知的成長戦略論-クールに生きる

かっこよく生きるためのメモ。
知的に成長し、どんな状況でも平静を保てる力を身につける。

弱いチームの特徴。

2022年08月31日 | スキルアップ
弱いチームは、
 派閥があり、不平不満、悪口ばかり言っている。

その結果、
 チームの連携が悪くなり、さらに、結果が出なくなる。
 結果が出ない責任を、相手になすりつける。
 弁舌がうまい(うまくみせるのがうまい)チームのガンが、さらに他のメンバーに言いふらす。
 他のメンバーは、証拠もない一方的な言い分を信じ込んで、全体の仲がさらに悪くなる。
 その結果、チームの連携がさらに悪くなり、さらに、結果が出なくなる。

まさに、弱いチームのスパイラル。

強いチームは、
 勝つための目的がしっかりしており、そのための手段の検討と実行に力を入れる。

その結果、
 勝つという目的が達成され、さらに、次の目標を設定し、そのための手段を検討する。
 強敵に勝つには、苦手なメンバーとも手を組まなければならないことを理解している。
 そのために、苦手なメンバーと協議し、互いの意見を擦り合わせた上で、戦略を立て、一致団結して取り組む。
 自らが戦略立案に参画したという責任のため、自己研鑽に取り組み、個人のスキルを上げつつ、自分の役割を全うするため全力を尽くす。
 個々のメンバーのスキルとチームの連携により、戦略が機能し、よい結果が出る。
 さらに、強敵に勝つために、苦手な相手と、勝つという目的のために手を組み、さらに個人のスキルの向上と戦略の立案に力を入れる。
 これにより、よい結果が出る。

これが、強いチームのスパイラル。

スポーツ推薦などの強豪チームは、
 自分のプライド(自分はここまでやってきたという自信)
 メンバーに対するライバル心(レギュラー争いに負けたくない)
 メンバーに対する敬意(自分にはないスキルを持っている)
 苦手な相手(プライベートでは遊びたくない)とも、勝つためには手を結ぶという目的意識
 自分の思い通りにならなくとも(レギュラーに選ばれなくとも)、チームの勝利を願うという感情コントロール
がしっかりしている。

これに対し、弱いチームは、
 あいつの方が下手なのに、レギュラーに選ばれるのは、コーチに取り入っているからだ
とか、
 チームが勝てないのは、コーチの練習メニューやレギュラー人選や作戦がまちがっているからだ
とか、
 不平・不満・愚痴が多い。


これは、会社も国家も同じ。
 不平・不満・愚痴・批判。

さらには、
 1位じゃなくてはいけないんですか
と勝つことや、
 勝つために全力で取り組む努力をすること
すら、放棄する。

 格差はだめ、そもそも、競争なんてしなくてよい。
という、誤った平等主義を広めようとする。
 努力自体も不要。
一人で努力すれば、その人が勝ち組になるので、
 努力する人を叩いて、結果が出ないようにしなければならない。


酷いケースは、
 敵の敵は味方
という中国の戦略に従い、
 与党を倒すために、海外勢力と手を組んだり、
 海外勢力の影響下にあるメディアと手を組んで、
 自らの国に不利益となることや海外勢力に利益となることの実現をめざそうとする。

 自国民が将来にわたって、幸せに暮らしていけるような、豊かな国を作る
という本来の目的を忘れてしまい、
 与党を倒して、政権を取る
という目的のみが前面に出てしまっている。

メディアにおいて
 海外の資本比率が、法律によって制限されている
のは、
 メディアが海外の出先機関となり、情報戦に利用されない
ようにするためです。

ただ、
 現在は、中国に対する批判的な報道はなく、
 中国が日本のEEZに5発のミサイルを撃ち込んできたことや、
 国連で認められている日本のEELすら否定し、現状を打開しようとしている
ことなどは、あまり報道されていません。

さらに、
 中国が干ばつ、洪水という被害に襲われ、
 電力不足に陥り、工場の稼働に問題が生じていること
などもあまり伝えられていません。

未だに、旧統一教会問題が国家の最大の問題のように取り扱っているメディアも存在しています。

本来議論することは、
 中国が台湾に侵攻した場合の、八重山諸島の避難対応をどうするか
 日本が自衛隊をどの段階で派遣するか
 台湾からの難民をどのようにして受け入れるか
 アメリカ軍との連携をどうするか
 非常事態宣言(国家緊急権)の発動要件
 さらなるEEZ内へのミサイル打ち込みに対し、ミサイルを打ち落とすことは可能か
など、安全保障に関することであると思います。

さらに、電力不足やさらなる電気代の高騰に対応するための原発再稼働や、
小型原子炉のスケジュールや国民の理解など、
 国益に適う重要課題はたくさんあります。

旧統一教会の問題や国葬の違法性は、
 議論しても答えは出ないものなので、裁判所で判断してもらえばよい。

 イメージ戦略としてのメディア利用は、放送電波という国家の資源の無駄遣い
です。

テレビCMのスポットで何千万円も受け取っているということは、
 番組の時間の電波利用は、とてつもない価値を持っている
ということです。

この電波は、
 国家、ひいては国民の財産である
ことを忘れてはいけないと思います。

国民に有益な放送ができないなら、
 有益な放送ができる企業に、電波を割り当てるべきだ
と思います。

時間帯で、
 電波を切り分け、複数の企業に割り振るというのも、これからの時代にはありうる
と思います。

放送法の改正の議論は、
 メディアが弱いチームを築いてきた元凶である
ため、
 強いチーム(国家)になるためには、不可欠である
と思います。

批判ばかりのメディアから電波を取り上げて、
 よりよい国になるための情報提供ができる企業に電波を割り振る。

強いチームになるには、
 国民のためになる公正中立な報道機関
が必要です。
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