Altered Notes

Something New.

鶴見線・海芝浦支線「海芝浦駅」

2021-03-26 14:00:31 | 写真・映像
首都圏にあるローカル線として有名なJR東日本・鶴見線だが、支線が2つ有り、その一つが海芝浦支線である。2004年4月に撮影した画像をご覧いただきたい。

下記の各画像をクリックすると別ウィンドウで大きな画像が表示されます。



鶴見線本線の浅野駅から分岐した海芝浦支線の終着駅が海芝浦駅。



ホームの隣はすぐ海、という立地である。



2004年当時、この路線を走っていた車両は国鉄103系電車である。







海芝浦駅は東芝の工場敷地内に存在する。改札の外は東芝の敷地である。従って、東芝と無関係な一般乗客はこの駅から出ることが出来ない。ちなみにそうした一般乗客の為に駅の奥には東芝が整備した海芝公園という小さな公園スペースがある。





武漢コロナ:マスメディアの偏向報道に憤り

2021-03-25 00:36:36 | 社会・政治
マスメディアは武漢コロナウィルス感染拡大について「GOTOトラベルが原因」として散々騒ぎ立ててきた。しかしそれは感染者数の推移グラフを見ても的外れであることは当初から判っていた。GOTOトラベルは昨年7月からだが、その後も感染者数は特に増加していない。だが、政府が海外からの外国人入国制限を緩和した11月からどっと増え始めたのである。誰が見ても外国人の入国者数増加が原因であることは明らかだった。だが、マスメディアは「GOTOだ」「GOTOが原因だ」として騒ぎ立てたのである。いかにも不自然なことであった。

だが、国立感染症研究所の研究者達が天候や人々の移動と感染者数の関係を調査したところ、マスメディアが「移動を活性化させる」と言って批判してきた「Go To トラベルキャンペーン」が、「新型コロナウイルスの感染者数の増加には関係ない」事が判明した。

Go To トラベルは感染拡大に無関係 国立感染研の研究者らが報告まとめる

こんなことは最初から判っていたのである。にも関わらず、GOTOトラベル実施時期のマスメディアの異常な批判は目に余るものがあった。正に異常としか言いようのない世論操作が行われていたのだ。それはマスメディアと呼ばれる連中が実態として左翼勢力に与して政権を打倒する事だけを目的に情報工作しているからこのような嘘が平然と報道されてしまうのである。

医師会あたりは「エビデンスは無いがGoToが怪しい」とまで言っていた。医者ともあろう者がこんな非科学的で非論理的な妄言を宣うのだ。これは科学では絶対に言ってはならない台詞である。笑止千万だが、無知無学なマスメディアは大喜びでそれを報道するのである。(蔑笑)

要するにマスメディアには「日本国民の為」という目的意識はまったくない。やってることは「左翼の為のプロパガンダ」であり、従ってマスメディアは報道機関とは呼べない。テレビも新聞も「左翼の為の情報工作機関」なのである。これが紛れもない真実だ。

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<2021年4月2日:追記>
現在、マスメディアでは武漢コロナ感染の「第4波」が来ている、と報道されている。だが、科学的に、或いは統計学的に言えば「誤差の範囲」の動きでしかない。誤差の範囲内での動きを説明するのは非常に難しく、正直なところ「わかりません」としか言いようがない。それをマスメディアは「第4波」だとして騒ぎ立てているのである。「先週比で◯◯人増えました」「第4波が来ています」とTV番組で言うのだが、統計的には説明できないレベルの動きであり、数学も統計学も知らないマスメディアだからそうしたいい加減な報道ができるのである。嘉悦大学教授の高橋洋一氏は統計学のマスターであり、その知見に依って第1波・第2波・第3波のピークを見事に当てている。その高橋氏ですら現在第4波が襲来しているかどうかは、今での状態だと「わからない」としか言えないのだ。誤差の範囲を超えた動きが出てくれば何らかの傾向が見えてくるであろうが、現段階ではそこまでのレベルになっていないのである。そもそも武漢コロナウィルス感染者数は10万人あたりで見ると欧米比で一桁小さいのだ(誤差の範囲)。非常に低い数字である。欧米の基準と現状から見た場合、日本は「患者はほとんどいませんね」というレベルなのだ。患者数が少ない上に日本は病床数も欧米よりも多く確保されているので対応は欧米よりも難度は低いと言えよう。これで「大変だ」と喚いて騒ぐ人は「ちょっと何言ってるかわからない(©富澤たけし)」のである。実際の状況を見て言うなら、日本では民間の病院が武漢コロナ患者を拒否するパターンが多いので、それが背景にあって芳しくないケースも生じるのかもしれないが…。マスメディアは頭も悪く前述のような統計学的知見も皆無なまま不安を煽る報道しかしない。不安を煽ることで自らの視聴率に繋げたい、という極めて利己的な理由しかないのである。マスメディアというのはその程度の連中なのだ。





LINEの危険性に向き合ってこなかった日本

2021-03-24 04:15:15 | 国際
LINEは3月23日、中国に於けるLINEをの開発・保守業務を終了させて、トークデータの全てを日本で管理すると発表した。従来、韓国のデータセンターに保存していた画像や動画などのデータも、今秋を目処に順次日本に移転するようである。

だが、ユーザーからみれば「ふざけるな」だろう。社長は「情報漏洩は確認されてない」と言っているが、誰がそんな台詞を信用するだろうか。相手は中国・韓国なのだ。散々データを提供していたのはまず間違いないだろう。だが、その責任を問うにしても「情報漏洩は無い」と言う以上、何もしないだろう。今回の措置(サーバーの日本移転)だって「見つかっちゃったから仕方なく変えまーす」と言ってるだけで発覚しなかったらずっとそのままだったのだ。余りにも無責任極まりない話であるし、それ以前に凶悪な意志が前提になっている事は覚えておいた方が良いだろう。

「中国からのアクセスを遮断した」と社長は言うが、それが「日本の個人情報漏洩がなくなった」事にはならない。中国からのマニピュレーションでデータの吸い上げをしていたのを止めたけど、今度は日本側から中国に「欲しいデータを送信してあげる」のだったら何の意味もない。そして、社長の言い訳が本当かどうかを確認することはできないのだ。口頭でなら何とでも言い逃れは出来る。


LINE社の出沢剛社長は3月23日、東京都内で記者会見して「ユーザーにご心配をおかけし心から申し訳ない。信頼を裏切ることになり、非常に重く受け止めている」と陳謝した。「信頼を裏切る」と思っていたのならそれはもう確信犯である。今回、バレたから陳謝したが、バレなければそのまま悪事を続行していた、ということにほかならない。


情報漏えいのリスクが高いアプリとしてLINEの名前が挙がってから実は久しい。10年くらい前からそれは言われていたことである。

まず、アプリをインストールして最初の設定をする時に利用規約に同意しなければならないが、この利用規約には「韓国のサーバーで処理すること」「個人情報を取得すること」等々がちゃんと記されているのである。規約をきちんと読んでいれば「使って良いアプリではない」ことは明らかであろう。韓国のサーバーで処理するなら、そりゃデータの全てが漏洩するでしょう、というのは当然の事だ。

韓国でも日本でも「通信の秘密」というのがあり、通信の秘密は守らなければならない事になっているが、それは「国内」だけの話であり、海外は「例外」になる事はポイントである。

日本人から奪取した個人情報を韓国のサーバーで扱い、それを韓国当局がどのように読み取ったところで韓国の法律にも日本の法律にも抵触しないのである。まして、それこそ10年くらい前から知られていたことだが、韓国当局は「(海外の)個人情報を取得するよ」と公に発言しているのだ。

インターネットではサーバーを何処に設置するかは重要な問題である。置いた場所の国に情報が全部抜かれてしまう事になるからだ。

まして中国の会社に業務委託など、常識では考えられない狂気の沙汰だ。そもそも中国のIT会社は全て中国共産党の為に存在しており、中国共産党の権力拡大・権益拡大の為だけに彼らは存在している。(*1) 中国企業が作るIT系のハードウェアもソフトウェアも全てが共産党の情報収集及び情報工作の為に敷設され配布され機能しているのである。

中国は世界中の個人情報を収集している。LINEもその手段の1つであろう。中国では国民は顔認証・買物・金融取引などの全てにおいてデータ管理されている。一方で国内データの国外持ち出しは禁止である。

今回はLINEが問題になっているが、中国製のTikTokやZOOMも危険性は同じだ。情報漏洩に関して全く無知な若年層は無邪気にTikTokに興じているが、彼らの個人情報もまた中国に筒抜けの状態にある。前述のように中国企業は全て共産党の為に存在しているのだから、本当の目的はそこにしかないのである。抜かれた情報は他の情報と照合され紐付けされて中国にとって意味のある情報に加工されて国際的情報工作のデータとなるのだ。

LINEが業務を中国に委託するということはLINEシステムへのフルアクセスを許可しなければならないのでパスワード等を中国側に全部教えたということでもある。普通はフルアクセスを託すケースでは守秘義務などを沢山課すものだが、中国相手ではそれも無かったのではないだろうか。もとより中国と韓国の関係性を基調に考えれば、そこに悪意あるデータ取得・情報漏えいがあったことは間違いないものと推察される。彼らが敵と想定している日本のデータならなおさらだ。また、社長の話では「中国での開発を終了」とあるので、単なる業務委託を超えた領域を任せていた事になる訳で、ますます問題である。

中国には国家情報法という法律がある。中国の法人(会社等)は中国当局の指示に従ってスパイ活動をすることが義務付けられている。そうした背景を合わせて推測するとどんでもない情報漏洩の実態が伺われるところだ。

業務の委託自体はコンピュータ業界ではよくあることだ。実際には委託先からさらに他社へ委託されるなど、下請け・孫請けが普通に有る業界なので最後は責任関係がどうなっているのか誰も把握できてないような状態になるのは必定だ。

LINEに悪意があって中国に委託したのかは不明であるし、調査もそのあたりを中心にやるのだろうが、おおかた人件費が安いとかそのレベルの話に矮小化されて終わることだろう。悪意の存在はあったとしても表面化はしないと思われる。


TikTok等の中国製アプリの危険性については当ブログの過去記事に次のようなものがある。参照されたい。

TikTokなどの中国製品が本当に危険である理由


若者たちは中国製アプリや韓国系のLINEの危険性について何も知らないまま(規約も読んでないので)アプリ自体に興じているが、なぜ知らないのかと言えば日本のマスコミが報道しないからである。マスコミは韓国・中国の味方であり同時に日本の敵である。彼らにとって日本人を危険に陥れるアプリは大歓迎なのである。フジテレビなどはTikTokのメーカーと業務提携までしており、危険を報じるどころか若者にもっとTikTokを使わせようと煽っている始末だ。非常にタチが悪い上に中国に日本人の個人情報を提供したいという意思があることは間違いないだろう。凶悪である。



さらに、非常に「痛い」のは日本の役所関係・行政もLINEを嬉々として利用していたことだ。役人はLINEの規約を読んでいないのだろうか? 読んでいたらとてもじゃないがLINEを使おうなどとは考えられない筈である。不思議だが、恐らく読んでいなかったのだろうと思われる。日本の役人のこのリスクに対するあまりにも無知で呑気な姿勢は世界の笑い者であろう。非常に恥ずかしい事である。言うまでもないが、この場合のリスクとは「日本の安全保障に関わる大問題」なのである。

日本の役所・都道府県・自治体・市町村などがLINEを平気で使っているのが現状である。学校の父兄連絡網も今は紙資料で配布するのではなく、LINEでやっているのだ。そういう公立学校が数多ある。日本の行政・役所には「安全保障」という概念は無いのだろうか?無いのだろう。あまりに呑気で何も考えてないからこんな事態になっているのである。

今回、この件が明らかになったことで役所も調査はするようだが、個人情報保護法違反と電気通信の法令の両方から調べることになるだろう。しかし、最終的にはLINE側の言い分は簡単で、「利用者の全ての方にご同意頂いています」ということで終わりだろう。基本的にはそれで終わりだが、それでもやるなら「規約で誤解を生じさせる可能性がある」、ということで詰めていくくらいしかないだろう。もっとも、誤解と言ってもほとんどのユーザーは規約自体を読まずに同意しているのだから恐ろしいことである。



冒頭に記した社長の陳謝とサーバー設置場所の変更については、これからユーザーを増やす営業的な意味でも不可避の対応だが、興味深いのはこのスクープが出たタイミングである。

3月16日に日米の外務・防衛閣僚協議「2+2」が行われたが、このタイミングで朝日新聞がスクープ報道したのがLINE問題報道の最初である。そして、今回、問題の発覚から日本政府の対応までの時間が非常に短いことが特徴的なのだ。政府対応がいつになく早いのである。その理由を考えるなら、ワシントンからの何がしかの情報が伝えられていたから…という可能性が高いだろう。



そして、孫正義氏率いるソフトバンクグループである。ソフトバンクグループは1日、Zホールディングス(*2)とLINEの経営統合を完了させて新体制をスタートさせたばかりだった。

資本構造としては韓国のネイバー株式会社をLINEが買収する形になったのだが、それをソフトバンクが保有していて…という形である。この資本構造も問題ではあるが、そのZホールディングス全体・ソフトバンクグループ全体の問題として重大な事態である。


従来から「LINEは大丈夫なのか?」と問われた時にソフトバンク側は「大丈夫」と繰り返してきた。しかし個人情報保護法に違反する事項が見つかったということでソフトバンク側が個人情報保護委員会に届け出をしたのである。・・・ということはソフトバンクは今まで誤魔化してきたということになる。有り体に言えば嘘をついていたということだ。


ソフトバンクはこうしたケースではしばしば名前が出てくる会社だが、韓国だけでなく中国とも関係が深いのはよく知られている。例えば中国共産党と非常に深い関係にあるアリババの筆頭株主がソフトバンクである。

中国の脅威を念頭に置いた日米の安全保障に関する会議(日米2+2)の最中にこの問題が出てきたことは非常に大きな意味を持つと思われる。


米国に尻を叩かれないと目が覚めない日本の間抜けさに呆然とする。普段から「安全保障」という概念を持っていないからこうなるのだ。悪意を持って安全保障を疎かにしてきた、ということである。


政府にはデジタル化の速やかな推進を目的に新たにデジタル庁が作られるが、そのトップに任命された平井卓也デジタル改革担当大臣もまた「何も判ってない人」の一人である。平井氏は2018年にアメリカでファーウェイ製品を使用することが禁止されたその年に嬉々として中国のファーウェイを視察しに行っているのである。これだけで平井氏が「全然判ってない」事がよくわかるし、その意識の低さには喫驚せざるを得ない。デジタル庁という重要なセクションを担当するにも関わらず「安全保障」という概念が最初から欠落しているのだろう。単に利便性だけでファーウェイを高く評価しているのである。何をか言わんや、である。呆れるばかりだ。


逆に中国や韓国から見れば、意識の低い日本という国は情報収集しやすい国家ナンバー1であろう。赤子の手をひねるよりも簡単に情報が得られるのだ。政府も役所も危険を認識できず、マスコミは中国・韓国の味方であり情報漏洩を推進する方向へ印象操作・世論操作をしている。実にとんでもない国なのだ、日本は。






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(*1)
あの巨大企業アリババだって同じである。アリババの創業者ジャック・マー氏は儲かって超がつくほどリッチになったことで少し大きな気持ちになってしまい、不用意な発言をしたところ、習近平主席の逆鱗に触れて吊るし上げられてしまった。ジャック・マー氏は3ヶ月ほど公の場に姿を見せなかったのだが、やっと出てきたと思ったらげっそりして顔色も悪く生気がない状態になっていた。こういうことなのである。中国ではどんな大企業でも中小企業でも全てが「中国共産党の為」に存在している事を忘れたらやっていけない。こんな国なのだ、中国は。日本の政治家や官僚の親中派、そして親中マスコミもこんな中国に奉仕する一方で日本を貶めようと日夜工作に励んでいるのである。マスコミがLINEの危険性を真剣に報道しないのもこうした姿勢がベースにあるからだ。

(*2)
Zホールディングス株式会社はソフトバンクグループ傘下の日本の持株会社。 元々は1996年1月にヤフー株式会社として設立された企業だが、2019年10月1日をもって会社分割により持株会社に移行して法人名を改めた。




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<2021年4月22日:追記>
4月21日の週刊文春報道でLINEが運営する「LINEオープンチャット」で、本社の指示により、社員らが一般ユーザーになりすまして投稿を続けていたことが分かった。また、LINE関係者の告発に依ると、「こうした“サクラ投稿”はスタッフの独断ではなく、本社からの指示です」とのことだ。さらに、同関係者は「サクラ投稿で集客し、あたかも成功しているように見せるために行っています。社内で異論もあるが、幹部は『ユーザーの民度が低いから手本を見せているんだ』と開き直っています」ということだ。当たり前のようにユーザーを騙すところなどは、日本人の個人情報を韓国・中国に流して平然としている社風そのまま、と言えよう。しかも上から目線で日本人を見下しているところなど、極めて凶悪な態度である。LINEがこれだけ日本に敵対的な活動・工作を仕掛け続けているにも関わらずLINEを利用し続けている人々の気が知れない。そうした意識が低く無頓着な人たちが日本という国家全体を危険に晒している原因なのだが、彼らにはそのような意識も自覚も無い事を遺憾に思う。





良い演奏とは~マイルスが示唆するもの~

2021-03-23 01:11:11 | 音楽
ジャズ屋の面白い側面の一つに「遠回しに本質的な事を言う」というのがある。例えば「馬」の事を語ろうとする時に「馬」とストレートに言ってしまうのではなく、遠回しに色々な表現を駆使する中で聞き手がやがて「この人は”馬”の事を言っているのだな」と自ら気づくように話を持っていくのである。

これはそのまま音楽表現の手段・手法でもある。音楽理論に(単純に)沿った演奏は整った美しさを持つ一方で解釈の余地を許さない場合が多い。解釈の余地がないということは音楽的な幅の広さに限界がある、ということでもある。ヒットチャートの音楽などはそうした形態の音楽と言っていいと思う。

何を言っておるのだ?…とお思いであろうが、下記の講演をお聞きいただきたい。

Herbie Hancock on Miles: Don't play the butter notes! (*1)

最初に上記リンクを貼った時には日本語字幕が付いた映像があったのだが、現在は翻訳字幕無しのヴァージョンしかないのでご了承いただきたい。内容は『ハービー・ハンコックがマイルスから受けたアドバイス 「バターノートを使うな」』というものである。

マイルスはハービーに対して「バターノート(音)を弾くな」というアドバイスをした。バターは脂肪がたっぷり含まれている。「脂肪たっぷりギトギト」なそれをハービーは「判りきった音」として解釈した。脂肪がたっぷりでギトギトするほど性格の明らかなもの…バターノートを最も象徴する音としてハービーは3度の音と7度の音を挙げている。

確かに3度の音はその和音がメジャー(長調)かマイナー(短調)かを分ける決定的な音である。(*2)7度の音も♭7thであればその和音がドミナントコードであることを表し、従って次に続くコードはトニック(主和音)かそれに類似するコードになることが既に予見できる音である。♮7thならメージャー7thであり、ポジティブで穏やかな雰囲気を付加する音になる。これらが和音に含まれていると、その和音の性質が明確になり雰囲気が決定してしまう(わかりきった展開が予見される)…という特徴がある。もちろんハービーが言っているのはコードだけではなくフレージングラインも含めての事である。

筆者としては、突き詰めるならバターノートの最たるものは「3度の音」だと考える。そうした余りにも性格・役割が明確過ぎる音は、鳴らした途端に聞き手にストレートに伝わってしまう。それが例えばジャズの持つイマジネーションの広がりを自ら否定し潰してしまうような面もある。イマジネーションの広がりに自ら制限枠を設けてしまうようなものである。(*3)

ハービーは最も象徴的な例として3度と7度の音を挙げたが、ジャズに限らず音楽には様々な面があり、様々な瞬間がある。なので、マイルスが言うバターノートとは

「その瞬間に和音の性格や音楽の表情を最も安易に決定付けてしまうような要素」

であり、

「そういうものを安易に弾くな」

とマイルスは言ったのだろうと思える。マイルスらしい示唆に富んだ素晴らしい表現である。(*4)




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(*1)
ハービーが語るこの話はかなり以前に音楽雑誌か何かで筆者も読んで知っていたが、こうしてハービー自身が直接語る映像が確認できたことを嬉しく思う。

(*2)
平易に説明すると・・・「ド ミ ソ」という和音を弾けばメージャー(長調)の和音だが、これを「ド ミ♭ ソ」という具合に3度の音を半音下げてやるだけでマイナー(短調)になる。この和音に他のどんなテンションを付加しようとも3度の音が「長三度ならメージャー」「短三度ならマイナー」になる、ということである。たった半音の違いで全く趣の異なる和音になる。それだけ性格の強い音程である、ということだ。

(*3)
もっとも、音楽経験の少ない人やいわゆる初心者の人にはいきなりこの話は若干難しいかもしれない。申し訳ない。3度と7度の音が和音の中でどのような役割を果たしているのかを理論的にも感覚的にも身につけてから、の話をしているからである。

(*4)
主にジャズのアンサンブルを想定しての話だが、こうしてバターノートを外したサウンドで音楽を紡いだ場合、各楽器の奏者に良き影響を与えることができる。フロント楽器である管楽器のフレージングはもちろん、ベース奏者が演奏するベースラインもまたより「飛べる」ようになるのだ。「飛べる」と言うのはバターノートが自ずと規定する音楽的な幅を超えた展開が可能になる自由が得られる、という意味である。やや余談だが、ベース奏者に最高に「ぶっ飛んだ」演奏を求めるなら、ピアノ等和音楽器は思い切って演奏を止めたらよろしい。ベースやフロント楽器は和音がなくなったらより自由に飛べるようになるからだ。(*4a) 実際にそのようにして最高の即興演奏が成された事例は数多ある。ハービーが参加していたマイルスのクインテットでもそうだった。ロン・カーターのベースはコードバッキングがなくなって、そこに(音楽的な)スペースが生じるとより自由にベースラインを創造できたのである。もちろんフロントの管楽器も同様だ。ジョン・コルトレーンの有名なカルテットでもコルトレーンのサックスによるアドリブが熱を帯びてくるとピアニストであるマッコイ・タイナーはピアノのコードバッキングをしばしば止めた。コードのバッキングが無くなるとサックスはより自由により高みに飛んでいけるのだ。(*4b)これは「バターノートを弾かない」概念の延長上にあるものである。

(*4a)
バターノートの有無に関係なく、捉え方として、そもそもコード(和音)を鳴らした時点でソロイストのイマジネーションにある種の制限枠をはめているようなところもある。

(*4b)
こうした場面ではしばしばドラムのエルヴィン・ジョーンズとの一騎打ちのような様相を呈してきてリズムのグルーヴ感とアドリブの緊張感(次の瞬間、何が起こるかわからないスリル)が味わえたものである。








ミャンマーの軍事クーデター激化と日本、そして国際社会

2021-03-20 22:15:55 | 国際
2月1日にミャンマーで軍事クーデターが発生してから軍に依る民間人への暴力がエスカレートしている。ミャンマーと日本は深いつながりがあり、看過できない問題である。


このクーデターについて、最近、下記の報道があった。

国連は16日、ミャンマーで発生したクーデター以降、デモ弾圧に依る死者の急増や被拘束者への拷問に加え、数百人が治安当局に連行され行方不明になっているとして軍事政権を強く非難した。国連人権高等弁務官事務所のシャムダサニ報道官は記者団に対し、公式に把握している2/1以降の死者の数は149人だが、実際はそれよりも遥かに多いのは確実だと語った。またシャムダサニ氏は不法に拘束された人のうち数百人が行方不明になっていて、軍当局も拘束の事実を認めておらず、これらのケースは国家機関人の自由を奪う強制失踪に当たる、と述べている。一方、中国政府は欧米と異なりミャンマー国軍に依る2月1日のクーデターをまったく非難していない。(AFP通信)



ミャンマーでの国軍が引き起こしたクーデターについて、当ブログでは2月8日に下記の記事を掲載した。

ミャンマー「軍事クーデター」:その真実・真相 [2月8日時点の見解]

しかし、この後になってかなり情勢に変化があって状況が非常に悪化してきている。この件についてジャーナリストの有本香氏とイスラム思想研究者の飯山陽氏に依る解説があるので紹介したい。


日本にとっても深いつながりがあるミャンマーだが、その日本がどうも対応を誤っている可能性がある。

クーデター発生以降、日本政府は「日本政府はミャンマー国軍と独自のパイプがある」と言っている。独自のパイプとはミャンマーに駐在している丸山一郎氏(2018年から駐ミャンマー特命全権大使)を指しているようである。

ミャンマーはフェイスブック大国であり、様々な情報をフェイスブックに挙げるのが通例となっている。日本もそれに習ってフェイスブック上に日本大使館の公式ページを開設している。このフェイスブックの3月8日の投稿を見て見ると

「3月8日、ネピドーで丸山大使がワナ・マウン・ルイン外相に申し入れを行いました」

として、そこで

「日本は重大な懸念を有していると伝えた」

となっている。

これに対してミャンマーの国民が怒っているのだ。もの凄い数のコメントが付いているのだが、それはミャンマー国民からのものであり、ほとんど全部が抗議のコメントなのだ。その内容はワナ・マウン・ルイン氏を「外相」と呼んでいることについての抗議だ。「なんでこの人を”外相”と呼んでいるのか?」という抗議である。ルイン氏はクーデターを起こした軍が勝手に外相に任命しただけの人物であり、ミャンマーの一般国民は外相とは認識していないのである。であるにも関わらず、丸山大使はわざわざネピドーまで参じてルイン氏に会いに行ったのであり、しかも「外相」と呼んでいる。「それはどういうことなんだ?」と怒っているのだ。一般的なミャンマー国民は日本に好印象を持っている。ところが”パイプがある”と得意げな日本大使のこうした動きを見てがっかりしているのである。日本は軍の味方なのか?、と。



ミャンマーでは軍がファンドを持っており、多くの企業が軍の下にぶらさがっているような形になっている。現在、ミャンマー人はデモをするだけでなく、軍に関連した企業の商品を買わなくなっている。不買運動である。それを買ってしまうと「軍にお金が流れてそのお金で自分達が殺されるから」である。その象徴的な商品がビールだ。ミャンマー製のアンダマンビールである。これはミャンマーブルワリーというミャンマー国内で大きなシェアを持つビール会社であるが、この会社は軍と日本のキリンビールの合弁企業だ。クーデター発生後にキリンビールは”流石にこのままではまずい”と思ったのだろう。「軍との合弁を解消します」と発表したが、それはまだ具体的な進展はしていないようである。ミャンマー国内ではこのビールにも不買運動が起きていて既に販売店から撤去されている。こうした例に見られるようにクーデターに依る騒動下で日本企業のイメージがどんどん下がってきているのが実情だ。

日本としては、このまま軍が実権を握っていくことになったとしても「軍と仲良くやっておけば、このまま投資や企業活動がうまくいくだろう」という推測をしており、それで軍に対して強いことを言わないで、いつもの「懸念」表明でお茶を濁しているのである。

日本がいくら軍と仲良くしたところで、ミャンマーの一般国民は軍を非常に嫌っている。その軍に媚びへつらっている日本に対しても徐々に好感度が下がってきているのである。この後、軍が力で民衆をねじ伏せたとしても、その後で日本の企業活動がミャンマーでつつがなく展開できるのだろうか? そうした疑問は当然出てくるだろう。もしかしたら日本は状況や筋を読み違えているのではないか、とも思われるのである。



冒頭に記したように、2月8日時点の状況ではここまで軍が酷くなるとは予想できなかったのが実際のところである。2月8日の時点ではミャンマー軍はもう少し良心的な対応をすると思われたのだ。最初の段階で軍は「スーチー政権が憲法に違反している」と主張していた。つまり妥当性のある理屈を立ててきていたのである。「憲法違反という状況を座視できない」という主張である。だから軍が政権を奪った、と。

民主化と言うが、実際にはスーチーさんの党派が政権を握る前から軍事政権の時点で民政移管がされていたのだ。現在、ミャンマーは民主主義の体制にあるのだが、ミャンマーの民主主義というのはスーチー政権に
なっていきなり変わったわけではなく、その前から徐々に民政移管が進められていたのである。なので軍も”民主主義国の軍”という形に変容してきていると思われていたのだが、どうも昨今の「平気で(丸腰の)自国民を殺傷する」という凶悪な状況を見る限り、やはり軍は先祖返りしているのでは?と考えざるを得ないところがあるのだ。

前述の丸山一郎大使は長くミャンマーに関わっている人物で、ミャンマーについては日本の外務省の中でも折り紙付きということである。スーチーさんが軟禁されてた時代からスーチーさん側ともパイプがあるし当時の軍政側ともパイプがあるという人であり、井本勝幸氏も信頼をおいている人物である。井本氏は少数民族側の立場で活動した人である。

そうした丸山氏だが、総じて「ミャンマーのエキスパート」と呼べる人物である。だが、少し誤って外交的に「両方に粉かけて、二股かけておけばいい」的な勘違いをしている可能性も無くはない…という現状の見立てである。

たしかに「軍が勝手に外務大臣に据えた人」を「外相と呼ぶ」事はミャンマー国民からの大きな非難を受けている。例えばこっそり会って会談するならともかく、今の時点で「このようなことをわざわざアナウンスして」、これ何の意味があったんですか?ということだ。そういう空気が全く読めていないのは事実である。ミャンマーとの人的パイプは確かに持っているのだろうし、ミャンマーに長期に渡って深く関わっているのも事実ではあるが、こんな事を今アナウンスしたら人心がどう動くかが読めてなかった、というのは結構痛いことではある。

逆にミャンマーの国民一般は「民主化」ということに既に意識が高くなっている。つまり「しっかりと民主化されてきている」ということなのである。民主主義の中で自分達がきちんと意志を持って声を上げて、そして軍や政府の圧政やお仕着せに対して、それを跳ね除けていくような、そういう空気が既に醸成されている、ということなのだ。そうしたミャンマー国内の根本的な変化というものを丸山氏は読めていなかった…のかもしれない。


現在、日本企業がどんどんミャンマーに進出している。中にはテインセイン時代(以前の軍政権時代)の閣僚の組織と合弁ビジネスをやってる会社もある。それはつまり軍の有力者と組まないとミャンマーではビジネスができない、ということがある意味で常識になっているのだ。その意識が非常に強いので、丸山大使は軍側ともある程度関係を作っておかなければいけない…どっちにころんでもいいように、と保険をかけるようなことをやってしまったが故に墓穴を掘ってしまった・・・という事なのかもしれない。

背後の中国の存在がありながらも日本やアメリカの企業がここ数年で大挙してミャンマーに入っていったので、逆に軍は中国との距離が空いた、ということもある。その距離が再び近づいていく形になるのも嫌な話であるし、国連が非難したところであまり関係ないのである。


国連と言えば、中国やロシアを中心とした極悪国家グループが「国連憲章を守る会」のようなグループを作って国連を自分達の思い通りに動かそうと画策している。ぶっちゃけた話、「国連憲章を守るべき」なのは中国やロシア達だろうが!という実情であるにも関わらず、である。(蔑笑)人権を踏みにじって平然としている彼らが「国連憲章を守ろう運動」をやるというのだ。ナンセンスでありお笑い意外の何者でもない。そもそも国連憲章を読んだことがあるのだろうか?。

国連がミャンマー非難決議をしたのだが、実はその中味を見ると「ミャンマー軍を非難する文言は一つも入っていない」事がわかる。

なぜか。

ロシアや中国といった凶悪な国々が「ミャンマー軍への非難」を入れることに反対したからである。お分かりだろうか。国連というのは今やそういう邪悪な国々によって牛耳られた組織に変貌してしまっている、ということなのだ。ここは我々もしっかりと認識しておく必要があるだろう。