★続々・ 「ポスト・コロナ」を読む

           石川県が新型コロナウイルスの「特定警戒県」に指定されたことを受けて、輪島市の曹洞宗大本山総持寺祖院があす20日から拝観を中止する（総持寺公式ホームページ）。「感染拡大の防止と山内僧侶・職員の健康安全の観点から」と説明している。禅宗の大本山として名をはせた総持寺も「流行り病」には勝てず。拝観中止は、山門などが被災した能登半島地震（2007年3月）以来となる。

　　　ロボットとＡＩ、濃厚接触を避ける働く現場の未来

　　　イギリスのＢＢＣニュースWeb版（19日付）に興味深い記事が載っていた。「Coronavirus: Will Covid-19 speed up the use of robots to replace human workers?」。コロナウイルスは労働者を人からロボットに置き換えるスピードを速めるかもしれない。記事は、これまで経済活動でフェイス・ト・フェイスの関係が求められてきたが、パンデミックの感染拡大の中ではむしろsocial-distance（社会的距離）が求められている、その切り札がロボットでありＡＩになりうるとその背景を説明している。

　　　記事では具体的に、医療専門家は2021年までに人と人の距離をとる措置を講じる必要があると警告していて、ロボットの医療現場での需要が高まる可能性がある、と紹介している。デンマークの紫外線消毒ロボットの製造会社はすでに数百台のマシンを中国とヨーロッパの病院に出荷している。また、ファーストフードチェーン「マクドナルド」は料理人やサーバーとしてロボットを活用するためのテスト段階に入っている、という。

　　ロボットだけではなく、人と同じくらいリアルなＡＩによるレッスンの提供も可能だ。たとえば、研修会の講師やフィットネストレーナー、財務アドバイザーなども人に代わる人工知能が開発されている。画面上のインストラクターやアドバイザーは、実在の人物である必要はない。実在する人物のように知恵と行動指針をアドバイスしてくれればよい。

　　　日本でも、緊急事態宣言で「人との接触は最低でも7割減、極力8割減」のソーシャルディスタンスの概念が普及し、テレワークやリモートワークなどといった働き方が随分と広がった。意外なことにこの社会環境が人間にとってより快適だと気付き始めている人も多い。できればこの際、生産や流通、サービスの現場をロボットやＡＩ化にシフトしようとの意識や発想が企業を中心に広がるかもしれない。導入のコストはかかるが、将来的にはコストカットできる。もちろん、懐疑的な見方もさまざまあるが、ポスト・コロナは働く現場の未来をイメージさせてくれる。

⇒19日（日）午後：金沢の天気　　　　くもり時々あめ