自然エネルギーへの転換を！

４月２２日の朝日新聞の記事「風力発電で原発４０基分の発電可能　環境省試算」については、このブログでもすでに紹介しましたが、もともとは、４月２１日に環境省が発表した「平成２２年度再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査の結果について（お知らせ）」です。
http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=13696
が、残念ながら、環境省のこの「お知らせ」はシロウトにむずかしすぎます。
すぐ挫折しました。
お役所の発表ですから、カタいのものしかたないかもしれません。

そこをシロウトにもわかるように報道するのもマスコミの仕事のはずですが、環境省のこの発表はマスコミからほとんど無視されています。

マスコミでの数少ない報道のひとつが『朝日新聞』の記事だったわけですが、『共同通信』の「４７ニュース」でも報道されていました。

風力や地熱の潜在力大きいと発表　東北のエネルギー調査

　環境省は２１日、風力や地熱、水力発電など再生可能エネルギーの利用可能性について、東北地方（新潟県を含む）では、火力や原子力などによる現行の発電量を上回る潜在力があるとする調査結果を発表した。福島第１原発事故を受け原子力を含むエネルギー政策の見直しが避けられない中、注目を集めそうだ。

　環境省が民間調査会社に調査を委託。規制などのため立地困難な場合を除き、風速や河川流量などの一定要件を満たす場所すべてで設置を進めると仮定し、発電可能な電力量を推計した。

　それによると、風力発電は陸上と洋上設置を合わせて全国で１９億キロワットの発電が可能だった。うち東北地方は３億キロワットで、東北電力の２００９年度の供給力１６５５万キロワットを大きく上回った。

　温泉発電を含む地熱発電は、全国１４００万キロワットのうち東北が３５０万キロワット。河川や農業用水を利用した中小水力発電は、全国１４００万キロワットに対し東北４３０万キロワットだった。

　環境省は「太陽光は地域によって大きな差は出ないが、風力や地熱は地形など自然条件から東北に大きな可能性がある」と話している。

　また、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度を導入した場合、事業として採算が取れる発電量も試算。風力発電は全国ベースで２４００万～１億４千万キロワット、地熱発電は１１０万～４８０万キロワットだった。ただ今国会に提出済みの同制度の導入を盛り込んだ関連法案は、成立の見通しは立っていない。

ＵＲＬです。
http://www.47news.jp/CN/201104/CN2011042101001090.html

ちなみに、マスコミではありませんが、『オルタナ』というビジネス情報誌にも環境省発表についての解説があります。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20110422-00000303-alterna-soci
それによれば、環境省の試算は、風力発電の実力が、控えめにみても日本の全発電量の７割をまかなうことも可能なものであり、さらに技術革新や補助金を駆使すれば、風力だけで、日本の全発電量の７倍以上をまかなえる計算になる、ということを示すもののようです。

ところで、環境省のこの発表をうけて、４月２９日の『琉球新報』にはこんな社説がでました

再生エネルギー　脱原発の国家戦略急げ

　「原発震災」で、原発に頼る日本のエネルギー政策は破綻した。まずこの現実を直視したい。

　原発増設を盛り込んだ現在の「エネルギー基本計画」を廃棄し、脱原発のグリーンエネルギー戦略の構築と実現を目指したい。

　脱原発は世界的な流れだ。２０１０年の世界の発電容量は、太陽光や風力などの小規模で分散型の再生可能エネルギーが原発を初めて逆転した。

　環境省の試算によると、風力発電を導入した場合、全国で１９億キロワットの発電が可能だ。東北地方だけでも東北電力の供給力を大きく上回る３億キロワットの発電が可能だった。

　原発はコストが安いというのは「神話」にすぎない。原子炉の建設コストは高騰している。廃炉には１基当たり数千億円掛かるといわれる。賠償リスクを加えるとさらにコストは膨らむ。

　米シンクタンクは、原発より小規模分散型の発電を増やす方が、電力を早く供給できるだけでなく、年間の費用も安く済むという調査報告をまとめている。省エネや再生可能エネルギーへの投資は不確定要素が少なく、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量も大幅に減らせるという。

　原発など大型発電所を集中的に立地する現行の電力供給体制は、大震災に対してもろかった。だが、小規模分散型発電は逆に震災に耐えた。今回の地震と津波で原発は大きな被害を受けたが、風力発電装置はほとんど被害を受けず、多くの風車が、地震直後から発電を再開した。

　小規模分散型発電がなかなか普及しない背景の一つに、大型発電を主力とする電力会社が、地域ごとに発電から送配電までの全てを握り、市場をほぼ独占している実態が指摘されている。

　原発の場合、メーカーやゼネコン、鉄鋼、セメントなど多くの企業が恩恵を受けている。原発を受け入れた自治体には国から交付金、原発から税金が入る。

　今後のエネルギー政策はこうした仕組みと決別し、発電と送配電を分離すべきだ。太陽光、風力、地熱など再生可能エネルギー技術を確立し、分散型発電に適した高性能の次世代送電網（スマートグリッド）を開発すれば、先端技術で世界をリードし市場開拓につながる。

　分散型発電の建設と新しい送電網整備に国家予算を集中的に投入すれば、雇用創出につながり経済再生にも寄与するだろう。

ＵＲＬです。
http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-176584-storytopic-11.html

進むべき未来が見えてくる社説です。

脱原発パレード（４月２９日）の報道

４月２９日の脱原発のパレードは、テレビ関係の取材はゼロでしたが、朝日新聞さんの記者を見かけました。

取材があっても記事がボツということがあるので、今朝、ちょっと心配しながら朝日新聞をひらきました。

ちゃんと記事が出ていました。




原発を考えよう　市民１５０人デモ　意見交換

　東京電力福島第一原発の事故を受け、原発への考えを深めようと２９日、高知市で市民らがデモ行進した。中土佐町矢井賀の染織家宮崎朝子さん（５２）が２週間前に参加をブログやツイッターで呼びかけ、親子連れや学生、会社員ら約１５０人が呼応した。

　参加者らは高知市の丸の内緑地公園をスタートして約２キロを行進。「今まで他人事だった」という人が目立ち、「さようなら原発」「未来を汚さないで」「脱原発」などと手書きのプラカードや横断幕を掲げた。風船やシャボン玉も登場。ギターを弾きながら歩く人もいた。

　背に「原発はいらない」とカラーテープで書いた布をかけた中土佐町の岩城留美子さん（３９）は今回の事故後、中学生と小学生の子どもら３人と東京から最近移住してきたという。「一人一人が動かないといけないと思った」

　同公園では意見交換会があり、福島第一原発でも働いた元東京電力社員の男性が体験談を披露。参加者から「伊方原発はどれくらい危険か」「炉心溶融って何」などの質問も出た。

　宮崎さんは１９８６年のチェルノブイリ原発事故を機に、原発反対の署名活動などをしてきた。今回の事故を知り、「原発について関心がある人もない人も、意見や疑問をぶつけられる場が必要だ」と「人生初」のデモ行進を計画。「声をあげていくことで、いろんな人が原発について考えるきっかけになればいい」と話していた。（大蔦幸）

URLです。
http://mytown.asahi.com/areanews/kochi/OSK201104290075.html

４月２９日の脱原発パレード

４月２９日の脱原発パレードに参加してきました。

１１時に丸の内緑地に集合です。
今日はたくさん集まりました。

たぶん１５０人くらい。
大人から子どもまで。

パレードは丸の内緑地から出発し、帯屋町をとおりながら中央公園までゆき、電車通りをとおって丸の内緑地に戻ります。

いろいろなプラカード、衣装、仮装、歌やドラム、パフォーマンスなどなど。
見ていて飽きないパレードです。私ももっとハデなかっこうしてくればよかった…と反省。

ヨンデンの前もとおります。「伊方原発とめてください」の声があがりました。


丸の内緑地にもどってきて、お昼ご飯休憩の後、意見交換会もしました。
東京電力に勤めていた木村さんからの内部告発が強烈インパクト。

ところで、１５０人くらいのパレードといえば、高知ではそこそこ目立つイベントのはず。
なのに、テレビ関係の取材はゼロ。私にはそこが不気味でした。
マスコミは、原発事故をもう終わったことにしたがっているのでしょうか…。

やはり私たちが声を上げ続けなければならないようです。

脱原発のプチ・パレード

４月２４日はアースデーです。

メイン会場は丸の内緑地ですが、昨日結成された「グリーン市民ネットワーク高知」のメンバーが、丸の内緑地から中央公園までパレードをしました。

せかっくなのでパレードに参加してみました（といっても、いちばん後ろを、のこのこついていっただけですが）。

上手な写真でなくてスミマセン。


原発なくても電気はできます。

次のパレードは４月２９日。１１時に丸の内緑地を出発します。

中央公園までを往復して、２時から意見交換。

自作のプラカード大歓迎とのことです。

お天気がよいといいです。

「風力発電で原発４０基分の発電可能 環境省試算」という報道

４月２２日の朝日新聞に載った記事が、時期が時期だけにちょっと話題になっています。

風力発電で原発４０基分の発電可能　環境省試算

　環境省は２１日、国内で自然エネルギーを導入した場合にどの程度の発電量が見込めるか、試算した結果を発表した。風力発電を普及できる余地が最も大きく、低い稼働率を考慮しても、最大で原発４０基分の発電量が見込める結果となった。風の強い東北地方では、原発３～１１基分が風力でまかなえる計算だ。

　同省は震災復興にあたり、風力発電を含めた自然エネルギーの導入を提案していく方針だ。

　今回の試算は、理論上可能な最大導入量から、土地利用や技術上の制約を差し引き、さらに事業として採算性を確保できることを条件に加えた。

　試算によると、固定価格買い取り制度など震災前に政府が決めていた普及策だけでも、風力なら日本全体で約２４００万～１億４千万キロワット分を導入できる。風が吹いているときだけ発電するため、稼働率を２４％と仮定。それでも出力１００万キロワットで稼働率８５％と仮定した場合の原発約７～４０基分に相当する。

　ただし東北など電力需要を上回る発電量が期待できる地域がある一方で、電力会社間の送電能力には現状では限界がある。試算どおりに導入するのは短期的には難しいとみられている。

記事のＵＲＬです。
http://www.asahi.com/national/update/0421/TKY201104210510.html

「ならば原発じゃなくて風力発電所を作ればよかったのに…」とぼやきたくなるところですが、今からでも遅くありません。活断層の真上にある伊方原発は今すぐ廃炉にしましょう。かわりに風力発電所を建てましょう。

原発は「土」も「いのち」もコワします。原発に頼らなくても電気は作れます。

「グリーン市民ネットワーク高知」設立集会にゆきました。

グリーン市民ネットワーク高知の設立集会が、４月２３日（日）の１３時から市民活動サポートセンターでありました。

高知県内で脱原発の活動を続けてきた個人・団体・グループの力と新たな人々の力を結集させ、原子力に頼らない自然エネルギーにもとづく社会の実現をめざすネットワークです。

４０名くらいが集まりました。



ネットワークの規約の確認や世話人の選出などのあと、アラン・レオナード・シャープさんの講演です。

講演は、今回の原発事故で予想される放射線被害についての話と、その被害を最小限に食い止めるための食生活についての話がメインででした。

日本ではマスコミ報道されていないことばかりで、驚きました。

ネットワークでは、高知県知事や高知県議会議長あてに、原子力に頼らない地産地消型の自然エネルギーの推進強化を要望する署名活動を開始します。

私たちも協力してゆきたいと思います。

谷川農園訪問と生き物観察

檮原の谷川農園を訪問します。
谷川さんは１９９９年に梼原に移住し、地域の有機物を循環させ、生態系に配慮し化学合成資材を使用しない農業をおこなっています。
土といのちでは、初夏から初冬までの野菜セットでおなじみです。
当日は、谷川農園の食材を使った昼食用おかずづくり、農園訪問、農園での生き物観察を予定しています。
ちょっと遠いかもしれませんが、谷川農園のアイドル「ヤギのめいちゃん」も、皆さんの参加をお待ちしています！



日時：６月１２日（日）１０時現地集合、１４時３０分ころ現地解散。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　
集合の場所と時間：１０時に檮原町役場の駐車場に集合してください（伊野インターから車で１時間３０分くらいで着きます）。

準備：ご飯の他、マイ食器、マイ箸、マイカップを持参ください。
田んぼのあぜ道や畑を歩ける格好で来てください。
長靴、急の雨に備えたカッパがあると万全です。

定員：２０名（２０名を大きく超えた場合、抽選になります）。

参加費：会員とその家族は無料です。
会員でない方は一人５００円です。
会員で高知市内およびその近郊から参加の方には車一台につき２５００円のガソリン代補助がでます。

＊雨天の場合は中止となります。中止の場合、朝７時に連絡します。

当日朝の連絡先：０８０-３１６５-６４３９（土といのちの携帯電話）。
当日の朝、急に参加できなくなった場合や、集合時間に遅れそうな場合は連絡をお願いします。

申し込み：６月３日（金）までに申し込んで下さい。

会員は、所定の用紙に書き込み配送用スチロール箱に入れて返送して下さい。
会員でない方は、電話・ファックス・Ｅメールで申し込んで下さい。
電話・ＦＡＸは０８８（８３２）１７５２。
Ｅメールアドレス　k-tuchi@sunny.ocn.ne.jp
電話は、休日を除く月～金曜の9時～16時にして下さい。
ＦＡＸ・Ｅメールは24時間ＯＫ。
会員が電話・ファックス・Ｅメールで申し込むことも可能です。

三陸水産からのメッセージ

三陸水産は福島県いわき市にありますが、今度の震災で大きな被害をうけました。
震災の直後は連絡も取れなくなり、土といのちのスタッフもとても心配していたのですが、４月１日から営業を開始しました。
少しですが土といのちにも入荷がありました。

ちょっと長くなりますが、三陸水産から取引先へのメッセージを以下に載せます。
現地の大変さと、安全・安心なものを届けたいという三陸水産の熱い思いが伝わってきます。
三陸水産のがんばりを応援したいと思います。


「津波と原子力、それに伴う日本水産業の危機的状況に御理解の御願いと現状報告」

私共では、数年にわたり、原子力発電所の建設反対とその危険性を皆様に訴えて参りましたが、今回の東日本大震災により、それが現実のものとなってしまい、とても残念でなりません。

この度の、東日本大震災に伴い、三陸では、津波の影響で甚大な被害を被り、犠牲者は、相当数にのぼり、漁民の行方不明者は50％とも60％ともいわれるほどになっています。家屋や漁業施設の流失、漁船の使用不可、漁場の破壊、油の付着など数え上げればきりがありません。
被害の大きかった南三陸町などでは、ほとんどの漁民が学校などに避難中で、電気や水道、灯油、ガソリンなどもなく、食料は、１日おにぎり１個等などの厳しい避難生活を強いられています。
また、三陸わかめ等の生産者をはじめ、タラコ、タラコ明太子の生産者とも連絡が取れず、志を共にする仲間の安否が案じられる一方、商品や原料の入荷が全くない状況が続いております。

日本の水産業では、危機的状況に陥り、三陸のわかめは、今季の共販出荷はなくなり、水揚げまで２～４年程度要するカキ、ホタテ、ホヤなどは、数年にわたり途切れると懸念されています。
その上、津波により、毎年、さんま漁に使用する大型船も横転し、多数の船が所在不明となっており、廃業を決めた船主も多く、ロシア海域での鮭鱒漁にも影響が出ると推測されています。

三陸水産の地元いわき市では、久之浜漁港も津波の被害を受け、干物等の加工場や加工場冷凍庫、並びに倉庫で、保管していた原料や商品、その他の機械等が流され、また、生産者の家屋も流失し、市場等施設も再起不能状態となっております。

三陸水産では、敷地内の地割れや断水、入口の橋の隆起、社屋の地割れ、社員の車の流失、家屋の破損等の被害を受け、また、佐川急便やヤマト運輸が、営業停止などで、荷物の発送が出来ないなど、様々な困難に見舞われています。

更に、東京電力福島原子力発電所の放射能漏れ事故では、三陸水産の近隣まで放射能の危険がせまり、半月の間、避難という事態になりました。
三陸水産では「きれいな海、安心して食べられる海産物を」という社是の下、全社一丸となって、原発反対を訴えてきただけに、今回の事故が悔やまれてなりません。

高濃度の放射線物質を海に垂れ流し続け、魚や海産物、その他の食物を汚染し、それを知らずに食べる人間をはじめ、生ある動植物等に、やがてどんな影響を及ぼすかは計り知れません。
現在、懸命な復旧作業を続けておりますが、被害を、これ以上、拡大させない為に、一刻も早く事態を終息させることが、何よりも重要です。

一方、皆様には、心のこもったお志や激励のお言葉、お電話や寄せ書き等を頂戴し、大変ありがたく、また、心強く、深く深く感謝しております。
三陸ほか、志を共にする漁民の復興のため、使わせていただきます。本当にありがとうございました。
私共は、決してあきらめません。「がんばれ、岩手」「がんばれ、宮城」「がんばれ、福島」の決意を胸に、私たちの生活が、１日でも早く復興することを願ってやみません。

以上のように、厳しい状況が続いておりますが、この度、４/１（金）より、在庫があるものに限りまして、営業を再開する運びとなりました。
在庫の商品は、放射能事故が起きる前に、製造、保管しておいた商品ですので、安心してお召し上がり頂けます。
皆様には、長らく御不便をお掛けしていますが、今後とも変わらぬご愛顧を賜りますよう、心より御願い申し上げます。
尚、三陸の生産者と連絡が取れない状況が続いており、当面の間、のり、わかめ、生昆布、とろろ昆布等、三陸産の商品は、一部欠品、並びにタラコ、タラコ明太子等につきましても、在庫限りとさせて頂きます。
また、常磐産が原産地の各種加工品も在庫限りとさせて頂きます。

尚、三陸水産の基本は、以下の通りとなります。

「三陸水産は、引き続き安心・安全な海産物をお届けします」

１　原発事故後の魚介類はいっさいお届けしません。

２　(新)三陸わかめ等の海藻類、紅鮭等は、震災前に確保した商品であり、安心して召し上がれます。

３　これからの新しい商品は、汚染のない海からの(大自然からの)贈りものをお届けします。

４　加工に使う水は、ミネラルウォーター使用の商品だけをお届けします。

５　その他、皆様からのご希望の商品を模索し、安心・安全な海産物の提供に徹します。

２０１１年４月２日

三陸水産(有)　代表取締役　雨澤進

『食べなきゃ、危険！』

「食品と暮らしの安全基金」が出版した２冊を読みました。

　

加工食品や外食は、危ないほどミネラル不足になっているようです。

その理由は、
（１）すでに水煮されたものが食材として使われている。水煮すればするほどミネラル分は抜けてゆきます。
（２）「リン酸塩」を使った加工食品が増えている。「リン酸塩」はミネラルの吸収を阻害します。
（３）精製食品が増えている。精製された塩や砂糖や油にはミネラル分がなくなっています。

ミネラルの補給により、うつ病、リウマチ、冷え性、糖尿病、高血圧、認知症、腰痛、ひざ痛、低体温、発達障害、肌荒れ、アトピー、勉強嫌いなどが改善されています。ということは、それらの背後にはミネラル不足があるということになります。

ちなみにコンビニなどのお弁当は、それなりに豪華なものでも、もともとミネラルがすかすかなので、そればっかり食べ続けていると健康障害が生じる確率は何と「９７パーセント」。

では、どうしたらいいのか…。

（１）食材は自分で煮て、煮汁はなるべく捨てないで使う。
（２）「リン酸塩」を使った加工食品をとらない。
（３）精製されていない塩や砂糖や油を使う。

少し安心しました。１は台所での工夫が必要なことですが、２と３は「土といのち」のものを食べていたら大丈夫ということになります。

ミネラル不足は今や社会問題です。私たちも、安全で健康な食のありかたを訴えてゆきたいと思います。

ストレスでつぶれず明るく元気に生きるためのリラクセーション体験

講師の原崎道彦氏は、高知大学の教員です。リラクセーションについての研究と授業をおこなっています。

今回は、リラクセーションの基本についての簡単なレクチャーのあと、
「姿勢がよくなる５分間リラクセーション」
「暴飲・暴食をなくす５分間リラクセーション」
「こころが落ち着く５分間リラクセーション呼吸」
「表情がすっきりする顔の５分間リラクセーション」
などを実際におこないます。

参加者には「ぐっすり眠れるリラクセーション」のオリジナルＣＤをプレゼント。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日時：５月１５日（日）１０時から１２時まで。　　　　 　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　
場所：高知市西部健康福祉センター２階の多目的ホール。

駐車場は68台分ありますが、センターでの行事が重なり混み合うことがあります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
準備：からだを絞めつけない、できるだけゆったりした服装で来て下さい。

定員：４０名（４０名を大きく超えた場合、抽選になります）

参加対象：中学生以上の大人のみを対象とします。

参加費：会員とその家族は無料です。会員でない方は一人５００円です。

申し込み：５月６日（金）までに申し込んで下さい。

会員は、所定の用紙に書き込み配送用スチロール箱に入れて返送して下さい。
会員でない方は、電話・ファックス・Ｅメールで申し込んで下さい。
電話・ＦＡＸは０８８（８３２）１７５２。
Ｅメールアドレス： k-tuchi@sunny.ocn.ne.jp
電話は、休日を除く月～金曜の9時～16時にして下さい。
ＦＡＸ・Ｅメールは24時間ＯＫ。
会員が電話・ファックス・Ｅメールで申し込むことも可能です。

参加をおまちしています。