年金の給付が減らされるって、ほんと？

一昨日、竹ノ塚駅で男性から年金が減らされるって、ほんと？と聞かれました。一緒に宣伝をしていた足立年金者組合書記長の市井眞一さんが詳しく、その方に説明。

　厚生労働省は２８日、平成２３年度の公的年金支給額を０・４％引き下げると発表。２２年度の全国消費者物価指数が基準年度（１７年度）から０・４％減となったことを受けた措置だ。引き下げは１８年以来５年ぶりとなります。年金は、物価に連動して支給額を毎年見直す物価スライド方式が採用されています。しかし、菅首相は切り下げないと発言していました。

ところが、今回の発表では自営業者らが加入する国民年金を満額受給している人の場合、月２６６円減の月６万５７４２円となる。夫が４０年以上企業で務め、妻が専業主婦の標準世帯に対する支給額は、基礎年金と厚生年金を合わせて月９４２円減の月２３万１６５０円となる。このほか、児童扶養手当や特別障害者手当、障害児福祉手当なども０・４％減額されるとしています。

　一方、物価下落に伴い、２３年度に現役世代が支払う国民年金保険料は月８０円引き下げ、月１万５０２０円になる。国民年金の保険料引き下げは昭和３６年の制度開始以来初めてのことで、民主党政権の公約違反が露呈したものです。この男性は怒りをあらわにしていました。

　

公契約条例推進の歌

建設労働者後援会がありました。その中で披露された「公契約条例のうた」があったことを知りました。陽気な歌なのでビデオで紹介します。

足立建設労働者後援会の新年会がありました。

８名の区議会議員予定候補がそれぞれ区政に対する思いと決意を発言しました。その後、各地域ごとに後援会員らと懇談、交流しました。

公契約条例推進のうたがありました。はじめのビデオは３番の歌詞です。

 

第２回キムチづくり教室実況中継

いっけん関係のない食べ物づくりの企画をおじゃんせで行われました。今回は恵方巻とキムチづくりです。はじめのビデオは私が阿久津先生にインタビューをしながらキムチをつくっているところです。

■材料　
白菜　１株　マツのみ　粗塩　砂糖、白玉粉　はちみつ　、粉唐辛子、すりごま



隠し味として、アミの塩辛　おろしにんにくを使います。量はお好みです。



あみの塩辛は韓国製品を使ってください。

■作り方
①白菜の軸の部分から入れて塩の２/3を入れてなじませます。残りの葉の部分を入れて残りの塩を入れてよく混ぜます。重しをして、半日ほど置きます。途中で何回か上下を返すとつかりがいいです。
②粉唐辛子１００ｇ を加えまぜます。蜂蜜を加えます。
③あみの塩辛、なし、にんにく、ごまを入れてよく混ぜます。
④塩漬けした白菜をよく洗って水気をしっかりとって、さらに加えます。このとき手でしっかり混ぜてください。これで終了ですが、浅漬けでしたらすぐに食べられます。
⑤一週間くらい経つと、乳酸菌が発酵しておいしくなるそうです。
※これにいか、タコなど魚介類をまぜたのが、ボッサムキムチ（韓国宮廷キムチ）と呼ぶそうです。

よくかき混ぜて準備ＯＫ、次に白菜に一枚一枚すりこみます。

これで完成です。

みんなでつくった恵方巻と一緒に試食しました。

国税通則法「改悪」ー納税者の権利を奪う

西民商の新年会に参加しました。若尾会長から菅内閣が「税制改正」とあわせて「納税者権利憲章」と国政通則法を今国会で成立させようとしているが報告されました。

国税通則法とは、国政に関する一般法で、国税の納付義務の確定、徴収、還付などの共通事項をまとめた法律です。今回の改悪では次の問題点が指摘されました。

事前通知しないで突然調査

改正案には「事前通知は原則行う」としていますが、例外規定を設け、税務署長の判断次第で「事前通知は行わない」ことを合法化しようとしています。

帳簿を提出させ持ち帰る

現行の課税庁の「質問」「検査」に加え、帳簿書類その他の物件の「提示」「提出」を求めることができることを明確化するとしています。

私も区政のムダ遣いについて報告しました。

税務調査の期間を３年→５年へ

課税庁が増額更正できる期間（個人は現行３年）も５年にするとしています。これは税務調査期間を５年にすることを意味し、消費税との同時調査では７年間も遡ります。

反面調査もおかまいなし

納税者を最初から信用せず、まるで犯罪者のように取引先に調査をする反面調査を合法化しようとしています。税務運営方針をも否定するものです。

北千住法律事務所の菅本弁護士さんも来賓のあいさつをしました。

白色の記帳がなければ税金を勝手に押し付け

自分の商売を守り、発展させるためにする記帳を強制し、記帳をしていない業者には理由も示さず税金を押し付けることができるようにします。

所得控除見直しで増税に

「成年扶養控除の見直し」や　「給与所得控除の適正化」など、サラリーマンを含め全国民に増税をする「課税ペースの拡大」も税制改革大綱に盛り込まれています(所得税法の改正)

税務署の権限強化をねらう国税通則法の改悪を許さず納税者の権利確立を

昨年末に閣議決定されたこの内容は、今年３月中に成立させられようとしています。国会議員の中には、不当な税務調査や過酷な徴収行政の実態と国税通則法改正の影響についてほとんど認識していない人もたくさんいます。納税者の権利と暮らしを守るために、政府がめざす危険なねらいを許さない運動を大きく広げようと若尾芳平会長は呼びかけました。

マルクスの資本論を読むールールある経済社会の原点

ＮＨＫが放送した「１週間で資本論」を日本共産党の政策とのかかわりで考察したいと思います。

ルールある経済社会の原点は「資本論」のどこにあるか？

不破哲三ー「激動の世界はどこに向かうか」から引用したいと思います。

「ルールある経済社会」がどう形成されてきたかを、マルクスから出発してもう一度研究しなおしました。
ヨーロッパの現状を見るときには、「資本論」で展開しているマルクスの「労働日」論が非常に重要なのです。資本主義的搾取の横暴さ、残酷さがいちばん最初に出てくるのが、労働日（一日の労働時間）の延長でした。労働時間を増やせば、それ以上の倍率で剰余価値が増えるわけですから、資本は時間延長に熱中したのです。

　イギリスの労働者たちは、この非人間的な資本の攻撃にたいし「半世紀にわたる」闘争をやりぬいて、１８４８～５０年についに１０時間労働法を勝ち取りました。マルクスは、『資本論』のなかで、この闘争の経過とその意義を詳しく解明しました。そこに実は、今日の「ルールある経済社会」を分析する大事なカギがかくされているのです。

マルクスの「労働日」論には、分析の重要な角度がいくつも提供されています。
　利潤第一主義の害悪を語るときによく引かれる「大洪水よ、わが亡きあとに来たれ！」という言葉も、そこに出てくるものです。
　資本というものは、善意であれ悪意であれ、互いの競争で労働者を極限までしぼりとるところへ駆り立てられる、労働日をどこまでも延長したら、労働者の健康と寿命をすりつぶして、労働者の存続まで危なくなってくる、それでもこの過酷な搾取を自分ではやめられないものだ、こう分析して、資本のその魂を「大洪水よ、わが亡きあとに来たれ！」の言葉（日本の諺なら「後は野となれ山となれ」）で表わしたのです。

そこからマルクスが引き出したのは、資本のその横暴をおさえ、労働者の健康と寿命、人類の存続をまもる道は、「社会の強制」で資本をしばる以外にない、こういう結論でした。イギリスの労働者階級は、「内乱」の言葉もあてはまるようなはげしい長期の闘争をへて、まさに労働日を制限する「社会の強制」・工場法をかちとったのです。
＊　「社会の強制」。マルクスの言葉は、次のとおりです。

「大洪水よ、わが亡きあとに来たれ！これがすべての資本家およびすべての資本家国家のスローガンである。それゆえ、資本は、社会によって強制されるのでなければ、労働者の健康と寿命にたいし、なんらの顧慮も払わない」（『資本論』②４６４ページ）。

ここで冒頭にあげられているスローガンは、フランス革命に先立つ時期に、国王ルイ１５世の愛人だったポンパドゥール侯爵夫人がいった言葉だとされています。こんな贅沢三昧をやっていると財政破綻をきたすと忠告されたのにたいし、この言葉で言い返したというのです。

　「労働日」論には、もう一つ、工場法の意味を表現する言葉として「社会的バリケード」という言葉も出てきます。この大闘争から出てきた労働者は、階級的に成長し、それ以前の労働者とは姿が変わっている、ことを指摘した文章です。労働者たちは結集して、階級となり、労働者とその種族を「死と奴隷状態」におちいることを阻止する「強力な社会的バリケード」〔＊〕を奪取した、というのです（同前５２５ページ）。

＊　「社会的バリケード」。これまでの訳書では、「社会的防止手段」あるいは「社会的障害物」という訳語があてられていますが、マルクスの真意に近い訳語として、この言葉を選びました。
　マルクスは、資本主義の搾取をなくすために、社会革命が必要なことをもっとも明確に主張した革命家でしたが、革命の日まで労働者が資本の横暴をだまってがまんすべきだと説く待機主義者ではありませんでした。

彼は、『資本論』のなかで、資本主義の枠内でも「社会の強制」によって資本の横暴を制限することは可能であり、闘争によって「社会的バリケード」をかちとることが、労働者階級の存続と発展のための重大な任務であることを、明らかにしたのです。　私は、ここに今日の「ルールある経済社会」の原点がある、と位置づけています。

 

国民健康保険料またも値上げ

１月１７日、区長会は国民健康保険料の値上げ案を了承し、２３区の区議会で条例案を提案することになりました。

国民健康保険制度は、国民皆保険制度の基盤になる制度として、他の被用者保険等の対象とならない自営業や所得の低い階層を中心とした保険制度であり、国庫等の公費で、医療費の半額負担をはじめ、運営費や低所得者への減額措置の助成を行うなど、加入者（被保険者）間の公平な保険料負担で成り立つ制度です。
　保険料は、加入者が均等に負担する均等割と所得に応じて負担する所得割で構成され、低所得者に配慮したものとなっています。

こんなに景気が悪い時期なのに国民健康保険料大半の人が値上げ　

23区では住民税を基礎に保険料を算定する方式をとって来ましたが、後期高齢者医療制度などにあわせるため、世帯の収入から公的年金控除等の必要経費と基礎控除を差し引いた段階の所得に対して賦課する旧ただし書き方式（左記の表参照）に移行することが、区長会で了承されました。

日本共産党区議団は昨年末に近藤区長に対して、景気低迷の中で低所得者が多い足立区の区長として、値上げにつながる旧ただし書きへの移行しないよう区長会の中で奮闘するよう求めてきました。しかし、区長会でこれが了承されたことは、近藤区長の政治姿勢が問われることになります。

　区長会は今回の改定が保険料の大幅値上げにつながるため、低所得者への経過措置をとるとしました。しかし、それでも最大12万円の値上げを約半分の６万円にするもので、しかも、２年間の経過措置のため、２年経てば大幅な値上げになります。
　今後は区議会でこの条例案が審議されることになり、今度は各党が問われることになります。
　日本共産党は１月19日の区民委員会で「どのように値上げになるのかモデルケースによる試算を明らかにし、区民に示すべきである」と主張。区も具体的なモデルケースを示したいと答えました。区議会での審議は２月25日に予定されています。傍聴して下さい。

春闘方針を考える

財界団体の日本経済団体連合会（日本経団連）が、今年の春闘方針になる「経営労働政策委員会　（経労委）報告」を発表しました。
　長期にわたる経済危機の中でも大企業だけは利益を回復させ内部留保を増やす一方、労働者の年収は１２年間で61万円も減るという異常な事態です。

今年こそ大企業の利益や内部留保を還元させ、賃上げや雇用の改善が求められているのに、財界の方針は、賃上げでなく、まず企業の国際的な「競争力」の強化をとあべこべの内容です。雇用の安定や経済の危機打開など、大企業が負っている責任への自覚がまったくありません。
　日本の大企業は利益を急速に拡大し、利益を社内にため込んだ内部留保は２４４兆円と空前の規模に速しています。お金があるのに使い道がない「金余り」現象さえいわれているのに、労働者や下請け・中小企業には「人減らし」や賃金抑制、単価の切り下げが押し付けられ、失業や倒産も高水準を続けている、まったく異常な「逆立ち」現象が生まれています。

内部留保ため込み固執

労働者や下請け企業の収入が増えないため消費も伸びず、日本経済はほとんど成長しない、世界でも異常な状態です。賃上げと雇用の確保で内需を拡大することは、経済の危機打開にとっても、待ったなしの課題となっています。
　労働者や下請け企業、地域などに支えられて、ものをつくり、サービスを提供する企業は、雇用を確保し、生活できる賃金や下請け単価を支払い、利益を還元してこそ、責任を果たしたことになります。大企業が一人勝ちするだけで、賃金や単価は押さえつけ、法人税減税で税金もまともに払わないというのでは、まったくその責任を果たしていないことになります。

　今回の「経労委報告」にも、「自らの利益だけを追求するのでなく社会や国民生活に貢献する」ということばはありますが、その結論が「国際的な市場獲得競争に勝ち抜く」ための「自社の収益力向上」だというのでは、労働者や下請け企業にさらに犠牲をしわ寄せすることにしかなりません。
　実際「報告」には「最低賃金の引き上げ」は「雇用への影響が強く懸念される」、「総額人件費管理」のため「正規労働者の処遇について（も）…検討」、「労働分配率は基準とならない」など、賃金抑制のための身勝手な理屈が並んでいます。かつて「パイ」の分け前を増やすには「パイ」を大きくしなければならないという理屈が賃上げ抑制のために持ち出されましたが、一人勝ちを続けている大企業が「競争力」の強化にはさらに賃金抑制をというのは、まさに無法の上に無法を重ねるものです。絶対に認めることはできません。

政治の責任で賃上げを

　賃上げで消費を拡大し不況を抜け出すべきだというのは、いまやまともな感覚の持ち主なら、財界系のシンクタンクでも認める結論です。大企業の利益と内部留保を使って大幅賃上げと雇用の改善を実現するのは社会的な要請です。
　民主党政権の責任は重大です。労資の交渉で賃上げを実現するためにも、最低賃金の引き上げや非正規社員の正社員化、中小企業への支援、解雇規制のルール強化など「ワンパッケージ（一括）」の政策で賃上げを主導していくのは、政府が取るべき政治の責任です。

なぜ、認可保育園の増設が必要か？

待機児解消のために足立区は認可保育園をつくらず、待機児を解消するとしていますが、保育の質が子どもの人生を変えるという観点から認可保育園の必要性を考えてみたいと思います。

「保育の質」の研究ーアメリカ１９８４年

１９８４年アメリカで、『保育が人生を変えたChanged Lives』と題する研究報告書が発表されました。
　折しもアメリカでは、共和党・レーガン政権の下、生活関連の予算をバッサリと切捨て、教育・福祉の民営化を強引に押し進める「行政改革」の嵐が吹き荒れていました。しかし、保育に巨額の税金をつぎ込むのはムダ使いとうそぶいていた「行革」論者は、この研究の結果に顔色を失いました。
というのも、その研究は「幼児期に質のよい保育を受けたか否かによって、その後の子どもたちの人生は大きく左右される」ことを客観的データで裏付けるとともに、保育が子どもの発達に与える長期的効果をお金に換算すると、なんと「保育は、それに要した費用の６～７倍の利益を社会にもたらす」ことを明らかにしたからです。

実証された保育の効果

　その研究は「ベリー・プリスクール研究」といいます。この種の研究はわが国にはほとんど例がないのでその概要をかんたんに紹介しておきましょう。
　１９６２年、ミシガン州のイプシランティという地方都市にあるペリー・プリスクール（三歳児・四歳児が通う就学前の保育施設）を舞台にこの実験的研究は始まりました。まず、同一の小学校区に居住する１２３人の幼児－－いずれも貧しい、黒人の家庭で、三歳時点の知能テストの結果が平均以下という特徴をもっていました－ーが選ばれました。そして、その子どもたちを、ペリー・プリスクールでの１～２年間の半日保育を経験するグループ（以下「保育経験グループ」）と、保育を受けずに家庭で育ちそのまま小学校に入学する「家庭保育グループ」とに分けて、その後の子どもたちの発達・成長を成人する（２７歳）まで追跡しました。幼児期の保育経験の有無が、その後の発達に及ぼす長期的な「効果」を見きわめようとしたのです。１９歳時点でのデータをもとに結果を見てみましょう。
　その結果は驚くべきものでした。

わずか１～２年間の半日保育だけなのに、しかも保育を経験してから１５年以上もの年月が経過しているにもかかわらず、青年期に直面する社会的自立の課題の達成度を示すほとんどの項目で、保育経験グループは家庭保育グループに比べてきわめて良好な成長を見せたからです。
　その結果の一部を表１に掲げました。基礎学力・留年率（普通学級を修了できず特別の教育を受けた年数の割合）・高校卒業率・大学進学率だけでなく、生活自立に関する就職率・福祉受給率、さらには社会的不適応を示す非行＝逮捕回数のいずれにおいても統計的に意味のある（危険率５％以下）明確な差が表れました。

一部の項目ではなく、青年期の課題として重要な事項の大半で一貫して保育経験グループが良好な成長を示したということは、幼児期の保育が、子どもの発達に広範で長期的に持続する影響を与えたことを示すものとしてたいへん注目されました。しかも、この研究では、実験開始時点の子ども自身の「知能（知能テストで測定された限りでの）」や出生順位、家庭環境（両親の職業・学歴・失業率など）は二つのグループで均等になるよう調整してありました。ですから、子ども個々人の差異や家庭環境のちがいによって生じたものとは考えにくいのです。

じつは、この時期アメリカでは、ペリー・プリスクール研究と同じような追跡調査によって、保育効果を測定する研究が数多くなされ、高校卒業率・留年率・逮捕回数などの項目で同じような結果が報告されました。ペリー・プリスクール研究は、幼児期の保育がその後の人生を左右するほど大きな（プラスの）発達効果をもたらすものだということを、劇的な形で、揺るぎない事実として確認したものとして広く知られるようになったのです。

この研究をまとめた著書「大宮勇雄ー保育の質を高める」に詳しく書かれています。私たち区議団はこうした研究をもとに区議会でも足立区の認可保育園をつくらないという方針をかえさせて行く力にしたいと考えています。

 

卓球日本選手権

今回の卓球選手権は男子は世界ランキング７位の水谷隼選手の５連覇、女子は１７歳の石川佳澄選手の初優勝で終わりました。私は高校時代と３０代、今、卓球クラブで毎週、楽しんでいるアマチュアですが、プロの試合を見ると感動します。

今回は北京五輪で活躍した１７歳の石川佳純選手が大活躍して高校生で優勝しましたが、石川選手が横浜の世界選手権で台湾のトップ選手に０-３から４ゲームを連取して勝利した試合をテレビで見ていました。

すごい速さで反応し、世界ナンバー１のチャイニィにも１ゲームを取った時にも感動しました。

男子ダブルスは５連覇がかかった岸川・水谷ペアは決勝で敗退してしまいました。

男子シングルスは水谷隼選手が貫録を見せつけ５連覇を果たしました。この選手もブロックがすごくて相手のスマッシュを打ち返す技術はすばらしいと思いました。

おじゃんせ寄席

北足立地域はいろいろな場所で寄席が行われています。住区センター、お寺でも「西門寺寄席」、古千谷寄席、シーハイル寄席など行われていますが、今日は西竹ノ塚の「おじゃんせ寄席」を紹介します。

 嬉野亭慶多さんは労音のアマチュア落語家ですが、若い時からアマチュアとは思えない芸達者な方でした。

次は南京玉すだれを披露するのは立命亭八戒さん。その前でならっているのはマジシャンの浜野恵男さん。

休憩中のお茶菓子をたべる参加者

楽市楽座の獅子舞、お正月なので頭をかじってもらっています。

最後は三三七の手締めで終わりました。はじめのビデオは南京玉すだれの講習のビデオです。