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ファンタジーなど

基本的に、いろいろなことの変なとこに突っ込みます。

携帯電話契約にマイナカード必須案

2024-06-21 07:55:31 | 社会・経済
健康保険証廃止に続くゴリ押し案です。

ところで、マイナカードを貰えない人々がいる件は、放置されたままのようです。

マイナンバーは、日本の住民票を持っていた人に割り当てられた「住民票コード」に
細工して得られたコードです。
当然ですが、日本の住民票を持たない人には住民票コードがありません。
 2013年(平成25年)7月8日から、在留カードの発行と共に外国人住民の住民票にも
 住民票コードが記載されるようになりました。
ということで、以前から外国に住んでいる日本人と、その後に生まれた子供達には、
日本の住民票は無いので、住民票コードはありません。

 日本の健康保険には、日本の住民票の有無に限らず、加入が可能でした。
 この対策は無いままで健康保険証廃止が決定したまま進んでいます。

さて、海外からの訪問者であっても、日本の携帯電話の借り受け・購入は可能でしたが
どういう対策を取るんでしょうか。でっかい穴が、できそうです。

さて、全データの統合は立派ですが、もし日本がウクライナと同じ状況下に陥った場合を
考えてみたら、怖すぎます。通信ラインが一つ切れただけでも終わります。
地方の役所のサーバー一つが通じなくなっただけで、本人かどうかを確認できる道は無くなります。
カードの内容を無条件で信用するしか道は無くなります。
でも、ウクライナは電力が、ほとんど途絶えています。
よって戦時中にはカードの内容を確認する方法はありません。
 どこの健康保険どころか、関係データ全てが見えなくなります。
  地域の診療所も調剤関係はコンピュータ化していますが、患者のデータは、相変わらずの
  患者毎のノート一冊に手書きです。ローテクなので強いし、凄まじく早いです。
  受付後、数分で呼び出し(担当がノート抽出に要する時間)、診察は1分未満、
  数ヶ月に1回の血液採取には2分、後の精算は3分以下です。
   (調剤指示は声出しで、扉の無い隣室でコンピュータを操作する女性が聞いています)
  手書きノートを廃止した病院では、診察と、コンピュータ入力に20分は掛かっていました。
   調剤書手配も医師がコンピュータ指示していましたから余計に掛かったんでしょう。

   無電力となったら、患者の全データは得られなくなります。診察は勿論、調剤書も発行
   できなくなります。
   従来の病人なら、お薬手帳で当分はしのげても薬剤在庫が無くなるまでです。
   戦争対策を行っておかないと、病人はすべて病死する道しかなくなります。

 免許証を無くしたら、無免許運転を許すしかなくなります。
  ~戦闘車両の免許の有無なんてのは問題外ですけど。
 信号機すべても稼働しなくなりますから、交差点は事故車だらけで、ガソリン等の給油も
 できなくなくなりますから、直に、動ける車は無くなり、問題消滅かも。
 携帯局も停電で動かなくなりますし、救急車を呼ぶことも不可能になるでしょう。
  まあ、路上の障害物とどっちが先だという話かもですけど。

 郵貯も銀行も通じませんから、お金を下ろすことどころか預貯金額の確認もできません。
  当面の買い物すべては現金しか役にたちません。
  ~有事に至る前に、タンス預金に変えておくことが必須です。
   困ったことに、政府はタンス預金絶滅に躍起です。
   このままでは、戦争、即、日本国民は飢え死にです。
   ~どこかでボランティアによる補給ということになるんでしょうが、日本には
    食糧保存施設がなさ過ぎです。ウクライナは陸路で隣接する国からの補給が
    可能でしたが、日本は、すべて海路か空路での補給しかないのです。
    海上封鎖+空中もついでの封鎖で日本はどこからも補給を得られなくなるのです。
    ~日本の食糧自給率は、種も含めると悲惨に尽きます。日本で自給出来ている
     野菜の種も全ては輸入なのです。売っている種袋の表示を確認ください。
     日本の種販売会社であってもです。
      自種で生産できる品種もあるのですが、日本は海外や種業者の要請で農家が
      自種を使用するのを禁止する政策を採っています。
      自種を使えるのは作物を売らない趣味人だけかもです。

戦争にならなくても、データや技術は必ず漏れます。近い将来に偽造されるのは確実です。
どんなものであろうと、人間の作れるモノであれば、必ず作れるのです。
 機械やシステムを作っているのは人間です。人間は弱く脆いのです。
 カギとなる人間さへ見つければ、そこを糸口にして同様なモノは作れるのです。


年金という二重の徴税システム

2024-06-11 22:31:22 | 社会・経済
安田生命が単独会社だった時に「15年確定年金・定額型」というのに
加入してしまいました。
満期になれば、60万円+割増年金を15年払ってもらえるものでした。

 (現在は 明治安田生命保険相互会社 です)

さて加入して直に、預貯金率が下がりすぎて、積立金は預けた金額だけしか
増加しないこととなりました:これが増額年金がたったの200円の理由です。
(そのまま放置したのが不味かったわけですが、契約を獲った女性は
 数年勤めて入れ替わるから、解約を薦める人はいなかったわけです)

さて、今の支払って貰っている状況は

年金    600,000円
増額年金      200円   源泉徴収税額  34,317円

です。
年金掛金は税の免除を受けられていないから、
源泉徴収として税を二重に支払っている勘定になります。
国としては、美味しい状況でしょう。
(正当なのは、増額年金だけを源泉徴収の対象にすることですが)

なお、普通の年金も、支払う人と支給される人が違いますが、それぞれが
源泉徴収されている状況ですから、国は二重取りしている理屈です
 :であってる?

陸自ヘリ墜落事故に思うこと

2024-03-15 11:11:25 | 社会・経済
日本のレーザー技術は、軍用に使うことは許さないみたいな学会の下にあります。

医療機械や、工作機械に限定されているようです。

このためもあって、レーザーを浴びせられた物が、どういう現象や結果を起こすかの研究も
忌避されているように思います。

スパイ対策も何も出来ていないから、先端技術の研究や開発に日本・日本人は忌避されます。
軍用機を輸出して貰っても、肝心な部分は抜かれているか、良くてもブラックボックスです。
器械・機械にレーザーを浴びせるとどうなるかなんて研究もないでしょう。
これやれるのは自衛隊員だけになるでしょうが、理系卒業の自衛隊員は少ないでしょう。


レーザーポインターも人に向けてはいけないよと言うだけで、レーザーポインターの
防具も開発されていないように思えます。
 ~日食の観察用具だけは少しだけ進歩した様ですが、これ、国の手は入っていませんね。
  これにも、長く見続けてはいけないという漠然とした注意事項は付いています。
   つまり研究した人はいないのです。人体実験になりそうだし。
  閃光爆弾は、暴徒鎮圧用であり、実戦では効果が不確実過ぎて使いものになりません
  から放置されていても当然かも。

普通の国ならば、武器に使えるものは、対策も備えているはずです。

頭がお花畑の日本は、アメリカからあれだけの焼夷弾をおとされ、また核爆弾を落とされた
唯一の国でありながら、その対策が一つもありません。

また、将来、敵国になりそうな国の民衆を不用意に入国させ、安易に日本国民の地位すら
与えようとしています。
いずれは、戦争せずに、政権も国土も彼らに全てを譲る意図があるんでしょう。
彼らが日本人を土着民族あるいは先住民扱いすらしない未来が見えます。
 共通そうなのは:
  即刻は日本国憲法の廃止と天皇家の廃止、神道・仏教の禁止、
  神社・仏閣の破壊、日本風墓地の撤去、日本語の禁止。
 中国化なら、宗教の禁止、追加で私有財産の制限・没収、土地の共産党化
  (自分の住居に住み続けるとしても有限期間の費用を払わされる)。
  いずれは、満州人と同じく砂漠送りにされて、民族絶滅への道です。
  日本人は中華民族に非ずで、非道人扱いです。
 イスラム化なら、イスラム教の強制、他は何されるか不明。
  日本に来ていながら日本人は殺せと叫ぶほどに異質です。

その前に、戦争の危機があります。

大注意:
 GPS衛星を攻撃するレーザー兵器の開発が進んでいます。
 戦争開始で狙われるのはGPSの衛星です。衛星の所在は、すべて認識されています。
   ~GPS衛星を攻撃する手段が少ない日本なら、他国のGPSを使うシステムも
    用意しておくべきかも。まずは日本、米国をスイッチで切り替えられるように。
    ~これ、敵国にも便利ですね:日本+米国は国内限定販売で。

   日本も輸出を考慮しなければ衛星無しでもGPSは可能です。ただし、
   東西南北に広いので数が要りますから、衛星の方が保守を考えても楽なのです。
   ~用途が違いますが、灯台の数と、保守を考えてみてください。
   自動車や農業機械をどこでも日本と同じに動作させたいからGPS衛星が必要なのです。

 GPSが使えなくなると使えなくなる装置の開発は良いとしても、その装置に頼る
 システムに依存するような社会を作っては、いけません。
  ~自動運転専用の乗用車が第一です。数台あれば、道路網を塞ぎ、交通を止めます。

 戦闘にはドローンが欠かせない物となりつつあります。
 ドローンはGPSが必須の武器です。
 既存のGPS衛星は、最初にレーザー兵器で狙われます。
  地上固定のGPS基地は、ミサイルやドローン等で狙われますが、GPSは最低でも
  3台からの無線を受けないと位置と高度が決まらないのです。
  よって地上基地だけ生き残っても用を足せない可能性が大きいので見逃して貰えるかも。
  ミサイルやドローンに比べたらレーザーは、凄く安上がりの武器です。
 GPSの追加・補給システムの構築と維持は必須です。

財務省が、日本を滅亡させる目的は

2024-03-07 14:16:04 | 社会・経済
日本の新生児数の低下は、韓国に続いていますが、理由は違います。

韓国は主題ではありませんから横に置きます。

財務省、及び大学、大学教授、メディアなどは、ほとんどが左の方々の支配下に
納まってしまったようです。

元々は左に支配されかけていたGHQの支配下で進んでしまった左傾化です。
そして、日本は、アメリカの都合が良いように操られてきました。
在日米軍は、どう繕おうが、いまだにビンの蓋です。

日本は、アメリカに取っては別会計の便利なサイフでもあるようです。

半導体で世界を圧倒しかけたときは、押さえ込みが入り、今や、三流以下の半導体生産国です。
中国支援にもうまく使われたようです。
日本の工場のほとんどが中国に移されたのです。
中国からの輸入無しでは、日本では、ほとんど何も作れない状態にまでに依存してしまったのです。
~海外からの輸入品を一端中国で降ろしてから日本に運ぶというアホっぽいシステムにも
 してしまいました。日本の港湾開発をサボリ(漁業関係者の調整をサボったというのもあるかも)、
 大型船が使える港湾を開発しなかった:
  日本の工場のほとんどを中国に移したから日本に運ぶのは小さい船で用済み。
  これが災いしたか、大型の軍船が入れる港が日本には、いくつも無い。
  USAの軍船のほとんどが韓国にいるのもこれが理由でしょう。

台湾が技術を盗んだとか言っていますが、安く作ってくれるから、うっかりしていただけで
中国が台湾を取りに来るかもと気付いて今更慌てているだけ。
まあ、台湾が取られても、米本土に同程度の工場を確保しているのは流石です。

日本の富でアッメリカのほとんどを買い取れるという時も、なんとか潰し切りました。
おっと、東芝に危ない原発会社を売りつけて東芝を破産寸前まで追い込むのに成功しましたっけ。
日本のジェットは、回りくどく潰しました。
USスチール買収もさせないと思います。なんで、そんな面倒なとこに首突っ込みたがるかな?
うまくいってもボスコの二の舞で終わりじゃ無いかな?

さて、こんな日本、
 中国が台湾や尖閣を取りに来た場合、
 ロシアが北海道を取りに来た場合、
 北朝鮮は、ロシア・中国と同時で無いと、来れないか。
  というか、北朝鮮は、ミサイルを飛ばすしかできないだろう。
 アメリカが台湾および日本を守るかは不明です。
  ~台湾を守ったら日本も守る。台湾を捨てたら日本も捨てる:と思います。
   一方だけ捨てて、一方だけ守って得られる利益ってほとんど無いからです。
   両方捨てたらグアムも捨てるでしょう。

さて、本題に

財務省は、消費税でもって、若年者の収入減少に成功し、結婚出来ない現状を作り出しました。
一方、輸出すればするほど消費税が戻ってくる税制を作り、経団連を仲間に引き込み、
さらに消費税をあげろと言う味方を作りました。
政治家は、パーティー券売り上げを取り上げられると、さらに経団連の寄付に頼る状況が
進み、ますます経団連の言うとおり、つまりは財務省の言うとおりになる道ができました。

各種試験に失敗した若者には、派遣労働者の道しか無いようです。
 ~地方公務員の募集があったら大学を退学してでも入れというのが今もあるようです。
  もっとも私の時代、公募はなくて裏口の縁故採用がほとんどでした。

この道は、外国人いらっしゃいであり、来た外人さんは、いずれ日本人にする道です。

一番の早道は、中国化です。なぜか習近平は気付いていないようですが、中国人を5000万人
程も日本に送れば、いずれは選挙によって、日本の国政を合法的に奪えるのです。
戦争は要りません。ただし、習近平の生存中には困難かもというのが気に入らないかも。
 ~中国の属国になった暁には、日本人は全員、砂漠送りの末、全員抹殺でしょう。
  財産?そんなもの根刮ぎ没収に決まっています。
  満州族、モンゴル族、チベット族、ウィグル族と違う扱いをしてもらえるなんて期待しないことです。
  日本人は中国人には絶対の悪という教育が子供の時からスリ込まれているのです。
  ~日本人が中華民族として扱って貰える見込みはありません。沖縄県民だって怪しいモノです。

中国より年数がかかるかもなのが、イスラム化です。イスラム化したら日本の法律はすべて廃棄です。
彼らにはすでにイスラム法があります。イスラムの派閥+中国の構想が起きて戦争状態になる可能性も
否定できません。統一されても既存財産の没収以上のことが行われても不思議ではないです。
日本人はユダヤ教とも違う異教徒であり、マトモに扱えという教義もありません。
 ~イスラム教とイスラム法は、ほとんど変更されること無く現在に至っていますから、日本は論外なのです。
日本に仕事に来ながら日本人は殺せと叫んでもいかなる禁忌にも触れない?程に異質な宗教民族なのです。

いずれにしても世界最古の国、日本は終わります。
 ~これを望む人は世界中にいるかも。日本人にもいそうなのが困りものです。
財務省の方々、経団連の方々、いざとなった時の、移住先と移住の足は、見つけてありますか?
日本円は無意味です。そして日本語も無意味になります。

私の存命中には起きて欲しくない未来図です。

学歴のこと

2024-03-02 02:26:46 | 社会・経済
結婚しない・できない人口が増えている原因には、もう一つの原因があります。

それは、子供全てが大学まで進むのが当たり前の風潮になってしまったためでした。

子供ほぼ全員が、大学卒業までいき、卒業した時には、22才になっているのです。
団塊世代では、中卒15才で働き始めて自立し、男18才、女性16才で結婚しているのも多かったのです。
親も結婚の手助けが、かなり容易に出来たというのもあります。

それが、高校・大学の学費と生活費を親が負担するようになったのですから、親子共に
子供が大学を卒業する頃には、余裕が無くなるのは当然でした。

そこから、子供が自力で生活し、結婚資金をも稼がなければいけない事態が普通になったのです。

そこに、消費税導入による悪しき状態が蔓延しました。

1:永年就職制度が終焉させられました。
  親も、低額給料で若者と競って働かなければいけない時代になったのです。
  自分達夫婦の老後の生活資金を残せるかどうかを考えなければいけない事態に置かれたのです。
  子供の生活援助するとか、結婚式を挙げてやるというのは、かなり難しくなったのです。
  ~韓国は、別の要因もあって日本より悲惨なのですが、本題とは別なので述べません。

2:子供も、外国人と職を争うことになりました。
  その仕事のほとんどは、中卒の学識さへも不要です。文字が読めなくても良いのです。
  能力が求められて職場を得ても、軌道に乗ってしまうと、もはや、その能力は不要と、簡単に
  切り捨てられる事態も増えたのです。

3:ひどいのは、軌道に乗った工場ごとの海外移転です。
  日本の最低賃金を払うより現地の最低賃金が遙かに安いのですから、入出荷ルートさへ
  確保できたら、それ行け状態です。
  工場を回す数人の日本人が居れば良く、あとは現地採用と切り捨てられるのです。

高学歴の道は止めるべきです。中学で習ったことも、高校・大学では有効でも、その後の人生では
ほとんど役にたっていません。
こんな仕事の向きには、こういう知識が必要だよという紹介本の頒布と見方を教えるだけで良いと
思います。

もっと、日本語の読解力を養わせるべきです。

英語など、全員が喋れる・聞ける必要はありません。
日本に来るほとんどの外人は、英語など喋れません。

外国語は、普通の人が相手なら、AIに任せれば良いのです。
海外旅行もAIで、現地語も楽々の時代になったのです。
外人さんもAIを盛って旅行する時代なのです。
 ~AIを持たずに来るのは、日本に仕事を求めて来る外人さんだけでしょう。
  ブローカーに渡航費用を借金して来るので、それに回す金までは無いからです。
  昔でも、タイプしたのを現地語に翻訳して表示する翻訳機は、ありました。
  外人さんにタイプしてもらうのは、中々大変でしたけど。
  今は、どちらも喋るだけでいいのです。

大事な取引のケースだけ、通訳を頼めば良いのです。
大事な時間の使い方を間違ってはいけません。
~何かの取引をやった結果、とんでもない数の米英人を雇うハメになった?