軍需産業の平和産業への転換のために

軍需産業を平和産業に転換しないと、ロクでもないことになる。人を殺すだけの道具を作ってなんの意味があるのだろうか。当然といえば当然の疑問がでてくる。アメリカでは、1700万人もの人間が、軍事産業に関係しているという。

世界のどこかで、紛争が起こっていないと、軍需産業は成立しないし、軍事物資がどんどん消費されなければ、産業として生きてはいけない。かくして、日本も憲法9条を改悪して、軍事物資を消費してほしいと期待されているのだろう。

世界的な事情を、普通の庶民が知ることができるようになって、こうした現状を常識として知ることができるようになってきているなかで、なんらかの、大変革が起こる必然性が高まってきているように思う。

貧富の差の深刻さともリンクする。軍需産業の経営者の価値観がどういうもので、かれらの日常生活がどんなものであるか、など調べれば、その不健康さに驚くに違いない。おそらく、普通ではないはずだ。

人と人と思わない、冷酷無情のヤカラに違いない。勝手にその像を作り上げてみても、実感がない。ひょっとすると、温厚で信仰厚い上品な人々かもしれない。

その実態が知りたい。マスコミの報道などで、公開されることはないが、世界の平和のために、こうしたことがもっと報道されたらと思う。諸悪の根源である。ここの解明こそ、人類社会の継続のために必須の事業である。