ブログ書き込もうと思ったら、HTMLエディターが作動しなくなってしまいました。
何度リセットしてもダメなので、これは運営側の問題なのでしょう。
それとももしかして「書き込み禁止措置」でも食らったのかな？
理由は・・・思い当たる節が多すぎてよく判りません(^^;)
けど、TEXTエディターでは書き込めるみたいなので、本日はTEXTで書き込む為、ちょっと読みづらいかも知れませんがご了承の程を。
しかし全部をテキストバージョンで書き込むって何年、いや何十年ぶりだよ・・・・・・。
さて。
昨日、マスコミの情報操作について嘆いたワケですが、タレントからもそういう声が出始めたみたいですね。
山田孝之がぶっちゃけ「フジテレビが得意じゃない」 理由は「4回ほど僕は非常に傷つけられることが…」
だが、山田は「テレビが、というか、フジテレビが得意じゃない」とぶっちゃけた。その理由について「いろいろ過去長い歴史の中で4回ほど僕は非常に傷つけられることがありまして」と振り返った。その中で「4回目が前回ここに出たとき」と昨年2月19日に俳優・菅田将暉とともに出た時だとした。
傷ついてしまった内容については「編集に悪意がある」とした。2月に出演した際に、韓国ドラマや韓国映画などに日本が押されているといったトークがあった。そこで山田は「方向性が違う」といった考えを話したが、「“イカゲームしか見たことがないですが”、というところから会話したんですが、『イカゲーム』という単語はなかったですし…。僕と菅田が2人で韓国ドラマ全体を批判しているような感じになっていた」と指摘した。
こういった編集に「もう、合わないんだな俺はって」と吐露した山田に「テレビが、収録が」と中居が付け加えた。しかし、山田は「いや、フジテレビが」と訂正し「ちゃんと伝えなきゃいけないと思った」と伝えた。
マスコミの悪質な情報操作によってイメージガタ落ち。
人気商売の芸能人としては、そりゃ嘆きたくもなると言うもの。
しかも、相手がテレビ局なのでなかなか言えなかったのでしょうけど、その点、この番組は同じ局にも拘わらず、そこをカットせずに流したのは偉いと思います（謎の上から目線）
・・・・・・ディレクター同士が仲でも悪いのかな？
テレビ局って意外とそういう事ありますからねえ。
それと次は支那の話題になりますが、又もドル建て決済の利払いが出来ない所が出て来た模様。
中国不動産開発の華南城が警告、20日期限のドル建て債利払いできず
（ブルームバーグ）： 中国南部・広東省深圳市の政府系企業が一部出資する不動産開発大手、華南城控股は18日、2024年７月償還ドル建て債（表面利率９％）の利払いについて、猶予期限の今月20日までに履行できないとの見通しを示した。複数のドル建て債の償還延長に向け、債権者からの支持取り付けも急ぐ華南城にとって、初のデフォルト（債務不履行）リスクが高まりつつある。
そもそも、払おうにも手元にドルが無いのですから払えない、ってのが実状でしょう。
何せ、支那そのものが「ドル不足」に陥り始めているのですから、末端企業にまで回るワケがありません。
経済オンチの習近平一派による数々の「やらかし」によって支那自体に信用が無くなってしまっているので人民元も同時に信用を失い、他国に払う時には「絶対にドルで払え！」と言われる為、渋々ドルを払い続けていたけど、欧米による経済制裁のせいで支那にドルが集まらなくなったのに払う時だけ出ていくのですから、支那全体でドル不足になるもの当たり前の話。
それでも第三国を通じて集めようとしているみたいですけど、やはり「金の切れ目が縁の切れ目」で、投資しまくっていたアフリカとかからも裏切られ始め、益々困窮し始めているのが今の支那。
日本のマスコミはそういう事は絶対に言いませんけどね。
それどころか
「人民元が米ドルに変わって次の基軸通貨になる日も近いアルニダ！」
「支那様は今でも経済絶好調ニダ！不穏な空気がある？支那様にそんな傾向は無いニダアルよ？」
と平気で嘘を垂れ流す始末。
結果、以下の様なアホも出て来るワケでして。
日産、中国・清華大と研究センター設立へ…中国Ｚ世代の消費者ニーズに合致した戦略も策定
【北京＝山下福太郎】日産自動車は１７日、中国の清華大学と研究センターを設立すると発表した。２０２４年から充電インフラの整備やバッテリーの回収・再利用など、電気自動車（ＥＶ）分野を中心に共同研究を始める。
さすがはあのゴーンを「中興の祖」とか言ってもて囃していただけあって、見事なまでに空気が読めていません。
アホや、日産。
┐(￣ヘ￣）┌ ﾌｩｩ～
けど、最近はさすがに「支那マンセー」ばかりではなく、一部の経済関係者の間でも
「チャイナって実はかなりヤバイんじゃね？」
と言う声が上がり始め、それが共通認識になりつつあるみたいです。
習近平、打つ手なし…！中国の不動産市場は「落ちるナイフ」、誰も拾わず2024年も経済崩壊まっしぐら
この期に及んでも、中国の不動産市況の悪化が止まらない。
2023年1～10月の新築住宅販売面積は、前年同期比6.8％減少した。減少率は前月から一段と拡大した結果になった。
（中略）
これまで、中国は不良債権問題を抱える銀行などに公的資金を注入することを渋り続けた。
一方、金融緩和を強化しつつ、銀行に不動産や地方政府が進めるインフラ整備プロジェクトに、新しい融資を行うよう圧力をかけた。公的資金の注入に消極的な姿勢は強まっているように見える。
その政策が続いたとしても、中国の債務問題の解決にはならない恐れが高い。度重なる利下げや資金供給にもかかわらず、人民元建ての新規の融資は伸び悩んだ。
海外からの直接投資も流出傾向が強まった。不動産や地方政府のインフラ開発などに資金を提供した“シャドーバンク(影の銀行、投資ファンドなどによる信用創造)”も行き詰まっている。
事実上、中国経済全体を、“落ちるナイフを拾いたくない”、という心理が覆いつつある。
「落ちるナイフ」
とは、又上手い事を(^^)
そして、そこまで言われる様になっていると言う事は、実態は我々が想像しているよりも遙かに悪化し、最早中共が参入しても「救いようが無い」程グチャグチャのボロボロになっているのではないか、と。
その上、支那が発表する数字全てが信用出来ない為、今の支那の経済状況がどうなっているのかってのは実は誰にも判っていないのではないか、とも言われてますね。
なのに、習近平一派はまだこんな事を言ってる模様。
中国国家安全省 経済への批判的論評を処罰する可能性に言及 経済悪化の隠ぺいにつながるとの指摘も
中国経済が減速するなか、中国政府は経済に対する批判的な論評を違法行為として処罰する可能性を示唆しました。
スパイ行為の取り締まりなどを行う国家安全省はSNS上に「中国経済を貶めるさまざまな常とう句が次々に登場するが、その本質は『中国の衰退』といううその言説を作り上げ、中国の特色ある社会主義体制を攻撃し続けることにある」と投稿しました。
「国家安全保障を危うくする違法行為や犯罪行為を断固として取り締まり、処罰する」などとして、中国経済に対する批判的な論評を違法行為として処罰する可能性に言及しました。
「支那の実態を暴く者は反逆罪として逮捕するアル」
って、ムチャクチャでござりまするがな（笑）
まあ、如何にも中共らしいというか、さすがは経済オンチの習近平。
そんな事をすれば却って海外からの信用を無くして、益々窮地に陥るって事が理解出来ない模様。
まあ「独裁国家あるある」ではあるのですけど、以前、支那は
「自分達は日本のバブル崩壊を見て学んだアル！だからあんな無様な事にはならないアルよ！」
と、日本のバブル崩壊を散々バカにして笑っていたのですけど、結果はご覧の通り。
ハードランディングどころか「地面に向かって一直線」ですがね、今の支那は。
日本から一体「何」を学んだのやら・・・・・・。
┐(￣ヘ￣）┌ ﾌｩｩ～
それでは、そろそろテキストで書き込むのも限界が来たので、今回はこの辺にて。
いやあ～、久々にテキストだけで書くと、タグを忘れてしまっている事もあって、時間が倍以上掛かりますわ。
さて、明日は直っているかなあ・・・
シナチス製だから、落ちたら爆発するのが定番。それが経済の爆発－バブル崩壊ならなおの事でしょう。シナチス経済崩壊の尻拭いを好き好んでするバカはいませんよ。そんな地獄への投資を未だに煽るマスゴミ、ホイホイと地元企業と提携する日産。流石ゴーンにカモられるだけの間抜け揃いの上層部が仕切るだけの事はありますな。ヤフオクではシナチス製のバッテリーが出回っているのでマジで警戒事項です。兵器だけでなく爆発発火する民生品を平気で輸出するシナチスも、それをオークションに出す奴らも立派な「死の商人」ですな。
＞中国政府は経済に対する批判的な論評を違法行為として処罰する可能性を示唆しました
政治的な言論だけでなく経済に関するそれまで取り締まるって、シナチスも完全に逝っちゃいましたね。「言論の自由の無い所に経済の発展は無い」と言われていましたが、まさにその通り、キンペーは自分を無謬の存在にしたいが為に自国の経済を更にどん底に追い込もうとしていますが、当人にも共産政府にもその自覚は全く無いようで。
＞ハードランディングどころか「地面に向かって一直線」
「地獄に向かって一直線」でしょうな。