★続・世界は「破滅的なモラル崩壊寸前」なのか

　        前回のブログで、ＷＨＯのテドロス事務局長は、富裕国が新型コロナウイルスのワクチンを独占して最貧国が苦しむならば、世界は「破滅的なモラル崩壊寸前」だと警告した、との記事（1月18日付・時事通信Web版）を紹介した。次にテドロス氏が打ってくる手は、「最貧国にワクチンが届かなければ、オンリンピックは開催できない」、ではないかと懸念している。つまり、オリンピックを盾に富裕国にワクチン拠出を迫る、荒っぽい手口だ。

　　　そう懸念する論拠は以下だ。昨年2020年5月16日、ＷＨＯのテドロス事務局長とＩＯＣのバッハ会長はジュネーブにあるＷＨＯ本部で会談し、スポーツを通して健康を共同で促進していこうという覚書（MOU）を交わした。ＩＣＯの公式ホームページにＭＯＵの内容が紹介されている。

「the IOC and WHO are demonstrating their shared commitment both to promoting healthy society through sport, in alignment with Sustainable Development Goal 3 (“Good health and well-being”), and to contributing to the prevention of non-communicable diseases. （IOCとWHOは、ＳＤＧｓ目標3「健康と幸福」に沿って、スポーツを通じて健康的な社会を促進するという共通のコミットメントを示し、さらに非感染性疾患の予防に貢献する）

　　　問題なのはこの一文だ。「The IOC and sports organisations recently benefited from WHO guidelines on mass gatherings, aiming specifically to provide additional support to sports event organisers and host countries in developing a risk-assessment process, identifying mitigation activities and making an informed evidence-based decision on hosting any sporting events. The guidelines can be found here.」（意訳：IOCとスポーツ組織は、リスク評価プロセスの開発や緩和の特定、およびスポーツ大会の開催の決定に当たり、スポーツイベントの主催者と開催国に追加のサポートを提供する。実施にあたってはWHOからガイドラインを頂戴する）

　　　つまり、オリンピックなど国際スポーツイベントの開催にあたっては、ＷＨＯからガイドライン（この場合は助言）を示される。つまり、東京オリンピックでは、参加するすべての国にワクチンを行き渡らせることが開催のガイドラインとしてＷＨＯが示す可能性もあるのではないか。

　　　実際、ＩＯＣとＷＨＯの覚書の後の記者会見で、記者からワクチンが完成する見通しがたたない東京オリンピックの開催は可能かと問われ、バッハ会長は「2021年の7月に世界がどのようになっているかわからない。大会まで1年2ヵ月あり、ＷＨＯと作業チームの助言（ガイドライン）に従いながら正しい時期に必要な決定を行う」と、五輪開催の最終決定にあたってはＷＨＯのガイドラインを重視すると述べている。

　　　ＩＯＣ公式ホームページの写真でもトレーニング用の固定自転車でツーショット＝写真＝が掲載されている。解釈によっては、ＩＯＣとＷＨＯは「両輪」、あるいは「二人三脚」と強調しているようにも読める。

　　　結論を急ぐ。ＭＯＵによってテドロス氏はある意味でオリンピックを開催するしないの「決定権」を握ったのだ。コロナワクチンを富裕国が独占し、最貧国に行き渡らない状態ではオリンピックは開催できないとテドロス氏が言えば、ＩＯＣも従わざるを得ないだろう。あるいは、テドロス氏は日本に対してオリンピックを開催するためと称して、最貧国へのワクチン購入費を要求してくるかもしれない。それも言葉巧みに脅し、すかしの外交用語で。上記は憶測である。

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