きのう長男夫婦が孫たち３人を連れてやって新年のあいさつに来た。
孫たちが昼食が終わると間もなく公園に遊びに行こうとなった。
あれこれ遊んでいると、８歳の孫がかけっこしようというのでそれでは
と約５０㍍弱を本気で走ったが・・やはり負けました。 その影響か
今朝からふくらはぎ太ももらが痛い・・という体たらくじいさんです。
そんな運動もダメ人間がこんなタイトルで書くのはもっと恥ずかしいが
明けても変わらない今の諸実態を正月早々探ってみました・・。
（ただし、脳みそが初めから全くない私メがいうのもおかしなことは重々承知しています）
なぞかけ、「足の裏のご飯つぶ」とかけまして・・「博士号」と解きます。
その心は「取っても食えません」。こんななぞかけをある大学の関係者
が、言っていたのは十数年前のことだという。 聞いたときは思わず
「おお、うまいじゃない！」と手をたたいて言ってしまったが、それ
以上、どう反応したらいいか迷った経験がある。
大学院で博士号を得ても安定した職につけないポスドク問題は、より深
刻になっているらしい。 平均年齢は２００９年度に３３．８歳だっ
たが、１５年度には３６．３歳。 不安定な期間は長引き、志願者も
減りつつあるそうです。 大学にポストの空きが少なく、企業も採用
に二の足を踏んでいる。 せっかくの能力を、社会は生かしきれてい
ないのが今の現状のようです。
若手研究者に平均で年７００万円を最長１０年間、助成する・・・。
政府は１２月５日に決めた経済対策に、こんな支援策を盛り込んだ。
５００億円の基金を設け、主に科学技術の分野で７００人を選ぶという。
未来を担う優秀な頭脳に、じっくり挑戦できる環境を整えようとの狙い
だが、海外に比べ遅遅れた人材育成の挽回策ようにみえる。
人工知能（ＡＩ）や高速通信の分野で、国境を越え逸材の争奪戦は激し
さを増しているらしい。 競り負けないためには「取って食える」、
さらには「取って輝く」博士号に脱皮させ、活躍の場も広げる策はも
う待ったなしではないだろうか。 次世代の技術の覇権をかけ各国が
しのぎを削っている中、教育行政でも力量や先見性が試されている。
これに関して、日本経済新聞の１２月８日に「博士」生かせぬ日本企業
としてトップ記事として書いている。
世界は新たな「学歴社会」に突入。 経営の第一線やデジタル分野では
高度な知識や技能の証明が求められ「博士・博士号」の取得が加速し
ている。 主な国では過去１０年で博士号の取得者が急増している。
逆に、日本は１割以上減っている。
（左図参照） 専門性より人柄を重視
する雇用慣行を維持したままでは、
世界の人材獲得競争に取り残されか
ねない。 科学技術・学術政策研究
所によると、米国や中国では２０１
６年度までの１０年間に博士号取得
者が２割超増えた。 修士号でも傾
向は同じ。 企業などで上級ポスト
を射止めるには高い学位が必要。
グーグルなど米ＩＴ大手に先端分野
の技術者として入社するには、修士
博士号が求められる。 中国からは
年数千人が渡米して博士号を取得。
民間企業の成長のけん引役に・・。
一方、日本の博士号取得者は１６年度に１万５０００人と１０年間で約
１６％減った。 少子高齢化は関係ない。 この間に４年制大学の入
学者は一貫して増えている。 学生が専門課程への進学をためらい、
日本は世界の中で相対的な「低学歴化」に沈んでいるのが実情だ。
大学などの研究者の収入が不安定なのは面は否めないが、企業の機能不
全も深刻だという。 博士課程で人工知能（AI）を専攻したある人は
採用面接で専門知識はほぼ問われず、逆にこう求められたという。
「学位取得より入社を優先してほしい」といわれ、結局、博士号は取
らなかったそうだ。
経団連は毎年、加盟各社が「選考時に重視した点」を調べている。
上位を占めるのは「専門性」ではなく「コミュニケーション能力」など
人柄に関する項目ばかりだそうだ。 また入社後も専門性は評価され
にくいという。 ３０歳前後の平均年収を比べると、日本の学部卒人
材が４１８万円なのに対し、修士・博士の大学院卒は５２４万円。
その差は１．２５倍。 米国の修士の平均年収は７６３万円で、学部
卒の１．４倍を稼ぐ。 博士では９１５万円と１．６８倍まで開く。
社会学者の“小熊慶応大学教授”は「グローバルの人材評価基準から日本
市場は隔絶されている」と指摘。 倍以上の年収で外資に転じる博士
が後を絶たないのは、国内企業の待遇の悪さの裏返しだという。
社会に出ても稼げないため、日本では博士号を保持する研究者の７５％
が大学などに所属。 日本でも１９９０年代に政府指導で博士を増や
したが、雇用が不安定なポスドク問題を生み出した。 結局は「企業
に採用される人材を、大学側が育ててこなかった面もあるという。
米国では博士の４割が企業で働き、イノベーションの原動力になってい
る。 高度人材の育成と確保は、国家の競争力をも左右する・・。
雇用慣行と教育現場。 ２つのアプローチで改革を急ぐ必要がある。
新しい年になったら、政策やこれからの見通し、人の育成などすべて
「口先（言う・指示する）だけではダメ」で、現実に見えるように押し
進めてほしいものです。
孫たちが昼食が終わると間もなく公園に遊びに行こうとなった。
あれこれ遊んでいると、８歳の孫がかけっこしようというのでそれでは
と約５０㍍弱を本気で走ったが・・やはり負けました。 その影響か
今朝からふくらはぎ太ももらが痛い・・という体たらくじいさんです。
そんな運動もダメ人間がこんなタイトルで書くのはもっと恥ずかしいが
明けても変わらない今の諸実態を正月早々探ってみました・・。
（ただし、脳みそが初めから全くない私メがいうのもおかしなことは重々承知しています）
なぞかけ、「足の裏のご飯つぶ」とかけまして・・「博士号」と解きます。
その心は「取っても食えません」。こんななぞかけをある大学の関係者
が、言っていたのは十数年前のことだという。 聞いたときは思わず
「おお、うまいじゃない！」と手をたたいて言ってしまったが、それ
以上、どう反応したらいいか迷った経験がある。
大学院で博士号を得ても安定した職につけないポスドク問題は、より深
刻になっているらしい。 平均年齢は２００９年度に３３．８歳だっ
たが、１５年度には３６．３歳。 不安定な期間は長引き、志願者も
減りつつあるそうです。 大学にポストの空きが少なく、企業も採用
に二の足を踏んでいる。 せっかくの能力を、社会は生かしきれてい
ないのが今の現状のようです。
若手研究者に平均で年７００万円を最長１０年間、助成する・・・。
政府は１２月５日に決めた経済対策に、こんな支援策を盛り込んだ。
５００億円の基金を設け、主に科学技術の分野で７００人を選ぶという。
未来を担う優秀な頭脳に、じっくり挑戦できる環境を整えようとの狙い
だが、海外に比べ遅遅れた人材育成の挽回策ようにみえる。
人工知能（ＡＩ）や高速通信の分野で、国境を越え逸材の争奪戦は激し
さを増しているらしい。 競り負けないためには「取って食える」、
さらには「取って輝く」博士号に脱皮させ、活躍の場も広げる策はも
う待ったなしではないだろうか。 次世代の技術の覇権をかけ各国が
しのぎを削っている中、教育行政でも力量や先見性が試されている。
これに関して、日本経済新聞の１２月８日に「博士」生かせぬ日本企業
としてトップ記事として書いている。
世界は新たな「学歴社会」に突入。 経営の第一線やデジタル分野では
高度な知識や技能の証明が求められ「博士・博士号」の取得が加速し
ている。 主な国では過去１０年で博士号の取得者が急増している。
逆に、日本は１割以上減っている。（左図参照） 専門性より人柄を重視
する雇用慣行を維持したままでは、
世界の人材獲得競争に取り残されか
ねない。 科学技術・学術政策研究
所によると、米国や中国では２０１
６年度までの１０年間に博士号取得
者が２割超増えた。 修士号でも傾
向は同じ。 企業などで上級ポスト
を射止めるには高い学位が必要。
グーグルなど米ＩＴ大手に先端分野
の技術者として入社するには、修士
博士号が求められる。 中国からは
年数千人が渡米して博士号を取得。
民間企業の成長のけん引役に・・。
一方、日本の博士号取得者は１６年度に１万５０００人と１０年間で約
１６％減った。 少子高齢化は関係ない。 この間に４年制大学の入
学者は一貫して増えている。 学生が専門課程への進学をためらい、
日本は世界の中で相対的な「低学歴化」に沈んでいるのが実情だ。
大学などの研究者の収入が不安定なのは面は否めないが、企業の機能不
全も深刻だという。 博士課程で人工知能（AI）を専攻したある人は
採用面接で専門知識はほぼ問われず、逆にこう求められたという。
「学位取得より入社を優先してほしい」といわれ、結局、博士号は取
らなかったそうだ。
経団連は毎年、加盟各社が「選考時に重視した点」を調べている。
上位を占めるのは「専門性」ではなく「コミュニケーション能力」など
人柄に関する項目ばかりだそうだ。 また入社後も専門性は評価され
にくいという。 ３０歳前後の平均年収を比べると、日本の学部卒人
材が４１８万円なのに対し、修士・博士の大学院卒は５２４万円。
その差は１．２５倍。 米国の修士の平均年収は７６３万円で、学部
卒の１．４倍を稼ぐ。 博士では９１５万円と１．６８倍まで開く。
社会学者の“小熊慶応大学教授”は「グローバルの人材評価基準から日本
市場は隔絶されている」と指摘。 倍以上の年収で外資に転じる博士
が後を絶たないのは、国内企業の待遇の悪さの裏返しだという。
社会に出ても稼げないため、日本では博士号を保持する研究者の７５％
が大学などに所属。 日本でも１９９０年代に政府指導で博士を増や
したが、雇用が不安定なポスドク問題を生み出した。 結局は「企業
に採用される人材を、大学側が育ててこなかった面もあるという。
米国では博士の４割が企業で働き、イノベーションの原動力になってい
る。 高度人材の育成と確保は、国家の競争力をも左右する・・。
雇用慣行と教育現場。 ２つのアプローチで改革を急ぐ必要がある。
新しい年になったら、政策やこれからの見通し、人の育成などすべて
「口先（言う・指示する）だけではダメ」で、現実に見えるように押し
進めてほしいものです。