みどりの一期一会

当事者の経験と情報を伝えあい、あらたなコミュニケーションツールとしての可能性を模索したい。

キャッシュレス生活を記者が体験 サービス内容は正確に把握を/サバの味噌煮とカツオのたたき。

2019-11-22 22:27:06 | ほん/新聞/ニュース
11月4日に収穫したキウイフルーツを追熟させて、
柔らかくなったので冷蔵庫に入れて少しずつ食べています。
甘いのはセンセーションアップル。
ゴールデンキングは黄色くなっていますが、また少し酸味が残っています。

どちらも、市販のものよりは甘くておいしいです。

夕ご飯に、コストコのサバフィレで味噌煮を作りました。

二枚を3つずつに切って6切れ。
ショウガの薄切りをたっぷり乗せて、
みりんとお酒と調理みそで味付け。
隠し味に梅干しの種も入れました。

パートナーはタチヤで買ったかつおのたたき。

あと、オーガニックブルーべリーときくらげも。

ブルーべリーは、毎食前に10~15粒ずつ食べています。

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後半は、昨日の中日新聞生活面です。
わたしもこのところ、キャッシュレスでの支払いがほとんどで、
財布の中のお金を使うのは「現金払い」のところくらいです。
ポイントもたまりますが、それだけ、使っているということ。
で、財布のお金はなかなか減りませんが、口座残高は減っていきますね(笑)。

  キャッシュレス生活を記者が体験 サービス内容は正確に把握を 
2019年11月21日 中日新聞

 消費税増税に合わせて始まった国のポイント還元で注目されるキャッシュレス決済。決済事業者による独自ポイントのキャンペーンも熱を帯び、利用者は急増している。増税後1カ月余り、記者ができるだけキャッシュレスで過ごしてみると、それなりのお得感は得られたが、思わぬ落とし穴も見えてきた。
 キャッシュレス決済にはクレジットカードや精算時に口座から直接引き落とされるデビットカード、使える金額を事前に入金する電子マネー、スマートフォンでQRコードなどを読み込むコード決済などがある。
 私は従来、クレジットカードとカード式の電子マネーを利用していたが、キャッシュレスは全体の二割ほど。今回、利用金額の最高5%が還元される国の制度に合わせ、十月からPayPayや楽天ペイなど、複数のQRコード決済も使えるようにした。社員食堂など、現金しか使えない場合を除き、ほぼキャッシュレスで過ごした。
 まず、コンビニエンスストアは全てキャッシュレス。コンビニはほとんどの決済手段に対応している便利さに加え、国の制度では2%が還元対象となり、購入時に値引きされるからだ。
 例えば、おにぎりとコーヒーなどを電子マネーで買うと、合計金額の三百八十五円から2%分の七円がその場で値引きされた。レシートにも還元分が印刷され、買うたびに実感できた。
 国の制度とは別に、各決済事業者には独自の還元ポイントがある。十月以降、国の制度と合わせ、より多くの還元を受けられるキャンペーン合戦を展開しており、これにも乗っかった。
 例えば、Origami Payは来年一月まで、支払い方法に応じて最大3%を即時に値引きする。3%の還元を受けられる銀行口座を登録。昼食時に国の5%還元の対象店をスマホで探したが、近くになく、検索すること十分。見つけたカフェで九百円のランチを食べ、支払うと、計8%相当の七十二円も割り引かれた。かなりお得だが、手間もかかった。
 落とし穴も。社内の売店はPayPayの参加店で、国の5%と独自の5%を合わせた計10%の還元が十一月まで受けられるという。だが、百十五円のアイスクリームを買い、後日明細を見ると、還元は国の5%分だけだった。QRコード決済にひも付けされた私のクレジットカードが今回のキャンペーンの対象外だった。還元にはさまざまな条件がつくことが多く、確認の大切さを痛感した。
 大きかったのが、光熱費や通信費などの家族四人分の固定費約四万円をクレジットカード払いに切り替えたこと。私のカードは百円につき一ポイントがたまり、一カ月で数百円分のポイントが付いた。
 十数万円をキャッシュレスで使い、得られた割引やポイントはざっと二千円分。それなりにお得感はあったが、「還元」を目的にすると、使い慣れた店を変えたり、情報収集に時間を費やしたりと、違った“コスト”が求められた。
 消費者心理が専門の神戸学院大の秋山学教授(53)は「ポイントがあると、得をした感覚になり、より多くのポイントを得るために、消費してしまいがち。ポイントは使う範囲が限定されたものも多く、お金とは基本的に違うものという認識を持って」と話す。

◆1日当たり11億円還元、国の想定上回る
 経済産業省によると、国のポイント還元制度開始から一カ月間で、一日当たりの還元額は約十一億円。想定の十億円弱を上回った。
 昨年十月にサービスを始めたPayPayの運営会社は、登録ユーザー数が十七日で二千万人を超えたと発表。今年十月以降は一日十万人を超えるペースで増え、国の制度や独自キャンペーンの影響とみる。
 一方、金融広報中央委員会が六~七月に実施した調査では、単身世帯が千円以下の買い物をする決済手段(二つまで回答)は現金が約75%で最多だが、電子マネーとクレジットカードも三割ほどで増加。一万円を超える買い物はクレジットカードが七割で最多だった。
 (河郷丈史)


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