＜な～るほど介護＞若年性認知症支援コーディネーター／美味！畑の無農薬枝豆と岐阜産枝豆、味くらべ

寺町畑では、無農薬枝豆がとれはじめたようで、
枝付きのまま、玄関に届きました。

虫食いもなく、きれいな緑色。

貴重な無農薬枝豆なので、味の落ちないうちに食べましょう。

何も入れずに茹でただけですが、香りが高くあまーいです。

ところで、
岐阜市の長良川流域は全国有数の枝豆産地。
「岐阜えだまめは大粒で甘く、最高級ブランドとして
県内はじめ京阪神市場で売られている」と、
テレビで見たので、スーパーで見つけてさっそく購入。

せっかくの枝豆をおいしく食べるために、
前に「ためしてガッテン」でやっていた方法を調べてみました。

枝豆の両端を切って、「濃いめの塩水でゆでる」という事ですが、
塩分が濃いのは避けたいので、他の方法で。
　　
まず、洗った枝豆を塩少々でもんでから、
お湯にスティックシュガーと、ティバックを入れて、
ふたをして、4分ゆでました。
　　
こうすると枝豆の香りがよくなって、甘みも強くなるようです。
味見してみたら、香り高くて、プリプリしておいしいです。

岐阜えだまめは、冷蔵庫に保管して食べましょう。

寺町畑の枝豆は、とうぜんですが、とくに手を加えなくても美味。
「岐阜えだまめ」は、ためしてガッテンのお茶で茹でたので香りがよかったです。、
どちらも、甲乙つけがたく、とってもおいしかったです。

ちなみに、
「えだまめ」は、栄養価が高くビタミンも豊富、
いま世界中で注目されて食べられているそうです。

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後半は、昨日の中日新聞生活面の＜な～るほど介護＞のシリーズ、
「若年性認知症支援コーディネーター」の記事を紹介します。

＜な～るほど介護＞　若年性認知症支援コーディネーター　　 2016年7月27日 中日新聞 ◆「働き続けたい」を後押し 　働き盛りで発症し、経済的な苦境に陥りがちな若年性認知症の人を支援しようと、国は本年度から２年間で、若年性認知症支援コーディネーターを全都道府県に置く。相談窓口を一本化し、就労継続や社会保障制度利用のための手助けをする。 　「若年性認知症の人は、退職に追い込まれて家計が危機に陥ることがある。小さな子どもがいると、子育てと介護が配偶者にのし掛かることにもなり、家族の負担軽減も必要です」 　東京都のコーディネーターを務める駒井由起子さん（５５）は説明する。 　もの忘れによる仕事上のミスが続き、病院を受診して認知症が発覚することが多い。病気を理由に休職や退職に追い込まれたり、働き続けることができても、残業手当カットなどで収入が減る場合がほとんどだ。 　コーディネーターはまず、健康保険組合の傷病手当金や障害年金の申請など、社会保障制度の利用につなげる。症状が進み休職することになった場合は、若年性認知症の人向けのデイサービスの利用などを勧める。数カ月から半年ほどで生活を再建する支援を終え、地域の包括支援センターなどに引き継ぐ。 　駒井さんが二年ほど前に支援した五十代の男性の場合、アルツハイマー型認知症を発症後、降格人事で子会社に異動になった。新しい職場に向かう電車の乗り換えを間違えて出勤できなかったことがあり、医師からは「就労は難しい」との意見を付けられた。ただ、本人は「働き続けたい」と意欲を持っており、センターに相談した。 　仕事の状況を知るため駒井さんが会社を訪問したところ、通勤で電車の乗り換えが三回あり、新しい部署の営業の仕事をするのも、記憶障害のため難しかった。駒井さんが会社と交渉した結果、長年通い慣れた本社勤務に戻り、以前の部署で若い社員の助言役として働き続けられることになった。 　「一人一人が仕事や生活で抱える課題は千差万別で、それぞれに合った支援をしています」と駒井さん。都内には四千人の患者がいると推計され、都は一二年、若年性認知症総合支援センター（目黒区）を設置。運営はＮＰＯ法人「いきいき福祉ネットワークセンター」に委託している。コーディネーターには、作業療法士の資格を持つ駒井さんのほか、看護師と社会福祉士がいる。 　一四年度にはセンターに千五百件の相談があり、現在もコーディネーター一人当たり百人を支援している。都は今秋、西部の多摩地区に二カ所目のセンターを設置する。ただ、医療機関で診断されても相談窓口に来ない人がおり、コーディネーターの存在を知ってもらうことが必要だ。 　他県でも、取り組みが進んでいる。滋賀県は一一年度に、藤本クリニック（守山市）内にコールセンターを設置し、看護師を配置。産業医らと連携して就労の継続を支援している。休職や退職に至った場合は、介護保険制度の利用までの空白を埋めるため、クリニックの「仕事の場」で軽作業ができるようにした。三重県や兵庫県もコーディネーターを置いている。 　（稲田雅文） 　＜若年性認知症＞　６５歳未満で発症した認知症。厚生労働省の２００９年の推計で国内には約３万８０００人の患者がいるとされる。家庭や職場での役割が大きく、体力もある世代がなるため、高齢者の認知症とは別の支援が求められる。

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