何がどうしてなのか”災害大国“のワースト1のようだ。
最近、地震があったり洪水があるなど頻繁である。
今回も能登地方の皆様には何と言って良いのか、出来るだけ早い復旧を願うばかりである。
洪水は毎年のことになり、確率の高い地震も控えている。
何をどう防災したらいいのか困ってしまう。
自然災害のワーストを検索すると日本が1番となっていた。
続くのは台湾で、次がフィリピンとなっている。
そうならそうと、しっかりとした対策を練る必要がある。
先日の日経新聞に「大規模災害、企業に危機感」の見出しが1面に掲載されていた。
「事業継続化計画 9割が見直し」だそうだ。
東日本大震災以降のBCP作成は98.6％になる。
ところが能登半島地震や南海トラフ臨時情報を受けて、自然災害時のBCPの「見直しをした」企業は31.2％、「見直しを検討」は52.5％しかない。
まさに、そのうち、そのうちの“そのうち”のようだ。
見直しの具体的な内容は「従業員の安否把握手段」が58.5％と高くなっている。
次が「緊急時の指揮・命令系統」が45.8％である。
両方ともわかるような気がする。
先ずは従業員の安否確認が重要で情報の経路を明確にする必要がある。
集める先は基本的に本部になる。
この本部とは社長じゃないだろうか。
そして指揮・命令系統の中心になるのも社長になると思う。
このブログを見ている社長諸氏！
あんたが大事なんだと心得て欲しい。
災害時にはどうしていいのか迷うことが多い。
そんな時に的確な判断を持って臨んで欲しい。
気づかずに寝ていたとか、まだ大丈夫と勝手に判断して欲しくはない。
洪水は急に増水する。
裏山からの土砂崩れも甘く見てはいけない。
地震の後には津波も来る。
先ずは”命を守る行動“を日ごろから意識させる必要がある。
社員の安否確認と状況に応じた薬局の稼働も大事になる。
患者にとって薬がなくなる不安は大きい。
そんな安心と安全を確保するのも薬局の使命である。
因みに、取引先のBCP策定を把握している企業は48.9％だそうだ。
少なくとも医薬品の供給と各種調剤機器のメンテナンスなど、緊急時の対応がどうなるのかぐらいは確認しておきたいものだ。
