格差社会について（データ編）

15日の書き込みの補足として、その後「エコノミスト」などの雑誌で取り上げられ「格差社会」に関する種々のデータや意見を見つけたので整理し、再度私の仮説を確認したい。

1. 足立区の例

　テレビ等で何度も引用されている象徴的な格差の実態だが、足立区の特殊事情もありそうだ。このまま一般論を展開するのには無理があると考える。

1）     足立区の就学援助認定者数が4年間で4割近く増加、04年度にその数が児童生徒の42.54％に達した。

2）     足立区の家賃の安い都営住宅の多さ（3.3万戸23区の19％）が低所得層を呼び込み、就学援助児童を急増させた。この10年リストラや倒産で使える援助制度をどんどん使おうという人が増え、低所得者層が家賃の安い足立区に集中し、公的な援助を貪欲に利用し始めた。

3）     中小零細企業が多い足立区が日本の産業構造の変化についていけなかった。

4）     足立区は東京都で自殺者が最も多く2日に1人が死んでいる。

2. 新しい形の企業の社会的責任への対応

成長主義に起因する新しい公害、人間関係・自然との共生・地域に根ざす文化の破壊を企業は外部化し、その社会的コストを公に押し付けている。

1）     グローバリゼーションは消費者の立場としてのメリットが、生産者・労働者・地域のメリットと一致しなくなった。

2）     雇用の30％近く、1500万人が非正規職員で企業は年金等の社会的コストから逃れている。ハローワークは人材派遣業に人を回す下請けになった。

3）     日本における公害等の自動車の社会的費用はGDPの4～12.3％、20-60兆円に達する。この費用の大部分は、自動車を利用する人よりもしない人が負担している。

4）     工業化時代と異なり、消費者の消費に伴う「新しい公害」は、日々の利便性を消費者自身が追及する結果として生じた。

3.格差と経済倫理だけでは語れない

　格差や品格が議論されるのは日本が長期景気低迷を抜け出したからで、先ずは景気低迷を抜け出した小泉改革の「功」を評価したうえで議論すべき問題だ。

1）     国民は「お金を使わないで日本経済を助けてくれ」といって小泉内閣を選び「痛みを伴う改革」を支持したはずだ。

2）     所得格差と資産格差は分けて考えよ。所得格差は本人の能力・努力の成果であり弱者を救う必要が無いが、資産格差には厳しいという日本人の勤勉な美徳（本音）はまだ残っている。

3）     1月の月例経済報告では資産格差は縮小傾向にある。96年春米国の「雇用なき景気回復」は景気回復に雇用が遅行するしごく当然の結果で、人々は半年で忘れてしまった例もある。

4.数値と実感のズレ、格差傾向は90年代から

　　　現在指摘されている格差は小渕政権の頃出てきた「悪平等論」の延長線上にあるもので、それを全て小泉構造改革の責任にするのは筋違いである。しかし、これからの格差拡大の原因になる可能性は十分ある。

１）    所得格差の大きい高齢者の数が増えれば、社会全体の格差は広がる。定年後も働き続ける人と年金生活者の間のバラツキが出るためと見られる。貯えや定年後の職の有無は人々のそれまでの努力を反映するもので無理やり是正すると日本は貧しくつまらない国になる。

２）    90年代の所得分配が不公平になった最大の理由は、正社員とフリーターの所得格差が大きかったことだ。フリーター化傾向は歯止めがかかったが、派遣社員は依然増え続けている。

３）    よく引き合いに出されるジニ係数を見ると、格差が拡大したのは90年代後半からで、最近は拡大していない（国民生活基礎調査及び家計調査ベース）。年齢別に見るとやはり若年世代で格差拡大、高齢者の間では縮小傾向にある。

４）    OECD報告によると日本の相対的貧困率は15.3％で米国・アイルランドに続き3番目だった。国民生活基礎調査では90年代後半に相対的貧困率が上昇傾向になり、特に若年層で高まっている。

以上のことから私は若者の不安定雇用こそ克服すべき格差の本質で支援が必要な部分であるという考えに変わりは無い。貧しくつまらない国になるという説もあるが、総論として老人世代の資産をいかに次世代に移転していくかの施策が重要であると考える。格差の固定化についての議論は経済以外の要因があり別の機会にしたい。■

米中首脳会談の大胆予測

胡錦濤主席はシアトルに到着、マイクロソフト社会長の自宅で州知事やボーイング社会長が参加したレセプションの様子が流れてきた。中国は世界最大のボーイングのお客になった。ビルゲーツ会長の自宅は私が米国に渡り最初に住んだ家の対岸のマーサー島南端にある広大な屋敷で、森に囲まれ建物の一部しか見えなかったのを記憶している。

２０日のブッシュ大統領との会談は1時間半しかなく、通訳に半分の時間が費やされると実質45分間の会談となり、事前に事務方が詰めるとしても話せることは限られている。そこで例によって何が話され結果どうなるか大胆予測をしてみたい。多分、会談は米国が一方的に中国に要求をする形になるだろう。

1. 「責任ある大国」として欧米と一緒になり世界の問題に対処する役割を果たす

１）    イラン及び北朝鮮の核拡散防止における中国の積極的な役割を求める。

２）    石油の為にはスーダン・ナイジェリア等札付きの独裁国家でも取引する姿勢を改める。

３）    軍事力強化の透明化。一つの中国と台湾の現状固定を確認する。

４）    東アジアの政治的安定、対日外交関係の改善。（これについて結果は期待できない。）

→　イラン、北朝鮮について中国は具体的なコミットメントはせず、軍拡については平行線、米国に不満が残る。しかし、他の国について中国は譲歩、米国はエネルギー支援または共同活動を提案合意する。

2. 中国市場の開放

中国市場開放総論合意、焦点は金融機関のM&A、条件を緩める程度まで譲歩するか微妙。（これで胡錦濤主席の国内での力関係をある程度評価できると考える。）

　　　中国は知的財産保護を具体的数値で約束する。

3. 人民元切り上げを約束、具体的数値はコミットせず。

やるとすれば年内に5％程度と思われるが国内事情で正式なコミットは出来ないと思われる。

4. 中国国内の人権問題・言論の自由（インターネット検閲）など民主化推進

中国はこのテーマを受け付けないと思われる。しかし、時間があれば関連して拘束されたNYタイムズ記者の扱いが議論される。

こう見ると、中国は受身にならざるを得ないが中国側のプライオリティは1）胡錦濤主席の面子を保つ、2）石油の確保、３）米国の保護貿易の動きを抑えることである。特に最初の2つが何とか形が付けば国内向けには成功したことになると思われ、首脳会談は成功したという評価になるだろう。■

体重が増えた！

英国の女性は15分おきに体のことを気にして調査した全員がダイエットの経験があり、自分の腿とウエストが嫌で踵は気に入っているというBBCの記事を先週見た。「太っている踵なんて見たことないもんね」なんて皮肉を言ってられない。私自身の体重が増え、BMIが危険領域に近づいた。

2年前の20代の体重が今頃になって増え、気がつくと7kgもリバウンドした。エキササイズと節制で1年半苦労して痩せたというのに。原因は分かっている。ピーナッツの食べ過ぎとバドミントンが出来なくなった事だ。必死の思いで減量したのに。

昨年9月内転筋を痛めて休み2月頃からバドミントンの練習を再開したが、このところ肘痛で1ヶ月間くらい休んでいる。ジムでエアロバイクやウエイトトレーニングは続けているのだが、競技スポーツは体の別の部分を使っているのでそこに肉が付いたのかも。

でも本当は食物に問題がある。1ヶ月前ジムから帰る途中お酒の専門店に立ち寄り、そこで割安な業務用大のピーナッツを何回か買った。ピーナッツはタンパク質だからいいと勝手に考え、寝酒のツマミだけでなく昼間から食べたのが良くなかった。

お風呂の中でお腹の皮を摘んでみると脂肪がついたのがはっきり分かる程になって慌てた。この3年間の測定で体重と血圧の相関関係がかなりはっきりしており、最近血圧が要注意領域に達する頻度が増えてきた。体重増加の警報は出ていたのに誘惑に勝てなかった。

でも運動能力は若干上がった。最大酸素摂取量は体重比で増え、同じ重量でも以前より楽に上げられるようになった気がする。エキササイズ後、膝や肩の関節の疲労度が少なくなったような気がする。運動能力と健康の最適点が相交わらないのは老化のせいか。とりあえずピーナッツの量を減らそう。■

「格差社会」に思う

争点としての格差社会

小泉政権の行き過ぎた構造改革の結果として「格差社会」が生まれたという指摘が最近のホットなトピックになっている。勝ち組と負け組の格差が開いて2極化が進み、教育・職業などで社会生活が固定化して将来に希望の持てない社会が出現しつつあるという説である。

小沢民主党代表は格差を主要課題として自民党と競う姿勢を明確にし始めた。しかし、民主党は構造改革がまだ不十分だから格差が開いたという全く逆の立場にある。格差社会の因果関係は構造改革の「行き過ぎ」と「不十分」という相反する説明があり必ずしも明確でない。

いずれにしても経済が全く均質に成長することはありえないので、どこかで調整が必要なのは間違いない。全体を引き上げながらいつどういう方法で調整を図るかが今後争点になる。私が普段注目している個人資産の視点から見て格差がどう変化したか以下に議論したい。

格差拡大は90年後半から

それはデフレ経済に突入した98年、民間企業が構造改革を断行し3つの過剰を解消しようと腹を決めた頃から始まったと「希望格差社会」で山田昌弘氏は主張している。私は99年に米国から帰任しその後数年リストラで構造改革の現場に立ち会ったので、その頃の雰囲気を思い出す。

デフレ経済下、毎年売り上げが落ちていくいわば「右肩下がりの経済」を初めて経験し、企業は存続して行く為ついに聖域だった人に手をつけざる得なくなった。私はその前米国で毎年リストラを経験してきたのでそれ程驚かなかったが、我国では社員のショックを和らげる為非常に用心深い手順で実行されたのを記憶している。

グローバリゼーションが格差を加速

それでも結局、新人の採用減と退職による自然減から始め、さらに余剰社員を社内外に移動させるプロセスの中で、社員を選り分け成果主義の導入・異動による人減らし、状況が好転しない為更に構造改革が進展すると本社機能の縮小、生産現場から開発まで台湾・中国への移行が進んだ。その中で徐々に勝ち負け的な雰囲気が醸成されていったのではないかと思う。

私が日米の組織の中で働いた経験では能力に係わらず数％の人は組織の中でうまく機能できない人がいた。経済がシュリンクしていくにつれ企業は彼らを受容して力を発揮させる余裕を失った。会社の財務諸表を見れば固定費（人件費）を減らさない限り存続できないことも自明だった。

日本はフランスよりマシか？

私の直接の経験はそこまでだが、新規採用の抑制は結果的に若年労働者の職を奪った。父親が構造改革の過程で苦しむ姿を見て将来への展望を見失う若者が増えた。それでもフランスのような若者の反逆が今のところ起こっていないのは、前出の山田氏は両親との同居・支援を受けているからという。米国風にいうと「老人のディープポケット」が反逆を抑えているわけだ。

もう一つの要因はマクロ経済的には殆ど効果のなかった公共事業投資であり、結果的には土建会社救済や官僚の権益確保にしか貢献しなかった。しかし、少なくともそれによって失業者に最低限の雇用を確保してきたのも事実である。過去５年間でそういう受け皿が激減した。

私はフランスと根本的に違うのは若者世代の意識の違いと格差が人種差別から生じたものでないからと推測するが、将来そうならないと否定はしない。持つ人と持たない人が子供の教育に遡って固定化され２極化しつつあるという主張は極端だ。しかし、生活補助家庭が増加しているのは事実だ。「負け組」と言われる人の心の問題になりつつあることを憂慮する。

さて、それでは家計の貯蓄や資産が格差にどう現れているだろうか。

実態1：家計貯蓄率の低下

格差社会の実例として貯蓄率の低下が指摘されている。しかし、日銀が公表した家計や個人の金融資産の推移から見てみると、私には世代間格差問題のほうが余程深刻ではないかと思える。先ず世代間の貯蓄率を見ると若い世代の貯蓄率は低下していない。

国民経済計算によると、日本の貯蓄率は1991 年度の15.2％から2001 年度には6.8％まで低下しており、その後2003 年度に7.5％に回復した。格差社会説の主張によれば若い世代の失業率の上昇および賃金デフレの影響が貯蓄率低下を招いたはずだ。しかし、実際のところ日本の急速な高齢化（具体的には、非就労高齢者の増加）が貯蓄率低下の構造的要因となっている。

現実は高齢者の貯蓄率低下

過去15年間の貯蓄率を見ると60歳未満の世代の貯蓄率は安定して20-30％で推移しているのに対し、60歳以上の貯蓄率がこの5年間で急激に低下している。高齢者の退職が増加し人口比が高まり全体の貯蓄率を低下させているのである。

マクロで見るとよく言われているように、過去５年間は国の借金がどんどん増え、その分だけ金融機関と企業の余剰資金が増加、家計の貯蓄が微増という構図である。しかし、その前の１０年間バブル崩壊後も家計の金融資産が５００兆円も増えたことを忘れてはいけない。いずれにしろ団塊世代の退職を迎えこの貯蓄率低下傾向は更に進むと見られる。

実態2：保有資産

次に土地や住宅など不動産を含む家計の保有資産を見るとこの10年間に大幅に目減りしている。金融資産が94年から10年間で100万円増えて950万円になったのに対し、宅地が1994年3640万円だったものが、2004年2180万円まで減っている。家、土地に数十年のローンを組んだ場合、デフレ経済の10年の間に資産は1460万円減ってしまった。

しかも、資産目減りは公平ではない、世帯当たりの資産額が1番低い30歳未満と1番高い70歳以上の人を比べるとその資産額の差は、99年で6.7倍、2004年では7.3倍にまで開いた。この差は高齢者が最もお金持ちで、かつ不動産のように目減りしなかった金融資産をより多く保有しているという日本特有の構造に起因している。

老人大国日本

資産の配分から見る限り、最も深刻な問題は世代間格差であると私には思える。日本の老人世代は世界有数の資産を抱え、消費や投資をして景気を刺激して社会に貢献することもなく、世代内の弱者を盾に年金や社会保障を声高に主張し、大きな国内政治的影響力を持っている。モラトリアムに陥った若者世代はこの老人世代の庇護下で意欲を失っている構図である。

老人世代は頑張って日本の豊かな社会を築いたのは間違いないが、マクロで見ると資産を抱え何処にも還元せずお墓に持っていこうとしている。政策として個々の問題を解決していく時、この老人世代の資産がもっと前向きな形で社会に還元されるシステムの構築が望ましい。しかもできるだけ行政の手を経ないで。

老人資産の世代間移転と社会還元

フランスの深い悩みを見れば、労働者の既得権益を守るため若年労働者の権利を犠牲にする制度が廃案に追い込まれたように、対策を誤ると国家を危うくする。幸い日本では経済回復が顕著になり企業が雇用を増やし始め、低下し続けた労働分配率が上昇する見通しがでてきた。フランスの経済はいまだ回復の兆しが見られない。

日本の課題は巨大な老人世代の資産を如何に次世代に移転させ社会を活性化するかであると私は考える。相続税・寄付金の税控除など税法の変更だけでは不十分なのは明らかだ。目標を明確にしないと取り組んでも失点ばかり増え政治家は手を出しにくい。しかし、急速に老齢化社会に向かう我国にとって避けることの出来ない時限爆弾の時計は毎日進んでいる。

小泉改革の後継者がやるべきこと

構造改革を今後も徹底して進めなければならないと私は考える。小泉政権の後継者は並行して世代間の資産移転を実行すべきだ。さもないと日本はフランスのような苦しみを味わうことになるというのが私の仮説だ。成長の過程で生じる格差は予測しながらその都度手当てをきちんとしていけばよい。

改革の手を緩め現実から目をそらすと世界から取り残され、配分したくともパイが縮小していくと考える。借金しても配分を増やせと言うのは無責任だ。報じられている内容によれば小沢民主党代表の主張がベストであると考える。しかし、彼の権力闘争手法は自民党時代の利権がらみの密室政治から変わった様には思えず、民主主義の透明なプロセスを危うくする恐れがある。

一方、自民党内に小泉氏ほど金と利権の臭いのしない後継候補は見当たらない。後継者政権下で格差解消の政策の名前の下で官僚の老後生活の面倒を見る仕組みや新たな利権が組み込まれる可能性はかなり高い。過去の公共事業投資が誰の役に立ったか明白である。その点では政権交代が最も良い薬かもしれない。■

タイ料理を楽しむ

昨日、娘夫婦を交え家族で久し振りにタイ料理を食べた。幡ヶ谷のタイレストランだった。娘の夫君が新しい職場に移ったのを機会に仕事で都合の悪い長男を除き半年振りに家族が集まり食事や会話を楽しんだ。

私がタイ料理に嵌まったのは90年半ば米国に駐在した時同僚に誘われて行くようになった時からだ。当時米国ではヘルシーな料理ということでタイ料理がある種のブームになっていた。タイ系アメリカ人しか行かない街外れの汚いレストランから、メインストリートにあるしゃれたステータスな感じのレストランになった。

暗くて寒い冬の金曜日の夕方、シアトル郊外のタイレストランに小ぎれいな格好をしたお客の列が入り口の外まで続いていたのを記憶している。余程人気がないとこうはならない。平日の昼食時は感じのいい若い女性のお客がかなり多かった気がする。シアトルのダウンタウンから高速道路を小一時間かけて来たといいう女性グループもいた。

海外に旅行するとタイレストランを探して良く行った。私の記憶では米国やカナダでは割としゃれた作りのレストランだが、他の国では店の構えや客筋と雰囲気は二流の感じだった。味は千差万別でなんともいえないが。

料理の辛さとパクチの香りに慣れてきた頃からタイ料理に嵌まり始め、週一くらいのペースで通うようになった。そのうち会社の米国人同僚や仕事以外の知人を誘って行くようになった。タイ料理の経験の無い人が多かったが、殆どは気に入ったと思う。

昨夜は何度もタイに長期出張や滞在した事のある娘の夫君の勧めで前菜、スープ、サラダ、海鮮、カレーなどをオーダーし、皆でシェアして食べた。久し振りに食べた割にはキツイ辛さも香りも気にならなかった。理由は分からないが、料理が辛いと会話が弾む気がする。

ソム・タム（パパイヤのサラダ）は辛さが刺激的だったが、スープ（トムヤンクン）とかアサリのチリソース炒め等特に美味しく頂いた。前菜やパドタイなど辛くない料理は結構旨味が感じられシェフのレベルを感じさせた（悪くないという意味です）。蒸したもち米を初めて食べたが、日本の「おこわ」より甘味があって美味しかった。

汚い話だが、余りに辛いと舌や食道はオーケーでも、翌日排便時に大腸や肛門が反応してつらいが、どうもそれ程酷くはなかった。夫君によると料理の辛さはタイのレストランと変わらないという。タイの人は誰でも辛い味が好きなわけではなく、好きな人は料理に辛子を追加していたという。

メニューは料理毎に番号と写真、辛さの説明つきでオーダーし易かった。私の記憶では世界中のタイレストランは番号付のメニューを出すのではないかと思う。ちょっと残念だったのはデザートのバリエーションがやや足りなかったことだ。参考までにお店の名前はセラドン（cela-don）笹塚駅から新宿に向かい4-5分のところにあります。■