2020年11月25日放送のTBS『グッとラック！』でTwitterに新たに実装が検討されている「嫌い」ボタンについての説明と議論があった。
ツイートに対して肯定的評価を示す従来の「いいね」ボタンの他に、否定的評価を示す「嫌い」ボタンを新設する検討をしているというのだが、そもそもなぜそんなものを新設するのか、だ。TBSはこの点を直接取材しておらず、Twitter側のツイートを紹介する形だけだが、その内容は「フェイクニュース、間違った情報に惑わされないように」という趣旨の理由であった。しかしこれは「建前上の理由」であろう。米大統領選がバイデン側の不正投票多発(*1)で事態が混沌としているこの状況下（タイミング）でこのようなアイデアが検討され発表されるのは、左翼であるTwitter社の意向が強く働いた結果であると考えられる。その心は「トランプ氏のツイートを否定したい」「トランプ氏のツイートに嫌がらせをしたい」「トランプ氏のTwitter利用をやめせたい」のだ。実はこれがTwitter社の目的と推定される。もちろん、最終的には左翼であるTwitter社の意に反する趣旨のツイートすべてに対して同様に否定的な意思と扱いをしたい意向がある、ということと考えられる。
現在でもトランプ氏のツイートにはTwitter社に依って自動的に「不正選挙に関するこの主張は争われています」という文言が付加される。実態として米大統領選挙の結果は現時点で未確定である。マスメディアは「結果は既に出ているのにトランプ大統領が抵抗し続けている」という印象操作に躍起になっているが、左翼のTwitter社はバイデン勝利で確定させたいのだ。だからトランプ氏に対してあの手この手で嫌がらせをして敗北を受け入れさせたいのだろう。「嫌い」ボタンの新設は正に左翼にとって格好のツールになるのだ。
番組では中川翔子さんの意見（「嫌い」ボタンに否定的）も大きく扱っていた。「嫌い」ボタンが個人攻撃に使われる可能性が高い、という憂慮からの発言であり、導入されたらTwitterをやめるかもしれない、とも述べた。だが、しかしTwitter社の意図はトランプ氏を貶めて早く政権を民主党に託したい意図があるのであり、中川翔子さんの意見など全く考慮していないのは明らかだ。バイデン推しでトランプ拒否のTBSとしては中川翔子さんの意見を並べることでバランスを取ったつもりだろうが、左翼のプロパガンダを入れたいTBSはそこにＩＴ専門家の意見とやらでダメ押しをする。毎度おなじみＴＶ局の御用専門家であるＩＴジャーナリスト三上洋氏である。彼は「嫌い」ボタンについて敢えてトランプ大統領の名前を出して「間違った意見」の判別の為といった趣旨で肯定していた。いかにも左翼のＴＶ局が好む意見であり、本音を「TBS自身ではなく御用専門家に言わせた」というところだろう。つまり、この本音をTBS自身が言うと公正中立を謳った放送法違反の現行犯になるので、放送局自身ではなく専門家に言わせた、ということだ。毎度ながらＴＶ局の卑怯な手法である。
極左の毎日新聞系TBSとしては左翼のTwitter社と同じ姿勢であり、トランプ大統領排除を望む立場から番組では両論併記のような形を取りながらも明らかに「嫌い」ボタンに肯定的な空気を作っていたのである。番組ＭＣの立川志らく師匠が「嫌い」ボタンに否定的なコメントをしてもコーナー司会の女性アナウンサーは強引に肯定的な空気に揺り戻そうとしていたのは不自然で痛々しい印象があった。
TBSをはじめとする左翼マスメディア各社はインターネット上に「正しい情報」が流れる事を苦々しく思っていたに違いない。日本国民が彼ら左翼マスメディアが流す情報だけを見聞していれば、世の中は彼らマスメディアの思う通りに制御できるからだ。それはアメリカでも同じで、だからこそTwitter社は今回の企画を思いついたのだろう。日米共にマスメディアは間違った情報・捏造された情報・極度に偏向した情報ばかりを流通させている。一方でインターネット上では正しい情報を得ることができる。(*2) だからこそTwitterやTBSが目指しているのはインターネット上で「正しい情報が得られない」状態の実現を画策していると考えて間違いないであろう。要はマスメディアの情報（フェイクニュース）だけが流通するようにしたい、という彼らの願望の具現化の第一歩がこの「嫌い」ボタンの新設と考えると全てが腑に落ちるのである。
--------------------------
(*1)
バイデン・民主党サイドの不正投票は既に多くが暴露されている。それらは厳然たる事実だが、マスメディアは一切報道しない。一貫してトランプ氏を悪者に仕立て上げて民主党政権を望むからである。これだけでもTV局に対して不偏不党・公正中立を求める放送法に明らかに違反している。
(*2)
正しい情報の選別は難しいが、メディアリテラシーを磨いて何が正しいのかを判断する力をつけることは大切である。
--------------------------
＜2021年1月23日：追記＞
ツイッター社はトランプ大統領（当時）のアカウントを永久停止した。
米ツイッター社のジャック・ドーシーCEOが「ツイッター社がトランプ氏のアウントを永久停止にした件」についてコメントし、「危険な前例でありプラットフォーム上で健全な議論を促進できなかった事の表れ」と述べた。呆れたものである。トランプ氏のツイートは常に事実を根拠になされた発言であり何らの危険性も無かった。それは厳然たる事実だ。ツイッター社が「健全な議論を促進できなかった」のではなく「ツイッターが健全な議論を妨害し弾圧していた」のが真実である。ドーシーCEOはバイデン支持の邪魔になる気に入らない言論を一方的に排除し弾圧したのである。左翼系の人はこうして気に入らない意見は力で抑圧し抹殺する。意見の表明すら認めない。これは正に中国共産党の独裁政治と同じ手法である。ツイッター社がトランプ氏のアカウントを永久停止にしたということはドーシーCEOが言う「危険な前例」どころか「言論の自由がアメリカから消された証拠」なのである。ツイッター社のやり方が「中国共産党の独裁政治と同じ手法」と記したが、実はそれを裏付ける事実がある。ツイッター社の取締役には悪名高い「顔認証システム」で有名な中国のＡＩ学者が在籍している。中国でウィグルなどの民族弾圧に顔認証システムが利用されているが、正にそれを作った側の人間がツイッター社の中に居るのだ。ツイッター社が中国共産党の流儀でユーザー管理をしていることがよくわかるだろう。中国はアメリカのこんなところにも侵食・浸透しているのだ。こうしてアメリカという民主主義国家を内側から分断させ崩壊に導こうとしているのである。もちろん中国は日本に対しても同様の手口で侵食・浸透を為している。自民党の幹事長やその一派。親中一色の経団連。チャイナスクール生ばかりの霞が関官僚たち・・・恐ろしいほど日本の中枢部に侵食しているのである。日本人はアメリカ人と違って容易く籠絡できる。中国から見れば日本に浸透するのは赤子の手をひねるが如き簡単なことなのである。
＜2021年2月15日：追記＞
ツイッター社ネッド・シーガル最高財務責任者（CFO）は2月10日、トランプ前米大統領について、大統領選に再出馬したとしても復帰を認めない（アカウント取得不可）方針を明らかにした。これはツイッター社が間違った前提（トランプ氏が暴力を煽ったという嘘・捏造）に基づいて判断したものであり完全に不当である。アメリカに於ける言論弾圧がメディアだけでなくＳＮＳの世界にも普通に為されている事に恐怖する。ツイッター社のやり方は中国共産党の独裁政治の手法と全く同じだからだ。現在のアメリカには急速に中国流の全体主義が広がっている。左翼に都合の良い言論だけが認められ、異論は無条件で一切排除される。多くのアメリカ国民はいつになったらこの極度の異常性に気がつくのだろうか。
ツイートに対して肯定的評価を示す従来の「いいね」ボタンの他に、否定的評価を示す「嫌い」ボタンを新設する検討をしているというのだが、そもそもなぜそんなものを新設するのか、だ。TBSはこの点を直接取材しておらず、Twitter側のツイートを紹介する形だけだが、その内容は「フェイクニュース、間違った情報に惑わされないように」という趣旨の理由であった。しかしこれは「建前上の理由」であろう。米大統領選がバイデン側の不正投票多発(*1)で事態が混沌としているこの状況下（タイミング）でこのようなアイデアが検討され発表されるのは、左翼であるTwitter社の意向が強く働いた結果であると考えられる。その心は「トランプ氏のツイートを否定したい」「トランプ氏のツイートに嫌がらせをしたい」「トランプ氏のTwitter利用をやめせたい」のだ。実はこれがTwitter社の目的と推定される。もちろん、最終的には左翼であるTwitter社の意に反する趣旨のツイートすべてに対して同様に否定的な意思と扱いをしたい意向がある、ということと考えられる。
現在でもトランプ氏のツイートにはTwitter社に依って自動的に「不正選挙に関するこの主張は争われています」という文言が付加される。実態として米大統領選挙の結果は現時点で未確定である。マスメディアは「結果は既に出ているのにトランプ大統領が抵抗し続けている」という印象操作に躍起になっているが、左翼のTwitter社はバイデン勝利で確定させたいのだ。だからトランプ氏に対してあの手この手で嫌がらせをして敗北を受け入れさせたいのだろう。「嫌い」ボタンの新設は正に左翼にとって格好のツールになるのだ。
番組では中川翔子さんの意見（「嫌い」ボタンに否定的）も大きく扱っていた。「嫌い」ボタンが個人攻撃に使われる可能性が高い、という憂慮からの発言であり、導入されたらTwitterをやめるかもしれない、とも述べた。だが、しかしTwitter社の意図はトランプ氏を貶めて早く政権を民主党に託したい意図があるのであり、中川翔子さんの意見など全く考慮していないのは明らかだ。バイデン推しでトランプ拒否のTBSとしては中川翔子さんの意見を並べることでバランスを取ったつもりだろうが、左翼のプロパガンダを入れたいTBSはそこにＩＴ専門家の意見とやらでダメ押しをする。毎度おなじみＴＶ局の御用専門家であるＩＴジャーナリスト三上洋氏である。彼は「嫌い」ボタンについて敢えてトランプ大統領の名前を出して「間違った意見」の判別の為といった趣旨で肯定していた。いかにも左翼のＴＶ局が好む意見であり、本音を「TBS自身ではなく御用専門家に言わせた」というところだろう。つまり、この本音をTBS自身が言うと公正中立を謳った放送法違反の現行犯になるので、放送局自身ではなく専門家に言わせた、ということだ。毎度ながらＴＶ局の卑怯な手法である。
極左の毎日新聞系TBSとしては左翼のTwitter社と同じ姿勢であり、トランプ大統領排除を望む立場から番組では両論併記のような形を取りながらも明らかに「嫌い」ボタンに肯定的な空気を作っていたのである。番組ＭＣの立川志らく師匠が「嫌い」ボタンに否定的なコメントをしてもコーナー司会の女性アナウンサーは強引に肯定的な空気に揺り戻そうとしていたのは不自然で痛々しい印象があった。
TBSをはじめとする左翼マスメディア各社はインターネット上に「正しい情報」が流れる事を苦々しく思っていたに違いない。日本国民が彼ら左翼マスメディアが流す情報だけを見聞していれば、世の中は彼らマスメディアの思う通りに制御できるからだ。それはアメリカでも同じで、だからこそTwitter社は今回の企画を思いついたのだろう。日米共にマスメディアは間違った情報・捏造された情報・極度に偏向した情報ばかりを流通させている。一方でインターネット上では正しい情報を得ることができる。(*2) だからこそTwitterやTBSが目指しているのはインターネット上で「正しい情報が得られない」状態の実現を画策していると考えて間違いないであろう。要はマスメディアの情報（フェイクニュース）だけが流通するようにしたい、という彼らの願望の具現化の第一歩がこの「嫌い」ボタンの新設と考えると全てが腑に落ちるのである。
--------------------------
(*1)
バイデン・民主党サイドの不正投票は既に多くが暴露されている。それらは厳然たる事実だが、マスメディアは一切報道しない。一貫してトランプ氏を悪者に仕立て上げて民主党政権を望むからである。これだけでもTV局に対して不偏不党・公正中立を求める放送法に明らかに違反している。
(*2)
正しい情報の選別は難しいが、メディアリテラシーを磨いて何が正しいのかを判断する力をつけることは大切である。
--------------------------
＜2021年1月23日：追記＞
ツイッター社はトランプ大統領（当時）のアカウントを永久停止した。
米ツイッター社のジャック・ドーシーCEOが「ツイッター社がトランプ氏のアウントを永久停止にした件」についてコメントし、「危険な前例でありプラットフォーム上で健全な議論を促進できなかった事の表れ」と述べた。呆れたものである。トランプ氏のツイートは常に事実を根拠になされた発言であり何らの危険性も無かった。それは厳然たる事実だ。ツイッター社が「健全な議論を促進できなかった」のではなく「ツイッターが健全な議論を妨害し弾圧していた」のが真実である。ドーシーCEOはバイデン支持の邪魔になる気に入らない言論を一方的に排除し弾圧したのである。左翼系の人はこうして気に入らない意見は力で抑圧し抹殺する。意見の表明すら認めない。これは正に中国共産党の独裁政治と同じ手法である。ツイッター社がトランプ氏のアカウントを永久停止にしたということはドーシーCEOが言う「危険な前例」どころか「言論の自由がアメリカから消された証拠」なのである。ツイッター社のやり方が「中国共産党の独裁政治と同じ手法」と記したが、実はそれを裏付ける事実がある。ツイッター社の取締役には悪名高い「顔認証システム」で有名な中国のＡＩ学者が在籍している。中国でウィグルなどの民族弾圧に顔認証システムが利用されているが、正にそれを作った側の人間がツイッター社の中に居るのだ。ツイッター社が中国共産党の流儀でユーザー管理をしていることがよくわかるだろう。中国はアメリカのこんなところにも侵食・浸透しているのだ。こうしてアメリカという民主主義国家を内側から分断させ崩壊に導こうとしているのである。もちろん中国は日本に対しても同様の手口で侵食・浸透を為している。自民党の幹事長やその一派。親中一色の経団連。チャイナスクール生ばかりの霞が関官僚たち・・・恐ろしいほど日本の中枢部に侵食しているのである。日本人はアメリカ人と違って容易く籠絡できる。中国から見れば日本に浸透するのは赤子の手をひねるが如き簡単なことなのである。
＜2021年2月15日：追記＞
ツイッター社ネッド・シーガル最高財務責任者（CFO）は2月10日、トランプ前米大統領について、大統領選に再出馬したとしても復帰を認めない（アカウント取得不可）方針を明らかにした。これはツイッター社が間違った前提（トランプ氏が暴力を煽ったという嘘・捏造）に基づいて判断したものであり完全に不当である。アメリカに於ける言論弾圧がメディアだけでなくＳＮＳの世界にも普通に為されている事に恐怖する。ツイッター社のやり方は中国共産党の独裁政治の手法と全く同じだからだ。現在のアメリカには急速に中国流の全体主義が広がっている。左翼に都合の良い言論だけが認められ、異論は無条件で一切排除される。多くのアメリカ国民はいつになったらこの極度の異常性に気がつくのだろうか。
