2012年5月に高知を旅行し、山内一豊が築いた高知城を見学した。印象的だったのはしっかりした野面積みの石垣だった＝写真＝。説明看板を読むと、安土城築城で
有名な石垣集団の穴太（あのう）衆が工事に加わっていたという。穴太衆を使って強固な石垣を築こうとした一豊の動機は、戦（いくさ）への備えもさることながら、地震への備えもあったのではないか。
『秀吉を襲った大地震～地震考古学で戦国史を読む』（寒川旭著、平凡社新書）によると、秀吉の家臣として活躍した一豊は近江長浜城主となり2万石を領した。が、1586年の天正大地震によって城が崩れた。一豊が高知城で没したのは慶長10年9月20日（1605年11月1日）だが、その9ヵ月前の1605年2月3日には南海トラフのプレート境界に起こったＭ7・9の慶長大地震と津波で、多くの領民が亡くなった。高知城はその時、まだ築城の最中だった。二代目が慶長 16（1611）年に城を完成させた。それ以降、地震が100年から150年ごとに発生しているものの、高知城はなんとか耐えてきた。一豊の2度の被災体験が城造りづくりに活かされたのかもしれない。
報道によると、政府の中央防災会議の作業部会はきょう（11日）、南海トラフ巨大地震の震源域で前兆と疑われる異常現象が起きた場合の対応方針を巡り、報告書案をまとめた。震源域の半分で地震が起きた場合、被害がない地域の住民も1週間ほど避難する。「起きるかわからない地震に備えた避難」は混乱を引き起こす恐れがあるものの、住民への周知や訓練は不可欠だろう。なにしろ、南海トラフ巨大地震の避難者数は最大950万人と予測されている。
ことし6月に土木学会が発表した数字を思い起こす。今後30年以内に70-80％の確率で発生するとされる「南海トラフ地震」がＭ9クラスの巨大地震と想定すると、経済被害額は最悪の場合、20年間で1410兆円（推計）に達すると。倒壊などによる直接被害は169兆5千億円、それに加え、交通インフラが寸断されて工場などが長期間止まり、国民所得が減少する20年間の損害額1240兆円を盛り込んだ数字だ。
1410兆円という数字を目にした時は数字が「躍っている」との印象だったが、政府が発表した「南海トラフ地震防災対策推進基本計画」（2014年3月28日）に目を通してみる。Ｍ9クラスの巨大地震を想定した場合の「減災目標」を「想定される死者数を約33万2千人から今後10年間で概ね3割減少させること、また、物的被害の軽減に関し、想定される建築物の全壊棟数を約250万棟から今後10年間で概ね5割減少させる」と掲げている。いま、南海トラフ巨大地震が起きれば最悪30万人余りの命が失われるのだ。数字の羅列になってしまった。
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