知的成長戦略論-クールに生きる

かっこよく生きるためのメモ。
知的に成長し、どんな状況でも平静を保てる力を身につける。

流れの中へ。

2014年08月03日 | スキルアップ
スキルアップを考える上で、
 自分がどこにいるとよいのか
が重要です。

 トレンド
というものが、存在しており、
 そこに自分の身を置いておく
ことで、
 有利に展開できる
ということ。

僕の場合は、大学のころに大手証券会社の倒産があり、
 サラリーマンのリスクを目にしました。

一流会社がこれからは倒産する時代。
どんなに有名な大学を出ていても、
 倒産してしまえば、リスクが大きい。

そこで、
 スキルを磨く
ことに。

会社の肩書がなくても食べていけるようにする。

その後、資格試験がブームになりました。

ただ、トレンドが変わります。
資格だけでは食べていけない時代へ。

そうなると、
 客から選ばれる存在になる
必要があります。

そのため、接客のスキルを身につけたり、人のつながりを増やしたりという
 行動に出る
必要が生まれてくるわけです。


結局は、トレンドに沿って、自分の行動を変えることが重要だということ。

これを理解している人と理解していない人では、
 人生が180度変わってきます。

サラリーマンで考えると、
 自分がこれから上向いていく産業にいるのか
 先を見据えた戦略を展開している会社にいるのか
が重要となってきます。

どんなに頑張っても、
 繊維産業は衰退産業
なので、
 その産業で生き残っていくのは非常に大変です。

地方に行くと昭和初期から中期に栄えた繊維街があったりします。
どこもひどい有様です。

その中でも生き残っている企業は、
 技術革新をしたり、ブランドと提携したりして、
 自分の付加価値を高めているところ。

中国製の安い商品に文句を言って何もしていないところは、
 親の代で終わり。
親も、年金で暮らしていて、子どもは町へ就職して帰ってこないというところが多い。

同じことがサラリーマンにも起きてきます。

トレンドにあったスキルを身につけているサラリーマンは、
 仮にその会社が倒産しても、次の会社に移行できる。

これは、日テレから独立したアナウンサーが例になります。
 アナウンサー+αがある人は収入を上げ、タレント化していく。

個性がない人は、仕事が減って、収入も減る。

トレンドを見つけ、その流れに身を置く。

これからの格差社会は、
 今までは国ごとに変わっていた所得水準のボーダーが消えることになります。

日本の自分の会社だけを見ていると、
 地方の繊維街のおじさんと同じように、
 いつの間にか売上(給料)が減って、
 生活が大変になっていくことになりかねません。

知的に成長して、
 トレンドを見極め、時代にあったスキルをコツコツ身につけていく。

これしか、平穏に生きるための方法はないと思います。

これが、7年前にブログを書き始めてから一貫して変わっていないスタンスです。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

責任の所在

2014年08月01日 | 国家論
検察組織も原発関連もそうですが、
 結局は、責任の所在が分からない
というところに最大の問題があります。

官僚の特徴として、
 安定を望む
 権力を好む
という特徴があります。

国家一種を目指している学生は、
 将来の不安を抱くことなく、上流の暮らしがしたい
という
 安定志向の持ち主
であることが多い。

東大で優秀な学生をリサーチすれば、
 文系
  国家一種組
  司法試験組
 理系
  研究者組
  医者組
 両者
  上場企業就職組
というタイプに分けることができます。

起業を目指してというタイプは、
 アメリカの一流大学には多いものの東大はマイナー。

安定の最たるところが、
 国家一種(エリート官僚)
という就職先。

しかも、
 国家一種後、どの官庁に就職するかで人生が決まります。

財務省に入れば、退職するまで財務畑。

縦割り行政の弊害は、こういうところから生まれてくるわけです。


こういう官僚組織であると、
 最終の意思決定をあいまい
 責任の所在をあいまい
にすることで、
 だれも責任を取らずにすむ
ことができます。

国民の批判が強い場合には、
 犠牲者を一人か二人用意して済ませる
という
 次の方法に行けば、組織そのものは温存できる
というわけです。

村木さんの冤罪事件も、検察組織そのものの責任追及まではいかず、
 担当検事の刑事処分
で幕引きを図りました。

今回の名古屋地検の起訴も、無罪となった場合には、
 何事もなかったように検察にメスが入ることなく終わる
はずです。

検察を取り締まる組織は、残念ながら存在しないからです。

司法権である裁判所も、独断で動いて検察を監督することなどできない。
国会議員も、主導的な立場で動けば、
 簡単に収賄やら不実記載やらで追い詰められるので黙ってみぬふり。
他の行政機関も同じ。


では、どうしたらよいのか?

最終的には、国民の世論。
しかし、メディアも狙い撃ちされかねないので、
 あまり強力な検察批判はしにくい。

一番重要なのは、
 検察官の自浄作用。

司法試験合格者組の中で、
 正義感が強く、冤罪は絶対にしない
という徳を備えた人物が、出世して検察を引っ張っていくような組織になること。

しかし、どのような組織も同じで、
 必ずしもそういう人ばかりではなく、年を重ねるうちに組織の論理が染み付いてしまう。

いつの間にか、暴走しても何とも思わない組織になっていく。

これは、会社も同じ。
コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする