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新聞購読者数の減少、その本当の理由

2024-04-20 13:57:13 | 社会・政治
4月17日にも読売新聞が「小林製薬の紅麹」関連の記事で読売新聞大阪本社社会部主任が「談話を捏造」していた旨の報道があった。この手の不祥事はマスコミ業界では既に当たり前のことになっており、「またか」の感が強い。それもこれもマスメディアが総じて「スクープ」→「自社新聞の売上増」を狙ったか、或いは、そのそも日本を貶め傷つけようとする意図で嘘をでっち上げて反日的な世論の土壌を作ろうとしているか…といった狙いがあるものと思われるようになっている。そうなってしまったのはこれまでのマスコミの振る舞いが一貫してそうだったからである。

今回の件に限ったことではないが、新聞社を構成する人たち、なかんずく新聞記者という人々の精神は相当に荒んでいる可能性が高いように思えて仕方がない。

なぜか。

・基本姿勢が左派的で反日であること。
・日本の近隣にある左翼国家を持ち上げ、返す刀で日本を傷つけ貶める。
・偏向報道をする
・今回のように「談話」取材一つとっても平気で捏造する。もちろんその内容は極めて左派系に沿った内容となる。
・取材しても、取材対象者に事前確認も取らない。
・謝罪対象者が事前確認を取りたくても平然と拒否する。
・そもそも取材対象者に全く敬意を払わない。
・当たり前のように個人情報を流出させる。
・そもそも約束というものを守る気がない。
・政治と無関係な記事のように見せて実は左翼のプロパガンダを忍び込ませる。
・「報道するべき事実」を故意に「報道しない」。「報道しない自由」とやらがあるそうだ。(呆笑)

普通に人(日本人)として考えれば当たり前に思えることをしない・やらない・避けるのが彼ら新聞記者である。凶悪としか言いようがない。そして、「最初から決まっている結論」に沿って取材するのが彼らなのだ。数多の事実は既に決まっている結論に沿うように捻じ曲げられ(*1)、ときに嘘も捏造する。
今回の件でも明らかなように、社会で起きている事実ではなく、自分達の主張(左派系プロパガンダ)を世間に撒き散らすのが仕事・・・それが実態であるかのように見える。有害にして無益な連中なのである。

箇条書きで提示した中で「個人情報の流出」があるが、恐らく日本国内だけでなく、海外の反日国にも流しているのはほぼ間違いないと考えられる…それは例えば、毎日新聞が中国共産党政府から巨額の広告費を受け取って中国の宣伝活動をしているという厳然たる事実がある。その話は下記記事に詳しいので参照されたいが、そこまでズブズブだと日本の情報は当然のように中国や韓国・北朝鮮等にダダ漏れになっていると考えるのが自然というものだろう。

『親中姿勢が激しい毎日新聞 その異常性』


これらの厳然たる事実を考慮するならば、新聞の購読者数が年々大幅に減少しているのは理の当然と言わざるを得ない。普通に考えれば「こんなものにお金を払う必要ある?」となるだろう。その通りである。現在の新聞を普通の人が普通に読めば「何かおかしい」と思うだろう。記事内容に「普遍妥当性」が感じられないからだ。そのレベルになっているということは、新聞というメディアが既に「報道機関」ではなく「左翼の情報工作機関」になっている、という実態を表している、と言えないだろうか。憂慮せざるを得ない。




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(*1)
いわゆる「偏向報道」だが、朝日新聞用語ではこれを「角度を付ける」と言う。記者が普通に記事を書いていると、先輩記者やデスクがやってきて「もっと角度を付けろ」と要求するのである。つまり「偏向させて記事をかけ」と要求しているのだ。これはすなわち「左翼に都合が良くなるような記事に仕立てろ」と命じている、ということだ。朝日新聞がいかに「終わっている新聞」であるかをよく物語るエピドードである。もっとも、朝日は普通の新聞ではなく、「極左活動家用機関紙」と言った方が合っているだろう。




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