2009年の日本株は他の国々に比べ、出遅れていると言われているが、昨年は銀行株を中心に、５兆円規模の増資があり、それを吸収した上での株価推移であったので、単純比較は出来ない。本年もそのような増資が予定されているようである。ただ、ＮＹ株式市場と比べても、一昨年末から昨年末までの上昇率はともに約１９％で遜色はない。もちろん上海市場などの上昇ペースに比べれば、見劣りがするという論調だが、所詮、グローバル化された東京市場と閉鎖性を取り続ける上海市場とを単純に比べることには無理があるというものである。また、東京市場の特徴として、これまで為替の動きに大きく影響を受けてきた。外需に依存する大企業が多いためである。したがって、円高ドル安は株安を誘引してきた。本年を予想する上で、これらの外国の景気動向は株価を予想する上で欠かすことは出来ない。この景気動向だが多くの識者の意見は中国を中心とするアジアの発展は大きく、他方、アメリカや欧州市場が各国の危機対応策も徐々に減っていく過程で低水準なものになっていき、それが長期化するというものである。だから個別企業の業績はどこに販路の中心があるかによるが、アメリカ市場への依存度が低下するという傾向が定着するに従い、日経平均株価の動きを左右する外需依存企業の業績も落ち着いたものになるだろう。そして、2010年、主要企業の増収増益見通しは09年度に比較して約６０％増と期待されている。また、日本においても、また、世界的な規模においても、過剰流動性政策は継続されている。このように見てくると、本年度の日本株はある程度の上昇を期待することができる。昨年規模の上昇率は期待できるのではないか。そうすると、日経平均は12500円近くになることも十分に予想できる。時期的には参議院選挙の2～3ヶ月前になる可能性が高い。
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