相変わらずマスコミの偏向報道が酷いレベルにある。日本には未だにデジタル機器が使いこなせないデジタル弱者（中高年層など）が少なくなく、そうした層はテレビや新聞が報道する内容を真に受けてしまう。報道されている内容が真に客観的な内容ならそれでも良いが、しかし実態は嘘・捏造・偏向だらけの報道であり、その内容は左翼のプロパガンダ（特定の主義・思想についての（政治的な）宣伝）と言って差し支えないものだ。その偏向度合いの酷さはとんでもないレベルである。彼らの実態から見れば彼らの正体は報道機関ではない。左翼の情報工作機関と呼んだ方が適切であろう。
なぜマスコミは総じて左翼（共産主義系）に染まってしまったのだろうか。その理由は当ブログの過去記事である「日本のマスコミが左傾化した本当の理由」をお読み頂ければご理解いただけると思う。
上記記事にも記してあるが、その国の国民を特定の思想（ほとんどの場合は左翼思想）に染まらせてしまうにはマスコミ・メディアを握ってしまうのがもっとも手っ取り早く確実な方法である。(*1)その証拠に今の日本がそうだ。新聞やテレビの報道を無頓着に信じてしまい、知らぬ間に左翼思想をベースにした発想や思考でしか世界を見られなくなり、洗脳されている自分を客観視することもできない人々のなんと多いことか。
左翼なので、政治案件についてはマスコミ各社がスクラム組んで左翼側の要求が通るように主張し喧伝し世論を操作する。何しろ真実を知らないデジタル弱者の国民多数をバックにしているのでその突破力は絶大であり、日本政府でさえもマスコミの要求を飲んで政策を変えてしまうこともある。
そうして変えられてしまった実例として昨年の「GOTO政策」がある。野党政治家やマスコミは「GOTOが原因で感染者数が増加したのだからGOTOをいますぐ止めろ」と主張した。しかしこれは事実に基づかない虚偽の主張である。「GOTO」が開始された昨年7月以降の感染者数に大きな変化はない。しかし感染者数が急激に増加しだしたのは11月の「外国からの入国制限緩和」以降なのである。感染した外国人の入国が真の原因だったのだ。これが客観的なデータに基づく事実である。だが、マスコミは根拠もなく「GOTOがー！」と騒ぎ立てた挙げ句、政府も「マスコミがそこまで言うのなら…」と「GOTO」を止めてしまった。マスコミは自分たちの主張を通せた事に舞い上がったが、それで終わりなのがマスコミの底の浅さである。政府はマスコミの主張に合わせて「GOTO」を止めた。しかし感染者数は減らなかった。当たり前だ。本当の原因はそこじゃないから。マスコミはこうした事後の検証を一切しない。自分たちの主張（感染者数増加はGOTOが原因）が本当に正しかったかどうかの検証は一切しないのだ。主張を無理やり通して政府のやることを妨害したり破壊する事だけが彼らの目的だからである。従って多くの日本国民が「GOTO」を止めた結果どうなったか、の検証結果を知らないままなのだ。
左翼であるマスコミはさらに卑劣極まりない手法で異論を排除して叩き潰そうとする。最近では昨年の「大村愛知県知事リコール運動」に関する扱い方の卑怯な報じ方にそれは現れている。
どういうことか。
「あいちトリエンナーレ」では「昭和天皇の肖像をバーナーで焼いて足で踏みにじる映像作品(*2)」や「日本の為に命を賭して戦った兵士達を徹底的に愚弄する作品」などが展示された。報道に登場する「慰安婦像」はそうした展示のごく一部である。これらの作品は到底芸術とは呼べない極左勢力のプロパガンダでしかないものである。
以前に当ブログでもこの件を扱っている。下記のリンク先を参照されたい。
［愛知県「大村知事リコール運動」に思う］
それらの作品が私費で展示会をやる分には日本憲法で許される「表現の自由」の範疇であるが、許せないのはこれらの展示に国費（税金）が投入されて展示された事である。なぜ天皇陛下を有り得ない残酷さで侮辱する作品に国費（税金）をあてがうのか？なぜ旧日本軍兵士を実に嫌味な形で愚弄する作品に税金を投入するのか？それらの下品な展示を許可したのは大村愛知県知事である。これら「日本を徹底的に侮辱するだけの下品極まりない展示に国費を投入した事が問題」だとして、それを許可した上に反省もせず責任もとらない大村知事に”退陣願いたい”ということでスタートしたのが大村知事リコール運動である。
そして昨年の後半期にリコール運動は推進されたが、マスコミはこのリコール運動そのものをほとんど報道しなかった。少なくともリコール運動の目的は（故意に）報道していない。あたかもそんなものありませんよ、知りませんよ、という態度だったのだ。上述した酷い展示作品は極左勢力には喜ばれる内容であった一方で、それを批判・否定する動きは左翼にとって都合が悪い。だからマスコミは報道しなかったのだ。マスコミ自体が左翼勢力だからである。もうこの時点でまともな報道機関としては全く機能していない事がよくわかる。彼らは左翼に不都合な事実は報道しない事で、デジタル弱者な受け手達を騙し洗脳するのである。日本マスコミが左翼の情報工作機関であることの証拠だ。
そして、事態は以外な展開になる。
リコール運動そのものは中心人物であった高須病院の高須克弥氏が自身の癌との闘いで体調が持たず、途中で終了することになった。リコール署名もマスコミが全然報道しなかった上にリコール運動が不利になるような偏向報道もあって署名数は伸び悩んだ。左翼に依るリコール運動の妨害である。
その後、リコール運動事務局の局長とその一派が実はリコール署名の偽造という犯罪行為をしていた事実が発覚して大問題になった。すると今度はマスコミがこれに飛びついてスキャンダルとして積極的に報道するようになった。非左翼勢力を攻撃・排除出来る（左翼を利する）時だけマスコミは進んで報道するのである。
この問題では、そもそも「なぜリコール運動が起きたか」の説明が必要な筈だが、それは一切報道しないか、または嘘の説明で視聴者を騙すのだ。なぜか？これは左翼にとって都合が悪い部分だからだ。左翼に都合が悪いことは報道しない。それが日本のマスコミである。
マスコミの報道では、あいちトリエンナーレに於いて「表現の不自由をテーマに慰安婦をモチーフにした少女像などが展示された事に大村知事の責任を問うのが目的」と説明（ＮＨＫ「ニュース７」での報道内容）しているが、これは全然違う。事実ではない。これでは韓国の慰安婦問題の主張に対する抗議のように受け取れてしまう。(*3)虚偽である。公共放送と言われる放送局がこの偏向である。もう完全に話をすり替えてしまっている。真実とは異なるストーリーを勝手にでっちあげているのだ。ＮＨＫが明確に反日姿勢を持つことが判る。ＮＨＫにとってリコール運動の真実が知られたら困る、ということだ。また、署名の偽造という犯罪行為がリコール運動全体に関わるような印象操作をすることでリコール運動自体の正当性を否定する方向に持っていく印象操作的な意図も報道の中に見出すことが出来る。卑怯である。
署名を偽造した事務局長とその一派がどのような関係の人物達なのかは今後の捜査を待たねばならない(*4)が、リコール運動を破壊することで結果として左翼を利する目的があったのではないか、と推測されるところである。最終的に誰が得をするのかを考えれば判ることだ。
この件ではリコール運動時には一切運動を報道しなかった事でリコール運動の成立を必死になって阻止したマスコミ。そして署名偽造事件発生後はそのスキャンダル性を積極的に出して左翼にとって都合の悪い敵を攻撃・排除する姿勢を隠さないマスコミ。リコール運動のそもそもの目的をすり替えて報道するマスコミ。マスコミとはこれほど卑劣な連中なのである。
最近もこの手の左翼マスコミ（朝日新聞、毎日新聞等）はワクチン接種予約システムに対して犯罪的悪質な手口でアクセスして混乱を引き起こし、一般の利用者に対して大きな迷惑をかけている。朝日や毎日に加えて立憲民主党の枝野党首も犯罪的なアクセスで迷惑をかけた事を棚に上げて「欠陥を教えてやったのだから感謝しろ」とまで言い放つ図々しさである。居直り強盗クラスの滅茶苦茶さ加減である。だが、ここに左翼の本質が現れている。この件で重要なことは「手口と言い分」がそっくりそのまま中国共産党の「手口と言い分」と同じことである。ここが注目ポイントだ。中国は武漢コロナウィルスを世界中にばら撒いて大迷惑をかけているにも関わらず責任も認めず謝罪もしないばかりか「ワクチンを供給してやるから感謝しろ」とまで言うのだ。ウィルスを作って拡散させた張本人（*5）であるにも関わらず開き直った図々しさと無責任な態度は朝日・毎日・立憲民主党のそれと全く同じである。日本の左翼が何処を向いて活動しているかよく判る、というものである。彼らが中国にシンパシーを感じているから、だからやり方・手法、そして言い回しすら無意識に似てきてしまうのだ。これは記憶しておくべき重要な現象である。
こうしてマスコミは左翼を利する為なら手段を問わずどんな汚い卑劣な手法も辞さずに遂行する。こうした卑劣な姿勢を隠しもせずに左翼のプロパガンダを流し続けるマスコミは日本だけではない。アメリカも同様だ。昨年の大統領選挙に於いては、もしもフェアな選挙が行われていたらトランプ大統領の圧勝だったことは間違いない。それは筆者の妄想や願望ではなく数々の証拠や証言が表している厳然たる事実である。左派である民主党はありとあらゆる卑劣で違法な手法を駆使して票を操作してバイデン候補の圧勝を無理やり作り出した。左翼の勝利は共産主義国である中国をも利する。その意味で民主党の選挙運動の背後には中国が存在していた事実も指摘されている。当然であろう。実際に習近平主席とジョー・バイデン大統領はかなり親しい間柄である。しかも中国から超多額の資金がバイデンファミリーに流れている事も公開された事実として知られている。
そして更に酷いのはマスコミだけではなくＳＮＳを提供するＩＴ企業である。例えばツイッターやフェイスブックなどはトランプ大統領の発言だけでなくアカウント自体を削除して永久に使わせない姿勢を顕にしている。トランプ大統領の発言に問題は無く、事実に基づいた言論を展開していただけである。これは明らかに不当な言論弾圧であり、当然憲法違反でもある。こんなことを平然と臆面もなく押し付けられるのは企業の体質が左翼であり、異論を認めない独裁主義的な発想と思考を持っているからにほかならないからである。
メディア/マスコミを握ることが世論を操作する上で重要ということでは、中東紛争に於けるイスラム過激組織ハマスも同様だ。ハマスもイスラエルに対して向こうから攻撃せざるを得ない状況を作り出して、それに乗ったイスラエルからの攻撃で女性や子供が被害を受けたとして、それを世界中のメディアに情報を流す。例えば日本の朝日新聞や毎日新聞といった極左メディアにである。朝日や毎日は「イスラエルの攻撃でパレスチナ人が被害を受けてかわいそう」としてイスラエルを悪者にする印象操作を行う。こうした朝日や毎日の報道までがセットになっているのがハマスの戦略なのである。メディアを握ることで自分に都合の良い世論操作を行う左翼の戦略の実際がこれである。
メディアを握る事が左翼陣営にとって重要であることはよく理解していただけたと思うが、さらにインターネット上での左翼思想の拡散にも軽快が必要である。日本共産党はツイッターでのプロパガンダに注力しており、志位委員長も積極的にプロパガンダを発信している。さらに日本各地の共産党員約30万人に「ツイッターやフェイスブックをやれ」と指示しているそうだ。そうなると先日の宇都宮健児弁護士に依る「東京五輪中止を求める署名」が短期間で30万筆集まったのも共産党の組織票と考えれば理解できる。短期間であれだけ集まる事は普通に考えれば不自然だからだ。
左翼のプロパガンダのツイートは全体の1%程度だそうだが、それを同じ左翼であるマスコミが取り上げることで、さも社会の多数派の意見であるかのように拡散されてしまう。そして野党議員が国会でその意見を取り上げて議論すると、マスコミはそれも報道するのでさらに拡散されて社会的な話題になる・・・こうして左翼・極左は自分たちの欲望を社会の声に仕立て上げるのである。これも左翼のメディア利用に依る浸透であり、共産主義が我々の気が付かない内にひたひたと忍び込んできている事は意識しておく必要がある。
第二次大戦後にいち早くマスコミを牛耳ってしまった左翼勢力によって知識と最新情報を持たない一般国民を手なづけて洗脳する事に成功した左翼勢力。今の混乱した社会状況もそうした土壌が既に出来上がっている事が災いしていると言えよう。さらにマスコミはネット（ＳＮＳ）との連携を通してさらなる左翼思想の浸透と拡散を目指しているのであり、我々はそうしたプロパガンダの反乱に惑わされないよう、あくまでファクト（事実）を基にした思考と判断をしてゆく必要がある。
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(*1)
実際に中国はこうして日本やアメリカのマスメディアを押さえることでそこの国民に左翼思想を馴染ませて、中国が内側からじわじわと侵略する手法をとっており、これを「サイレントインベイジョン（静かなる侵略）」と呼ぶ。日本は既に中国の侵略を受けているのである。これは厳然たる事実だ。
(*2)
こんな作品である。↓
［あいちトリエンナーレ 「表現の不自由展」 昭和天皇の肖像をバーナーで焼く映像 全編］
(*3)
ＮＨＫはリコール運動の真の理由を彼らが左翼であるが故に「説明できない」。だからこのような嘘で視聴者を騙すのである。
(*4)
この問題はジャーナリストの須田慎一郎氏が丹念に取材を続けており、既にかなりの部分が判明している。当ブログでも機会を見てその内容を紹介したいと思う。
(*5)
中国・武漢市にある武漢病毒研究所で新型コロナウィルスは作られた。それを示す客観的な証拠は多く見つかっているし、このウィルスに最初に感染して亡くなったのは、この武漢病毒研究所の研究員であった黄さん（女性）である。また、アメリカ政府もこの研究所から漏れ出た事を認定している。
なぜマスコミは総じて左翼（共産主義系）に染まってしまったのだろうか。その理由は当ブログの過去記事である「日本のマスコミが左傾化した本当の理由」をお読み頂ければご理解いただけると思う。
上記記事にも記してあるが、その国の国民を特定の思想（ほとんどの場合は左翼思想）に染まらせてしまうにはマスコミ・メディアを握ってしまうのがもっとも手っ取り早く確実な方法である。(*1)その証拠に今の日本がそうだ。新聞やテレビの報道を無頓着に信じてしまい、知らぬ間に左翼思想をベースにした発想や思考でしか世界を見られなくなり、洗脳されている自分を客観視することもできない人々のなんと多いことか。
左翼なので、政治案件についてはマスコミ各社がスクラム組んで左翼側の要求が通るように主張し喧伝し世論を操作する。何しろ真実を知らないデジタル弱者の国民多数をバックにしているのでその突破力は絶大であり、日本政府でさえもマスコミの要求を飲んで政策を変えてしまうこともある。
そうして変えられてしまった実例として昨年の「GOTO政策」がある。野党政治家やマスコミは「GOTOが原因で感染者数が増加したのだからGOTOをいますぐ止めろ」と主張した。しかしこれは事実に基づかない虚偽の主張である。「GOTO」が開始された昨年7月以降の感染者数に大きな変化はない。しかし感染者数が急激に増加しだしたのは11月の「外国からの入国制限緩和」以降なのである。感染した外国人の入国が真の原因だったのだ。これが客観的なデータに基づく事実である。だが、マスコミは根拠もなく「GOTOがー！」と騒ぎ立てた挙げ句、政府も「マスコミがそこまで言うのなら…」と「GOTO」を止めてしまった。マスコミは自分たちの主張を通せた事に舞い上がったが、それで終わりなのがマスコミの底の浅さである。政府はマスコミの主張に合わせて「GOTO」を止めた。しかし感染者数は減らなかった。当たり前だ。本当の原因はそこじゃないから。マスコミはこうした事後の検証を一切しない。自分たちの主張（感染者数増加はGOTOが原因）が本当に正しかったかどうかの検証は一切しないのだ。主張を無理やり通して政府のやることを妨害したり破壊する事だけが彼らの目的だからである。従って多くの日本国民が「GOTO」を止めた結果どうなったか、の検証結果を知らないままなのだ。
左翼であるマスコミはさらに卑劣極まりない手法で異論を排除して叩き潰そうとする。最近では昨年の「大村愛知県知事リコール運動」に関する扱い方の卑怯な報じ方にそれは現れている。
どういうことか。
「あいちトリエンナーレ」では「昭和天皇の肖像をバーナーで焼いて足で踏みにじる映像作品(*2)」や「日本の為に命を賭して戦った兵士達を徹底的に愚弄する作品」などが展示された。報道に登場する「慰安婦像」はそうした展示のごく一部である。これらの作品は到底芸術とは呼べない極左勢力のプロパガンダでしかないものである。
以前に当ブログでもこの件を扱っている。下記のリンク先を参照されたい。
［愛知県「大村知事リコール運動」に思う］
それらの作品が私費で展示会をやる分には日本憲法で許される「表現の自由」の範疇であるが、許せないのはこれらの展示に国費（税金）が投入されて展示された事である。なぜ天皇陛下を有り得ない残酷さで侮辱する作品に国費（税金）をあてがうのか？なぜ旧日本軍兵士を実に嫌味な形で愚弄する作品に税金を投入するのか？それらの下品な展示を許可したのは大村愛知県知事である。これら「日本を徹底的に侮辱するだけの下品極まりない展示に国費を投入した事が問題」だとして、それを許可した上に反省もせず責任もとらない大村知事に”退陣願いたい”ということでスタートしたのが大村知事リコール運動である。
そして昨年の後半期にリコール運動は推進されたが、マスコミはこのリコール運動そのものをほとんど報道しなかった。少なくともリコール運動の目的は（故意に）報道していない。あたかもそんなものありませんよ、知りませんよ、という態度だったのだ。上述した酷い展示作品は極左勢力には喜ばれる内容であった一方で、それを批判・否定する動きは左翼にとって都合が悪い。だからマスコミは報道しなかったのだ。マスコミ自体が左翼勢力だからである。もうこの時点でまともな報道機関としては全く機能していない事がよくわかる。彼らは左翼に不都合な事実は報道しない事で、デジタル弱者な受け手達を騙し洗脳するのである。日本マスコミが左翼の情報工作機関であることの証拠だ。
そして、事態は以外な展開になる。
リコール運動そのものは中心人物であった高須病院の高須克弥氏が自身の癌との闘いで体調が持たず、途中で終了することになった。リコール署名もマスコミが全然報道しなかった上にリコール運動が不利になるような偏向報道もあって署名数は伸び悩んだ。左翼に依るリコール運動の妨害である。
その後、リコール運動事務局の局長とその一派が実はリコール署名の偽造という犯罪行為をしていた事実が発覚して大問題になった。すると今度はマスコミがこれに飛びついてスキャンダルとして積極的に報道するようになった。非左翼勢力を攻撃・排除出来る（左翼を利する）時だけマスコミは進んで報道するのである。
この問題では、そもそも「なぜリコール運動が起きたか」の説明が必要な筈だが、それは一切報道しないか、または嘘の説明で視聴者を騙すのだ。なぜか？これは左翼にとって都合が悪い部分だからだ。左翼に都合が悪いことは報道しない。それが日本のマスコミである。
マスコミの報道では、あいちトリエンナーレに於いて「表現の不自由をテーマに慰安婦をモチーフにした少女像などが展示された事に大村知事の責任を問うのが目的」と説明（ＮＨＫ「ニュース７」での報道内容）しているが、これは全然違う。事実ではない。これでは韓国の慰安婦問題の主張に対する抗議のように受け取れてしまう。(*3)虚偽である。公共放送と言われる放送局がこの偏向である。もう完全に話をすり替えてしまっている。真実とは異なるストーリーを勝手にでっちあげているのだ。ＮＨＫが明確に反日姿勢を持つことが判る。ＮＨＫにとってリコール運動の真実が知られたら困る、ということだ。また、署名の偽造という犯罪行為がリコール運動全体に関わるような印象操作をすることでリコール運動自体の正当性を否定する方向に持っていく印象操作的な意図も報道の中に見出すことが出来る。卑怯である。
署名を偽造した事務局長とその一派がどのような関係の人物達なのかは今後の捜査を待たねばならない(*4)が、リコール運動を破壊することで結果として左翼を利する目的があったのではないか、と推測されるところである。最終的に誰が得をするのかを考えれば判ることだ。
この件ではリコール運動時には一切運動を報道しなかった事でリコール運動の成立を必死になって阻止したマスコミ。そして署名偽造事件発生後はそのスキャンダル性を積極的に出して左翼にとって都合の悪い敵を攻撃・排除する姿勢を隠さないマスコミ。リコール運動のそもそもの目的をすり替えて報道するマスコミ。マスコミとはこれほど卑劣な連中なのである。
最近もこの手の左翼マスコミ（朝日新聞、毎日新聞等）はワクチン接種予約システムに対して犯罪的悪質な手口でアクセスして混乱を引き起こし、一般の利用者に対して大きな迷惑をかけている。朝日や毎日に加えて立憲民主党の枝野党首も犯罪的なアクセスで迷惑をかけた事を棚に上げて「欠陥を教えてやったのだから感謝しろ」とまで言い放つ図々しさである。居直り強盗クラスの滅茶苦茶さ加減である。だが、ここに左翼の本質が現れている。この件で重要なことは「手口と言い分」がそっくりそのまま中国共産党の「手口と言い分」と同じことである。ここが注目ポイントだ。中国は武漢コロナウィルスを世界中にばら撒いて大迷惑をかけているにも関わらず責任も認めず謝罪もしないばかりか「ワクチンを供給してやるから感謝しろ」とまで言うのだ。ウィルスを作って拡散させた張本人（*5）であるにも関わらず開き直った図々しさと無責任な態度は朝日・毎日・立憲民主党のそれと全く同じである。日本の左翼が何処を向いて活動しているかよく判る、というものである。彼らが中国にシンパシーを感じているから、だからやり方・手法、そして言い回しすら無意識に似てきてしまうのだ。これは記憶しておくべき重要な現象である。
こうしてマスコミは左翼を利する為なら手段を問わずどんな汚い卑劣な手法も辞さずに遂行する。こうした卑劣な姿勢を隠しもせずに左翼のプロパガンダを流し続けるマスコミは日本だけではない。アメリカも同様だ。昨年の大統領選挙に於いては、もしもフェアな選挙が行われていたらトランプ大統領の圧勝だったことは間違いない。それは筆者の妄想や願望ではなく数々の証拠や証言が表している厳然たる事実である。左派である民主党はありとあらゆる卑劣で違法な手法を駆使して票を操作してバイデン候補の圧勝を無理やり作り出した。左翼の勝利は共産主義国である中国をも利する。その意味で民主党の選挙運動の背後には中国が存在していた事実も指摘されている。当然であろう。実際に習近平主席とジョー・バイデン大統領はかなり親しい間柄である。しかも中国から超多額の資金がバイデンファミリーに流れている事も公開された事実として知られている。
そして更に酷いのはマスコミだけではなくＳＮＳを提供するＩＴ企業である。例えばツイッターやフェイスブックなどはトランプ大統領の発言だけでなくアカウント自体を削除して永久に使わせない姿勢を顕にしている。トランプ大統領の発言に問題は無く、事実に基づいた言論を展開していただけである。これは明らかに不当な言論弾圧であり、当然憲法違反でもある。こんなことを平然と臆面もなく押し付けられるのは企業の体質が左翼であり、異論を認めない独裁主義的な発想と思考を持っているからにほかならないからである。
メディア/マスコミを握ることが世論を操作する上で重要ということでは、中東紛争に於けるイスラム過激組織ハマスも同様だ。ハマスもイスラエルに対して向こうから攻撃せざるを得ない状況を作り出して、それに乗ったイスラエルからの攻撃で女性や子供が被害を受けたとして、それを世界中のメディアに情報を流す。例えば日本の朝日新聞や毎日新聞といった極左メディアにである。朝日や毎日は「イスラエルの攻撃でパレスチナ人が被害を受けてかわいそう」としてイスラエルを悪者にする印象操作を行う。こうした朝日や毎日の報道までがセットになっているのがハマスの戦略なのである。メディアを握ることで自分に都合の良い世論操作を行う左翼の戦略の実際がこれである。
メディアを握る事が左翼陣営にとって重要であることはよく理解していただけたと思うが、さらにインターネット上での左翼思想の拡散にも軽快が必要である。日本共産党はツイッターでのプロパガンダに注力しており、志位委員長も積極的にプロパガンダを発信している。さらに日本各地の共産党員約30万人に「ツイッターやフェイスブックをやれ」と指示しているそうだ。そうなると先日の宇都宮健児弁護士に依る「東京五輪中止を求める署名」が短期間で30万筆集まったのも共産党の組織票と考えれば理解できる。短期間であれだけ集まる事は普通に考えれば不自然だからだ。
左翼のプロパガンダのツイートは全体の1%程度だそうだが、それを同じ左翼であるマスコミが取り上げることで、さも社会の多数派の意見であるかのように拡散されてしまう。そして野党議員が国会でその意見を取り上げて議論すると、マスコミはそれも報道するのでさらに拡散されて社会的な話題になる・・・こうして左翼・極左は自分たちの欲望を社会の声に仕立て上げるのである。これも左翼のメディア利用に依る浸透であり、共産主義が我々の気が付かない内にひたひたと忍び込んできている事は意識しておく必要がある。
第二次大戦後にいち早くマスコミを牛耳ってしまった左翼勢力によって知識と最新情報を持たない一般国民を手なづけて洗脳する事に成功した左翼勢力。今の混乱した社会状況もそうした土壌が既に出来上がっている事が災いしていると言えよう。さらにマスコミはネット（ＳＮＳ）との連携を通してさらなる左翼思想の浸透と拡散を目指しているのであり、我々はそうしたプロパガンダの反乱に惑わされないよう、あくまでファクト（事実）を基にした思考と判断をしてゆく必要がある。
--------------------------
(*1)
実際に中国はこうして日本やアメリカのマスメディアを押さえることでそこの国民に左翼思想を馴染ませて、中国が内側からじわじわと侵略する手法をとっており、これを「サイレントインベイジョン（静かなる侵略）」と呼ぶ。日本は既に中国の侵略を受けているのである。これは厳然たる事実だ。
(*2)
こんな作品である。↓
［あいちトリエンナーレ 「表現の不自由展」 昭和天皇の肖像をバーナーで焼く映像 全編］
(*3)
ＮＨＫはリコール運動の真の理由を彼らが左翼であるが故に「説明できない」。だからこのような嘘で視聴者を騙すのである。
(*4)
この問題はジャーナリストの須田慎一郎氏が丹念に取材を続けており、既にかなりの部分が判明している。当ブログでも機会を見てその内容を紹介したいと思う。
(*5)
中国・武漢市にある武漢病毒研究所で新型コロナウィルスは作られた。それを示す客観的な証拠は多く見つかっているし、このウィルスに最初に感染して亡くなったのは、この武漢病毒研究所の研究員であった黄さん（女性）である。また、アメリカ政府もこの研究所から漏れ出た事を認定している。
