火曜日と金曜日の週二日、夏野菜がどんどん届くので、
食卓には野菜をふんだんに使った料理が並びます。
まずは、オクラとお揚げの炊き合わせ。
煮物は塩分が高くなりがちなので、
かつおだしでオクラが柔らかくなるまで炊きます。。
赤玉ねぎのサラダもつくって、血液サラサラに。
野菜ばかりだとさびしいので、豚ロース肉も入れて、
ナスとピーマンとズッキーニは鉄板焼きに。
玉ねぎと人参もたくさんあるので、
冷蔵庫の牛ひき肉を使ってビーフシチューをつくりましょう。
ニンニクとひき肉を炒めて、タマネギと人参を入れてよく炒めます。
ズッキーニとインゲンも入れてしまいましょう。
赤ワインとトマトジュースで煮込んで、
明日は、たくさんあるキュウリを使って、
「キューちゃん漬け」を作る予定です。
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きょうは新聞休刊日。
47newsはアップされているので、ニュースを読んで、
昨日の地方紙の社説に目を通しました。
河北新報の「福島第１原発廃炉／「工法」決定は慎重な議論で」野社説を読んで、
ちょうど先週の中日新聞の「核のごみ 増やさないのが大前提」の社説を
お気に入りに入れてあったので、合わせて紹介します。
最後まで読んでくださってありがとう
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食卓には野菜をふんだんに使った料理が並びます。
まずは、オクラとお揚げの炊き合わせ。
煮物は塩分が高くなりがちなので、
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野菜ばかりだとさびしいので、豚ロース肉も入れて、
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47newsはアップされているので、ニュースを読んで、
昨日の地方紙の社説に目を通しました。
河北新報の「福島第１原発廃炉／「工法」決定は慎重な議論で」野社説を読んで、
ちょうど先週の中日新聞の「核のごみ 増やさないのが大前提」の社説を
お気に入りに入れてあったので、合わせて紹介します。
| 社説：核のごみ 増やさないのが大前提 2017年7月12日 中日新聞 核のごみの最終処分。政府は“有望地”すら示せない。福島の事故を起こして省みず、この上ごみを増やしてしまう再稼働にはひた走る。そんな日本の「原子力」への強い不信が根にあるからだ。 原発再稼働が“なし崩し”に進んでいると、不安の声が上がっている。広域避難計画、立地地域以外の地元同意、そして核のごみ問題の“三点セット”を置き去りに、安全よりも電力会社の収益改善最優先で、事が進んでいるかのようにも映ってしまう。 中でも核のごみ、とりわけ、高レベル放射性廃棄物の最終処分に関しては、この十年、ほとんど進展が見られない。 高レベル放射性廃棄物とは、使用済み核燃料を再処理、つまりリサイクルしたあとに出る、極めて危険な廃液のことである。 原発を持つ電力会社でつくる原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ）という事業主体、安全な容器に封じ込め、地盤の安定した地中に埋設－という処分方法は決まっている。 だが、肝心の処分地を決められない。長年公募を続けていても、受け入れを申し出る自治体は現れない。そこで政府が前面に出て、「科学的有望地」を示すマップを提示した上で、処分地選定を主導する方針に切り替えた。 しかし、いまだマップは示せていない。「有望地」という表現では、そこに住む人たちの強い反発を招くだろうからと、「好ましい特性が確認できる可能性が相対的に高い地域」に名称も改めた。 政府は五月から六月にかけ、新たな処分地選定方針の説明会を全国の主要都市で開催した。予想どおり、会場からは、地下水や地震の影響、政府による一方的な押しつけを懸念する声が相次いだ。 学識者がいくら安全を強調しても、不安は次々わいて出る。 福島の事故を「想定外」と決めつけ、事故処理や被害の補償もままならない。その上、動かせば核のごみがまた増えることを分かっていながら、再稼働には前のめりな日本の原子力行政と、それを支えた“科学”に対する不信はまったく拭えていない。 処理困難なごみは出さない－。発生抑制こそ、ごみ問題の基本である。核のごみも同じこと。 再稼働をいったん棚上げし、核のごみを増やさない状態にした上で、地震国日本における原子力のあり方そのものを、国民と徹底的に話し合う－。そんな覚悟がない限り、応募者は現れない。 |
| 福島第１原発廃炉／「工法」決定は慎重な議論で 2017年07月17日 河北新報 メルトダウン（炉心溶融）に陥った東京電力福島第１原発１～３号機について、水を張らずに溶け落ちた核燃料を取り出す「気中工法」が浮上している。東電を支援する原子力損害賠償・廃炉等支援機構が検討しているという。 これまでは水中で行う「冠水工法」が有力視されていたが、原子炉格納容器の破損が激しく、水で満たすことは困難という判断らしい。 水中での作業にならない場合は、放射性物質が飛散する恐れがあり、前もって万全の対策を取る必要がある。 取り出し方法はこの夏にも固まる見通しだが、いずれの工法を採用するにせよ、極めて慎重な検討が求められている。福島県にもしっかりと説明し、了解を得てから最終決定すべきだ。 メルトダウンした核燃料には強烈な放射能が伴い、取り出しは至難の業だ。世界でも米スリーマイルアイランド（ＴＭＩ）原発しか例がない。 福島第１はより厳しい作業を強いられることが確実視されている。ＴＭＩは２号機１基だが、福島第１は３基。さらにＴＭＩでは原子炉圧力容器の中に核燃料がとどまったに対し、福島第１は３基とも圧力容器を突き破って外側の格納容器に落下した。 強烈な放射性物質を扱う場合、一般的には水中で行うのが安全。水によって放射線が減衰するし、空中への飛散を防ぐこともできる。ＴＭＩも冠水させて取り出した。 福島第１で冠水工法を実施する場合、格納容器内を安定的に水で満たすことが不可欠だが、水素爆発などで損傷し水漏れを防ぐことが難しいとみられる。 ただ、気中で行う場合も課題は多い。原発事故以来、溶け落ちた核燃料を水で冷やし温度上昇を防いでいる。水なしで冷却はどうなるのか。冷却不要になるまで温度が下がる保証はあるのだろうか。 放射線量が冠水工法より高くなるのも確実で、厳しい作業環境になる。取り出し中に外部に放射性物質が飛散する心配もある。放射線の遮蔽（しゃへい）や飛散防止によほど注意しないと、思わぬ事態に見舞われかねない。 いたずらに工法決定を急がず、３基の原子炉内の状況をできるだけ調べた上で、柔軟に検討していくのが現実的ではないだろうか。どの工法を採用しようと未経験の困難が待ち受けているのだから、まず調査と準備に全力で取り組むべきだ。 どれほど難しくとも、溶け落ちた核燃料の取り出しに失敗は許されない。取り出せずに残るような事態は「廃炉」とは言えず、福島県は到底容認できないだろう。 完全な廃炉の責任を負うのは当然ながら、東電と国。一部の技術者が決めるのではなく、必要なデータを公開しながら多くの専門家の知見を集め、最も確実で安全な方法を採り入れなければならない |
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