海外のメディアは、オリンピック・パラリンピック開催を危ぶむはっきりとした論調が目立つようになった。開催反対や器具を持っていても、国やスポンサーの顔色を伺ったり、アスリートたちの心情に沿ったりして開催反対記事をためらっているのも少なくはないと思われる。
そんな中、IOC（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長は昨日（１９日）、競技会場や選手村の医療スタッフを支援する意向を、この日開かれた東京での準備状況を確認するIOC調整委員会にオンラインで参加して述べた。
その中でバッハ会長は、「大会開催が可能になるのは、日本人の粘り強さ、忍耐という精神があるからだ。逆境に耐え抜く能力を持って世界は日本の美徳を感謝ことになる。」る。」と述べたのである。
大会開催まで２カ月となったが、日本国内の世論調査ではいまだに８割が今夏の開催に反対している。そうした中でのバッハは、改めて開催に意欲を示したたのであろうが、聞きようによっては日本に我慢しろと言っているのである。
五輪参加の先進国は、開催の頃には集団免疫獲得がほぼ終わりかけていることになるであろうが、日本は程遠い状況である。高齢者が優先する中で、ワクチン供給も危ぶまれる。何よりも第４波が次第に大きくなりつつある現在、緊急事態宣言を解除できない東京、感染力の強い新型コロナの変異株にほぼ移行しつつある現在、二カ月先に迫った五輪開催などできるはずもない。突き進んだ結果の負の財産を追うのは国民である。危機感すらない政権には対応能力さえないと思われる。
