23日に日経平均株価が1143円安という13年ぶりの急落を記録した後、市場関係者がこの暴落をどう評価しているのか注目した。証券会社や専門家の多くは、急落は一時的な調整に入っただけで株価の上昇トレンドは変わらないと統計データを取り出し顧客を安心させるものが多かった。多分そう言うだろうと予想した通りだった。<o:p></o:p>
私は3月末に「今株を買うのは危険かも！？」と題し、ブームに乗って今株を買うと痛い目にあうよとバブル時代の経験等をあげて警告した。今回の暴落はまさに私が危惧したパターンが起こったといって良い。誰が株を買い、誰が儲けて、誰が損したかをよく見定めれば明らかだった。<o:p></o:p>
アベノミクスの株価急上昇の主役は、海外からの大量のリスクマネーだ。日本の巨大な機関投資家（むしろ株比率を減らしている）でも、1500兆円を世界に誇る個人投資家でもない、金融緩和で溢れる資金を持つ海外のリスクマネーだ。日本株を買うなら東京証券市場は海外からの投資マネーが売買の7-8割に達するという市場であることを理解しておく必要がある。<o:p></o:p>
23日も暴落は海外のリスクマネーが引き起こした。中国の経済指標悪化がきっかけだったと最初報じられたが、1000円以上の下落を引き起こすような悪材料ではなかった（日経後藤氏5/24）という。このところの株価上昇の過熱感に警戒し、投資家のリスク許容度が低下していたところで中国経済データがきっかけになった。<o:p></o:p>
リスク許容度の低下による株価急落を嗅ぎ取って、個人投資家も株を売れば良かったのだろうが私は売り抜けた人は殆どいないだろうと推測する。多分ゼロ、全員損したはずだ。理由は簡単で海外のヘッジファンドはコンピュータ処理で予め決めた量の株式を瞬時に売却する。<o:p></o:p>
その結果株価が設定値以下になれば、更に次の設定量の株式を売却し、株価下落が次々と連鎖し暴落した。これと並行して同時間で株式取引することなど人間業では絶対無理だ。負けるに決まっている。今回も大きな損を出した個人投資家がいるはずだ。海外の投資ファンドと個人投資家は競技場は同じだが別のルールで戦っていると思った方が良い。ヘビー級とライト級の戦いだ。<o:p></o:p>
今回の暴落はまだ投資ブームが始まったばかりで回復不能な大損を被った人は少ないと思う。この段階で具体的なリスクを身をもって経験したのは良かった。ある専門家の指摘する通り投資は損得どちらも自己責任、まだ軽い怪我で収まり大損する前の段階で良い教訓になったと思う。銘柄選択と売買時期の判断の見直しを自戒を込めて勧めたい。私？やっぱり買わない。儲けた人を羨まない。■
