超個人的記憶：アビーロード（英・ロンドン）

あまりにも有名なアビーロードにまつわる話なのだが、今回は超個人的な内容であり、かつ非常にどうでもいい話になるので予めお知らせしておくものである。正に雑談である。

昔、故あってロンドンを訪れた時に折角なのでアビーロードへ行ってみよう、と思い立った。

時は1970年代の前半であるからまだインターネットというメディアは存在せず（それどころかパソコンも存在しないし携帯電話すら無かった）、アビーロードへたどり着くには地図が便りであった。

ロンドンの中心部、ピカデリーサーカス付近の店でロンドンの地図（ペーパーバック型の厚みのある地図本。エリア毎に細かい路地まで詳細に描かれている）を購入してアビーロードの位置と地下鉄（アンダーグラウンド）の最寄り駅を確認した。

今でこそ、アビーロードの最寄り駅は？と言えば、ジュビリー線のセントジョンズウッド駅が有名で定番として認知されているのだが、私が行った時代にはあまり情報も無く、最寄り駅が何処であるかを地図上で見つける必要があった。

この時代にもセントジョンズウッド駅はあった筈なのだが、なぜか地図上で私が最寄り駅として見つけたのがベイカールー線のメイダヴェール駅である。大まかな位置関係で言うと、アビーロードのあの横断歩道を起点とするとセントジョンズウッド駅は北東方向に徒歩５分くらいの場所。メイダヴェール駅は南西方向に徒歩８～１０分くらいである。

セントジョンズウッド駅の方が近い上に道路１本で来られるので判りやすいのは間違いない。対するメイダヴェール駅からはまず北東方向にアバーコーンプレイスという道路を直進し、突き当りを右折してちょっと行くとあの横断歩道に出る・・・突き当たったその道路が実はアビーロードという道である。

で、ここからが個人的な情けない話になる。

とにかくまずは地図で調べた地下鉄のベイカールー線に乗らなくてはならない。当時は自動券売機も無かったので有人の券売窓口で目的駅を告げて硬券の切符を購入して乗ったのである。自分の発音で通じるか不安だったが、通じたのでホッとした記憶がある。

メイダヴェール駅に到着してから地図を頼りにアビーロードを目指して歩きだしたのだが、現地はロンドンの普通の住宅街で、歩いても歩いても同じような景色が続くのでだんだん自分が何処に居るのか判らなくなってきた。迷子である。

今ならグーグルマップとＧＰＳで自分の位置はすぐに判るので迷子はあり得ないのだが、当時は手持ちの地図と周囲の景色や場所を示す標識等だけが頼りだった。

何分くらいあるき続けたのだろうか、場所を見失ったまま歩き続けているうちに疲れてきてモチベーションが下がってきた。結局、アビーロード到達は断念してメイダヴェール駅になんとか戻って帰ってきた、という話。まぁ情けない。あとちょっと…恐らくあと１～２ブロックくらいの所までは行っていたと思うのだが、なぜか諦めてしまった。その辺の人に尋ねても良かったのだが、人見知りな私にはハードルが高かったようだ。

人見知りと書いておきながら、一方で当時人気だったプログレッシヴ・ロック・バンドのＹＥＳのオフィスやＥＬ＆Ｐのオフィス（Manticore Ltd.）には押しかけていってポスターをもらって帰ってくる…という狼藉もやらかしている。さっぱり訳が判らない。


・・・というのがロンドンの思い出である。アビーロード訪問は機会があればリベンジしたいと思っている。

中国・武漢市の感染者数ゼロという「嘘」

中国の国家衛生健康委員会は4月26日に武漢市の武漢コロナウィルスの入院患者がゼロになったと発表したが、それをそのまま信用する人はまずいないだろう。

この件について作家で中国ウォッチャーの石平氏が解説しているので、それを抄録の形で紹介したいと思う。


今現在、武漢コロナウィルスで大変な状態になっているのは、実は北京市なのである。

4月19日に中国のメディアが伝えた防疫情報によると、北京市の朝陽区（東京で言えば港区的なエリア）が「高風険地区」に指定された、となっている。「風険」とは「リスク」という意味であり、「高風険」で「高リスク」ということになる。つまり北京市の朝陽区で集団的感染が発生している、という事になる。

中国はもちろん首都を武漢コロナウィルスから防衛するために厳しい防疫措置をとっていたのだが、よりによって北京の中心部で感染拡大してしまったのだ。習近平が居る中南海（政治の中心地）の近隣であり、中南海から東へ少しいったエリアである。

武漢市から始まった武漢コロナウィルスであるが、中国にとっては今年に入って北京を死守する事が第一の目標になっている。もちろんそこに習近平が居るからであり、習近平自身にも感染の危険が及ぶからである。だから高リスクの地区に指定されたのだ。中国政府にとっては大事なのは北京市であり、地方都市はどうでもいいのだ。だから地方都市で感染拡大しても放置するだけである。

中国国内での感染者数などの情報はどうなっているのだろうか。日本のマスメディアは中国から公式発表の数字をそのまま垂れ流しているだけのポンコツなので全く当てにならないし意味がない。以下、中国国内のメディアでの報道や中国の公文書で示された情報から紹介する。（元の情報や文書は全て中国語で記されている）

3月28日
武漢市・防疫情報に依ると和平街の団地で感染者が13人出ている。

4月13日
北京に近い河北省邢台県では感染拡大の第2波が来つつある。邢台県では、省から秘密裏に視察に来る人が居るので管理レベルを以前の厳しいレベルにして問題が起こらないようにする、という通達が出ている。上（河北省）からの視察が無ければ放置しておくのがデフォルトだ。

4月20日
環球時報（人民日報系の宣伝機関）に依れば、中国東北部の大都会がかつての武漢と同じような状況になりつつあるそうだ。
記事のタイトルには「ハルビンの疫病の状況が再現された」「しかも省をまたいであちこちに伝播している」と記されている。
ハルビンの中にある97箇所の公園はピクニック（遊び、くつろぎ、将棋指し等）的な利用が一律禁止になった、ということである。

また、ハルビンの疫状（武漢コロナウィルス）が隣の遼寧省と内モンゴル自治区の2つで蔓延している、ということだ。ところが専門家は「都市封鎖の必要は無いだろう」と言っているそうだ。だが、武漢市がパンデミックで非常事態になった時も専門家は最初は同じことを言っていたのである。専門家のコメントが全然当てにならず信用できないのは日本も中国も同じようだ。

4月17日
中国新聞網(チャイナニュース）
ハルビンの副市長ら18人が問責された（責任を問われた）とのことである。疫病の感染拡大を防ぐことができなかったので責任を追求されて処分を受けている、そうだ。ウィルスは20日あたりから周辺地域で蔓延している状況になっており、それは各種の映像を見ても以前（１～２月頃）の武漢市と同じ様相を呈しており、市内のあちこちの施設なども封鎖されているようだ。都市全体の封鎖ではないのだが、都市封鎖も遠くないだろうと思われる状況だ。



中国政府は経済回復を急ぎすぎた為に新規感染者数を無理やりゼロにしたり（3/1以降は中国国内での新規感染者はゼロ、ということに中国共産党が決めた）、国民に対して「武漢コロナウィルス感染は既に治まったので安心して外に出て仕事せよ」と経済活動の再開を進める・・・といった方針を性急に進めた結果として北京や他の都市に感染が拡大した。いくら習近平が「新規感染者ゼロ！」と命令したところでウィルスは言うことを聞いてくれない。（蔑笑）

こうしてウィルスはまるでゲリラ戦のように感染を拡大させている。武漢市は感染が治まったかに見えても、突然ハルビンに飛び火するし、はては内モンゴル自治区や遼寧省にも感染が広がっているのである。しかも習近平のお膝元の北京市朝陽区も「高い危険な地区」という指定を受けてしまった・・・というのが今現在の状況である。


実際にこうした実態があるのだから「武漢/中国では感染は治まった」という中国の発表は完全に「嘘」なのである。

武漢/新型コロナウィルスの名称について

今回の中国武漢市から発生し拡散した凶悪なコロナウィルスの名称についてＷＨＯ（世界保健機関）では「COVID-19」という名称を付けている。これは金の力で中国の意向が色濃く反映されたテドロス事務局長(*1)、そしてＷＨＯ総体の意思として中国や武漢といった地名を入れる事を全面的に避けた結果として付けられたものである。

日本のマスメディアも「新型コロナウィルス」などと言っており、「武漢ウィルス」や「中国ウィルス」とは呼んでいない。日本の大手マスメディアもまた中国共産党のシンパであり、中国に忖度しているからである。なお、中国でも感染が始まった初期の頃には中国の公式文書に「武漢ウィルス」（Wuhan virus　/　ウーハン・ウィルス）という記載が見られ、中国自身が武漢のウィルスであることを認めてもいるのだ。

そもそも「新型コロナウィルス」としてしまうと、後であやふやになってしまい、現在のこのウィルスを指した事にはならくなるのである。

なぜか？

激しい肺炎を引き起こすコロナウィルスは毎年のように新種が出てきており、単純に「新型コロナウィルス」としてしまうと「2019年に武漢で発生したあれ」を指す事にならず、年月を経た後では「いつの新型？」「何年の新型？」という事になり今回のウィルスを特定しにくくなってしまうのだ。もちろん中国はそれが狙いで、今回のウィルスが中国発であることをウヤムヤにして人々の記憶から消し去りたいと考えているのである。

中国は今回の武漢ウィルス感染が拡大しつつある時に対策組織を作っている。しかしそこには医療の専門家ではなく中国共産党の宣伝担当者が主力のメンバーとして入っており、ウィルスに対する医学的な対処ではなく「プロパガンダをやるぞ」という姿勢を全面に出して活動しているのだ。武漢ウィルスの責任から逃れる事と他国に責任を擦り付けようとする為の活動である。

今回の武漢ウィルスを全世界に拡散させて大迷惑をかけている中国だが、国際社会に対して中国は一切謝罪しないばかりか開き直っており、ウィルスの発生源を日本やアメリカなどの外国になすり付けようとしている。中国のプロパガンダ戦略は巧妙かつ大胆であり、多くの人員と資金を投入して責任逃れの工作をし続けている。既に中国共産党の下部組織と化しているＷＨＯを使った世論操作も行っているし、国家としての公式見解での発信はもちろんインターネット工作員も大量に存在しており、日々ネット上での世論操作を続けている。残念だが日本人の中にももそうしたプロパガンダに騙されてしまう純朴な人が少なくない。

我々はそうした中国のプロパガンダには一切振り回されずに発生地を入れた正しい名称を使いたいと考える。

「武漢ウィルス」
「中国ウィルス」
「武漢肺炎」

こうした名称を使っていきたい。

ウィルス名称に地名を入れるのは歴史的に見て普通のことであり、ちょっと思い出しただけでも「スペイン風邪」や「日本脳炎」「エボラ出血熱」などがすぐに思い出されるところだ。


なお、アメリカのポンペオ国務長官も３月２５日の先進７カ国外相会談に於いて新型コロナウィルスを「武漢ウィルス」と呼称する事を強く主張した。「中国共産党は我々の健康や生活に重大な脅威を与えている」と述べて中国批判を展開した。「危機は中国の武漢から始まった」と強調して、だから「武漢ウィルス」と呼称するように主張した。この呼称をしっかり定着させることが必要である。さもないと、中国共産党のプロパガンダによってこのコロナウィルスの出どころと責任が曖昧にされてしまうだろう。そうなったら中国共産党の思うツボなのである。



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(*1)
今回の武漢肺炎に際し、当初は「大したことはない。恐れるな」と発言していたテドロス事務局長。パンデミック化した現在では「致死性はインフルの10倍高い（但し根拠は示さず）」と述べている。露骨な中国への配慮と状況の認識能力の低さに呆れるばかりである。

4月13日時点の武漢ウィルス関連情報

◆親中のイランも中国を批判

IFPNewsに依ると、イラン保健省報道官であるキアヌーシュ・ジャハンプール氏の発言として「武漢肺炎に関する中国共産党の報道は正確ではない。最初の頃は世界に対する情報提供で”武漢肺炎はインフルエンザに近似しており致死率は低い”という事実と異なる情報を与えて国際社会を誤解させた」「中国共産党が伝える統計数字は”冗談”である」と伝えている。



◆中国コロナウィルス検査キットは不良品

ニューズウィークが伝えるところでは、中国は既に自国での武漢コロナウィルスは終息したという体で統計数字等を発表しており、多くの他国がこのウィルスを克服できていない状況に上から目線で医療の支援を買ってでているが中国製医療品の多くが欠陥品であり、事実上「使えないもの」ばかりだそうだ。英国政府は欠陥中国製医療品の返金を要求する方向へ動くとのこと。



◆［完全国産］日本製武漢ウィルス検査キット発売

島津製作所が純国産の武漢ウィルス検査キットを開発して、いよいよ発売される。武漢ウィルスは国際社会にとって未知のウィルスであり、正体自体がよくわからないものだった。それ故、今までの検査で使用していたのは中国製の低品質な検査キットであり、ヨーロッパ各国は不良品として中国に返品しているのだが、こうした事実を日本のマスメディアはその親中姿勢故あまり報道していない。これは日本での検査数が少ない事の理由の一つでもある。今後は高品質な島津製作所の当該製品によって検査の精度はもとより検査数も増えていくであろう。


◆中国での本当の感染死者数を示すものか

中国の携帯電話契約者数に大きな変化があった。今年の1月と2月だけで1400万件以上の携帯電話契約が消滅した。これは何を意味するのだろうか。最も有り得そうな推測は「武漢肺炎の死者数を表す数字」であろう。もちろん一人で複数契約している場合もあるだろうし企業の法人契約も含まれるかもしれない。しかしそれを考慮してもとんでもなく大きな数字である。また、１～２月の中国国内のＳＮＳに依れば武漢の火葬場周辺に夥しい数の廃棄された携帯電話の山が見られたという。そうした事実を総合するならば、「武漢ウィルスによる肺炎で亡くなった中国国内の死者数は世界各国のそれよりも桁違いに多い」という推測がされるところだ。武漢市を封鎖した時の中国は最悪の場合は人口１千万の武漢市を丸ごと見捨てるつもりだったことは間違いない。中国共産党なら「１４億人居るんだし、１０００万人くらいいなくなってもどうってことない」と普通に考える。そういう国であり、中国共産党はそういう人々の集まりなのである。(*1)
［参考］
中国通信3大手、今年1月2月で携帯電話の契約数が1447万件も減少　憶測飛び交う


◆英国主要紙の主張「中国は敵性国家」

英国主要メディアである『The Telegraph』では4月1日の記事において明確に「中国は敵性国家」であると提示した。「コロナウィルスの世界的な拡散は中国政府に非がある」としている。欧米においてはこのような中国に対する激しい怒りの意思の表明が相次いでいる。



◆台湾は早くから判っていた

情報収取分析に力を入れている台湾政府は武漢に情報要員を送り込んで武漢肺炎について早い段階から情報を得ていた模様である。台湾が武漢ウィルスの発生に気付いたのは昨年の12月であり、その時点で台湾はＷＨＯ（世界保健機関）に対して警告となる文書を送付している。その内容は「武漢において非定形の肺炎が少なくとも７例出ているとの報道あり。患者は隔離治療を受けている」というものだ。露骨な中国への配慮でシラを切り続けるＷＨＯに対していわば証拠を突きつけた上で台湾の陳時中衛生福利部張は言う。「これを警告と呼ばないで何を警告と呼ぶのか」あからさまな中国擁護で真実を隠蔽しまくるＷＨＯはヤブヘビである。米国をはじめ国際社会が憤るのも当然であろう。



◆志の厚い医療スタッフの尽力に甚深の謝意を

武漢ウィルスに悩まされるイタリアでは現在までに医師100人、看護師・看護助手30人が感染によって死亡している。死の恐怖と闘いながら治療に従事することは本当に大変なことである。それはひとえに医療スタッフ達の「志」の厚さによって支えられているのだ。疲労も並大抵なレベルではないだろう。その使命感と責任感の高さは崇高である。
イタリア人医師のカルロ・ウルバニ氏はかつてベトナムでSARS(*2)を発見して治療にあたったが結果として命を落としてしまった。こうした崇高な志を持った医師や医療スタッフに報いる為にも我々は外出を自粛する事で感染の拡大を終息させたいものである。



◆近く発表予定　ＷＨＯへの拠出金見直し策

産経新聞が伝えるところでは、米国のトランプ大統領はＷＨＯに対する一連の不満を中国の習近平国家主席及びＷＨＯのテドロス事務局長に直接伝えた上で「拠出金は適切に使われるべきだ」と改めて強調した。日本も同調すべきであろう。



◆中国の悪質な武漢肺炎隠蔽工作の一貫か

タイ当局は中国人二人を密輸で逮捕した。内容は検査試薬の偽物が4万5千個、マスク35万個、体温計が1200個、となっている。これと別にタイでは問題のある体温計を摘発している。この体温計は何度測っても37度を超えないように作られているそうだ。武漢から凶悪なウィルスを世界に拡散させて謝罪もしないどころか感謝を要求し、あまつさえ不良製品を密輸しインチキ体温計でさらなる感染の隠蔽を図ろうとする鬼畜外道な国家、中国。こんな国は国際社会の癌でしかない。



◆日本に輸出されないマスク

中国国内でマスクを生産している日本メーカーがあるが、中国政府によって日本への輸出を妨害されているとのこと。中国は自国内供給を優先しているその結果である。厚労省も婉曲な表現ながらその事実を認めている。幼い子供のような我儘な振る舞いで日本を困らせ苦しめる中国。日本はいつまでこんな国と付き合うつもりなのか？



◆中国　ウィルス克服記念切手の愚と笑

武漢ウィルス騒動においては中国の一挙手一投足がいちいち非常識で呆れ返るものばかりだが、なんと中国は「ウィルス克服記念の切手」を発行しようとしていた。習近平の指示で中国では2月末で新規感染者はストップし、3月からは経済活動も通常に戻った…という体でやってきた中国だが、4月7日に予定されていた「ウィルス克服記念の切手発行」を延期したとのことだ。国際社会に災厄をばら撒いて大迷惑をかけ続けてきた加害者であり犯人である中国が能天気に「克服達成」を誇る無神経と想像を超える無責任な姿勢…呆れるしかない。延期の理由はデザイン内容や発行時期などが挙げられているが、実際は中国国内での感染が再び爆発しかけているからであろうことは想像に難くない。愚かで厚顔無恥な中国共産党でも気がついたようだ。（蔑笑）　見せかけの「感染終息」は真に無意味でありみっともないだけ、なのである。



◆孫正義氏のマスク提供に疑義

4月11日に「マスク大量供給・無利益で提供」と発表したソフトバンクの孫正義氏だが、孫氏が言う「世界最大のマスクメーカーＢＹＤ社」は中国企業でありトランプ米大統領がブラックリストに入れている事が知られている。ＢＹＤのマスクは品質が悪い事で有名で、欧米で不良品扱いされた製品ももしかしたらこの会社のものかもしれない。なお、ＢＹＤは元々ＩＴと自動車を扱う企業でありマスクメーカーではない。にわかである。孫氏は「無利益で提供」としており、あたかも日本国民に恩を売っているようなにも見えるが、そもそもソフトバンクは日本で納税していない。あれこれの手段を駆使して税金を免れているのである。孫氏が「無利益で提供」を自慢したいのならまずはきちんと税金を収めてからにするべき、という主張も少なくない。また、中国は日本向けマスクの輸出を止めているのだが、その状況でなぜ孫氏は日本向けマスクを確保できたのか？中国企業は当然中国共産党と深い関係にある。孫氏がＢＹＤでマスクを大量確保できたのなら、それは孫正義氏が中国共産党と太いパイプがあり昵懇の仲である、という事を示している。
孫氏の動きには注意した方が良い。この人に「純然たる厚意」や「志」というものはあり得ないのだから。



◆免疫機能を無効化する武漢コロナウィルス

台湾の医師で評論家でもある林建良氏に依れば、武漢コロナウィルスの特性として、「人体に侵入しても身体の免疫機能に探知されずに潜伏することができ、しかも48時間後には100倍に増殖する」とのことである。そして「最も重要な免疫細胞であるＴリンパ球（Ｔ細胞）を破壊する」そうである。その結果として「免疫不全になる」という流れはエイズウィルスの場合と同じである。非常に厄介なウィルスであり、だから短時間で症状が一気に悪化して死に至るケースがある、ということなのかもしれない。中国・武漢市で撮影された映像でも、道を歩く人が突然パタッと倒れて動かなくなる、というケースが多かったし、志村けんさんのケースでも症状が短時間で急速に悪化している事から極めて危険な特質を持つウィルスと言えよう。




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(*1)
作家でジャーナリストの宮崎正弘氏に依れば、アメリカ有力シンクタンクＡＥＩの特別レポートが伝えるところとして、「中国の感染者数は290万人と推定される」とのこと。イタリアの数字に当てはめて計算すると「中国での死者数は13万6千人」だそうだ。中国各地の葬儀場で見られた膨大な数の骨壷や廃棄された携帯電話の山という事実に符合する数字ではある。



(*2)
ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）。これもまた中国発のコロナウィルスが原因だった。




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＜2020年4月18日：追記＞
英メディア『CD Media』の報道に依れば、英首相ジョンソン氏は中国に対する大きな怒りを持っており、その理由は「中国から輸入した検査キットの綿棒に武漢コロナウィルスが付着していたから」とのことだ。中国がこれを故意にやったとすれば生物兵器に依るテロ行為と言えるだろう。世界に対するテロであり、攻撃である。

毎日新聞の悪意ある印象操作

毎日新聞といえば左翼メディアとしてつとに有名な新聞である。なにしろ英国のガーディアン紙から「中国国営メディアは、海外３０以上の大手メディアと提携し、”CHINA WATCH”というプロパガンダまがいの記事を報じさせている。日本では毎日新聞社が担っている」と指摘されているほどである。毎日新聞はこの報道に対して反論も抗議もしていないそうだ。事実上、ガーディアン紙の報道内容を認めているのである。

この毎日新聞が現在の武漢ウィルス（毎日新聞は決して「武漢ウィルス」とは言わない）蔓延下で出された緊急事態宣言を受けて街の様子を報道した4月8日付の記事と写真がある。


出勤風景、緊急事態宣言で激変なし　感染拡大で既に人通り減る（毎日新聞）

上記記事の写真拡大（毎日新聞）


１．場所の詐称

毎日新聞は当初はこの写真を「丸の内オフィス街の出勤風景」という体で掲載していた。しかしここに写っている場所は中央区月島である。嘘だったのだ。
ＳＮＳでジャーナリストや一般市民がこの写真の場所が「丸の内ではない」旨を次々に指摘するに至って、毎日新聞は後からこっそり「丸の内」表記を「中央区」表記にすり替えた。

この「場所の表記間違い」は恐らく偶然ではないだろう。むしろ意図的な「場所の詐称」を意図していたのではないか。天下のオフィス街である東京都千代田区丸の内が緊急事態宣言下でもこれほど人が密集して歩行せざるを得ない状態で危険である…かのような印象操作を狙っていたと言われても仕方ないだろう。そしてそれは毎日新聞なら”さもありなん”と多くの人が考えそうなことだ。


２．写真/画像に語らせる「嘘」

写真を見ると歩道を人々が相互にかなり接近し密集した状態で歩いている…ように見える。
「本当に、そうでしょうか？」
答えは「NO」だ。

この写真は望遠レンズで撮影されている。写真やビデオ映像を撮影される人ならよく判ると思うが、焦点距離の長い望遠レンズ（又はズームレンズの望遠側）を使うと、その映像は「奥行き方向（前後方向）に圧縮がかかる」のだ。だから歩道を歩く人々が相互に十分な距離（ソーシャル・ディスタンス）を取って歩いていたとしても倍率の高い望遠レンズで撮影すると、このように前後に圧縮されて、あたかも人が密集しているように写ってしまうのである。写真マジック、或いはカメラのレンズマジックである。

私はこれは毎日新聞の悪意によって作られた写真であるような気がする。故意に「人々が密集した状態で歩かされている状態」を演出したかったのだろうな、と考えられる。だから標準レンズではなく望遠レンズで前後の圧縮をかけたかったのだろう、と。

記事中では「普段より人通りは少ない」と記されているが、しかし画像が語るインパクトは大きい。「緊急事態宣言が出されたにも関わらず人々は”３密”の状態に置かれて仕事に通う」のであり、「そうした状況を強いる日本政府」といった皮肉的なニュアンスが込められた写真であり記事であろうことは容易に読み取れる。それは普段の毎日新聞が反日姿勢を顕にする左翼系丸出しの新聞社であり、傘下のTBSテレビもまた同様のスタンスで報道を行っている事からも言えるのである。


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＜2020年6月4日：追記＞
毎日新聞は6月3日のＢＳフジ番組に於いて茂木外相が「習近平国賓来日は11月のＧ２０首脳会議の後になるとの見通しを語った」と報道した。しかしそんな事実は一切無かったのである。
毎日新聞は中国共産党の意向通りに習近平国賓来日予定の既成事実化に向けて走り始めた、と言える。茂木外相の発言においてはむしろ「台湾の重要性」を語ったところに意味があったのにも関わらず、毎日新聞は真逆の「嘘」報道をしたのである。毎日新聞は中国の意見を代弁し日本国内で中国の宣伝をする中共御用達の宣伝機関であり、今後も要注意である。