トランプ次期大統領が「太陽光発電のポテンシャル」に気がついたら、このエネルギー資源を放置しておくはずは無い。
太陽光ばかりが強くて雨も降らない土地では、【農地にする利用は不可能】だから、土地の価格はタダ同然である。
その土地の近辺に電力を大量に必要としている地域があれば、安い土地を買収して「太陽光パネルを設置するだけ」で、30年以上も電力エネルギーを生み出す。
もちろん、太陽光パネルの生産はアメリカ国内に建設することで、国内投資が増えると同時に、大きな雇用機会を生み出す。
「製造業を国内に誘致して雇用を増やす」と大統領選での公約は、容易に果たすことができるから、取り組まないはずはない。
アメリカの国土は、太陽光発電に適しているだけではない。
内陸部や海岸部分には、風力が一年中、強い地域があり、風力発電に適している。
今までは設備のコストが高く、耐久性も低かったので、一時期の風力発電設備は、老朽化しているから、風力発電ビジネスは、利益が出ないとされていた。
しかし、近年の技術革新と世界的な風力発電ブームによって、今や火力発電を凌ぐ「発電コスト大幅低下」による有利さが、着目されている。
日本では国土が狭いデメリットにより、建設工事の困難さがあって、大量の建設は無理である。
しかしアメリカの国土ならば、大部分に建設は可能で、最適な地域が多い、
トランプ氏が「風力発電の製造工場を誘致する意思」があるならば、今後の８年間に大量に建設することが可能になる。
技術面での日本製風力発電機が優位な点をアピールすれば、日本からの「風力発電用の部品」に輸出が実績生み出すであろう。
風力発電設備は、自動車産業を上回る部品集積産業であり、日本の高度技術とアメリカ流の大量生産の技術を融合させれば、日米にとってのメリットは大きい。
安倍首相は、新幹線技術の売り込みには熱心だが、日本製の風力発電設備を売り込む意思が全く乏しい。
それは、一時代前の【品質も耐久性も劣った風力発電設備】の時代の悪印象が、頭に染み付いてしまっているからだろう。
多分、トランプ氏は「太陽光発電パネル」の製造工場をアメリカ国内に誘致する計画を進めるから、並行して、風力発電の日米共同事業を提言するのだ。
日米の合意ができれば、設置の普及速度は、新幹線よりも早いだろう。
あの後発の中国でさえ、2003年に方針を転換して、北京政府が風力発電に力を入れ始めたら、わずか10年で、世界最大の設置量を達成するほどに成長している。
アメリカが本気になり、日本が技術面での支援をすれば、８年以内に世界最大の風力発電設備が、北アメリカ大陸に出来上がるだろう。