進をテーマに番組は進められた。

『コオロギ食は無意味』「スッキリ」で猛反発した坂口孝則さんに反響「唯一の良心」「真っ当な意見」

坂口孝則氏の意見は極めて普遍妥当性の高いものである。食品の確保ということではフードロスを含めた大きな視野でまず考えなければならない事があるだろう。それは間違いない。

この番組について作家でジャーナリストの門田隆将氏は次のようなツイートを発信した。

『門田隆将氏のツイート』

害のある細菌数が多く、昆虫由来アレルギーの危険性もあり、重金属類の生物濃縮の問題もある。そして、妊婦さんが食べると大きな問題を引き起こす危険がある、ということだ。「妊婦さんにはタブーだよ」とまで言っているのだ。これは内閣府食品安全委員会で指摘され懸念されている事なのである。

そもそもコオロギには毒性があるのであり、安易に食品化することは大きな問題があるのは確かだ。なにより、「先人はコオロギなど食べなかった」という事実はもっと意識されて良いだろう。先人はコオロギが毒であることをちゃんと知っていたのだ。とても安全とは言えないから、だから昔の人はコオロギを食べなかったのだ。こんな分かりやすい事実を無視してまで食品化して日本人に食べさせようとする勢力は一体何なのだろうか？

自民党代議士の河野太郎氏もコオロギ食の推進派である。実に気色悪いのだが、この事実と、SDGsがらみでコオロギ食を推進している勢力はある種の利権に関係しているのではないだろうか、と推測するところである。SDGsや地球温暖化というのは実はそれで利権の美味しい汁を吸いたい人のための口実なのである。そして、河野太郎氏は親中派である、という事実から何かが浮かび上がってくるのではないだろうか。

現在、SDGsを熱心に推進しているのは世界でも日本だけである。これは厳然たる事実だ。他国でSDGsと言っても誰も知らないくらいである。マスメディアもSDGsにはひときわ力を入れて喧伝しているのだが、そこに強烈な違和感を持つ人は多い。

今現在起きている事象、国民の誰も望んでいないコオロギ食を上から平然と押し付けようとする不自然さったらないのである。何かの勢力による意図的な策動、しかもマスメディアまで巻き込んだスケールの…であることは間違いないだろう。

日本人は一般的に「食」へのこだわりが強い国民でもある。その日本人の食を無理やり奪うとしたらどうだろうか。仕掛人たちが想定する以上の反発が生まれる可能性はあるだろう。コオロギ食を上から押し付けようとする河野太郎代議士も想定外の強烈な反発を覚悟しておいたほうが良いだろう。(*1)　事に依ったら・・・いや、言いますまい。(笑)


コオロギを食べたければ、それを好きな人だけがひっそりと食べれば良い。それだけのことだ。日本国民全員に強要するのは完全に筋違いであり、あってはならないことである、絶対に。





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(*1)
そもそも「上から押し付けるやり方」自体が社会主義的であり、独裁国家の中国と同じなのである。河野太郎代議士はいつも自分が決めたことを国民に押し付ける事を当然と考えており、反対意見を聞く耳を持たない。議論も回避して自分の欲望を貫こうとする。議論や検討を経て相手に納得してもらうプロセスを踏む意思を持たない独裁者的な資質があり、筆者は良い印象を持っていない。








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