毎日新聞と言えば極端な左翼姿勢で知られる新聞社である。かつては大手新聞の一翼を担う存在として知られていたが、その極左とも言える姿勢や余りにも露骨な親中・媚中姿勢が嫌われて、今や販売部数は大きく減少している。2020年後期の毎日新聞の朝刊販売部数は2019年前期と比較して約15%のマイナスとなっており、2021年前半の朝刊販売部数は約201万部である。もはや大手新聞とは言えないレベルだ。購読者数は順調に減少を続けているのだが、ここに至っても毎日新聞自身は減少の理由が理解できていないようである。
元ニュースキャスターの辛坊治郎氏は1月7日のツイートで次のように述べている。
『例えば毎日新聞が中国共産党政府から広告費として巨額の金を受け取っているのは公然の事実で、それは「広告」の形でみんなに見えるけど、ネットの場合、その構造が見えにくいんだよね。
ほんと皆さん、気をつけて下さい。』
ここで言う「ネットの場合」というのは最近のＣＬＰ問題(*1)を指している。それはさておき、毎日新聞は中国共産党政府から巨額の広告費を受け取って中国の宣伝、プロパガンダに近い報道をしているのは厳然たる事実である。つまり毎日新聞は中国共産党の宣伝機関に近似した存在という事になる。この事実は2018年に英国ガーディアン紙が紹介している。下記の記事を参照されたい。
『日本にも進出し始めた「チャイナ・ウォッチ」』
英ガーディアン紙の記事では
「中国国営メディアは、海外３０以上の大手メディアと提携し、”CHINA WATCH（チャイナ・ウォッチ）”というプロパガンダまがいの記事を報じさせている。日本では毎日新聞社が担っている」
と記されている。これは言い逃れできない重大事実(*2)であるが、意外にこれを知らない人が多い。おしなべて左翼な日本のマスコミは報道しないからである。凶悪な中国共産党に協力し日本を敵視して貶めるべく叩き続ける毎日新聞。実態はもはや中国の御用新聞か極左活動家の機関紙としか呼べないような代物だが、未だに購読者が居る事に喫驚するばかりである。
ちなみに「信濃毎日新聞」は特に過激で極左と親中の姿勢を顕にする地方紙であり、故・勝谷誠彦氏などは「支那之（シナの)毎日新聞」と呼んでいたほどである。言い得て妙、だ。(蔑笑)
また、毎日新聞は安倍元総理に対しては超が付くほど攻撃的であり、安倍政権時代から何かといえば「アベガー！」「アベガー！」と騒々しいほどに反安倍の姿勢であった。実は今でも「アベガー！」をやり続けているのだ。親中の岸田政権は批判できないので、その代わりに安倍元総理を悪役に仕立てて攻撃し続けているのである。もはや哀れなほどみすぼらしい新聞である。つい最近も下記のような記事を出している。
『再捜査でも法の壁越えられず 東京地検特捜部、安倍元首相再び不起訴』
「桜を見る会」についてのいいがかりのような案件だが、記事のタイトルからして驚きだ。なんと「法の壁超えられず」である。つまり毎日新聞は最初から安倍晋三氏が「悪人であり法を犯した」と決めつけて報道しているのである。自社の思い通りの展開にならなかったことで、「本当は罪人なのに起訴されなかったので悔しい」と言っているのだ。これはもう、中立な報道機関の姿勢ではなく左翼勢力の情報工作機関の態度と言えよう。毎日新聞は始めから安倍氏を犯罪者と決めつけて報じているのであり、それはつまり「非親中勢力」(*3)を攻撃して叩いている、ということなのだ。ここまでして中国の為にご奉仕するのが毎日新聞なのである。ちなみに「桜を見る会」については全く無問題であり、これを問題として激高しているのは左翼勢力の悪意ある人々だけだ。「桜を見る会」は民主党政権の時にも全く同様に粛々と開催されてきた行事であり、その内容のどこにも問題は無い。左翼勢力（政党・活動家・マスコミ）だけが「問題だー！」として騒いでいた…つまりヤクザのように言いがかりを付けていた。それだけの話である。
ジャーナリストの有本香氏もこの件についてコメントしているが、やはり「法の壁超えられず」のタイトルに強烈な違和感を持っているようだ。
有本氏は言う。
「ちょっと凄くないですか？ 記事タイトルだけでヤバいでしょ？ "法"って”超える為の壁”じゃないよね。毎日新聞は法治国家というものをどう考えているのでしょうか？」
…全くその通りである。毎日新聞の一方的な決めつけ方は、例えば法律よりも共産党の指示・命令の方が上位に来る中国の思考パターンに影響されているのかもしれない。（蔑笑）
こうした滅茶苦茶な認識は毎日新聞だけではなく、同じ左翼勢力である朝日新聞や東京新聞も同じである。
今回再び不起訴になったことで、これはもう確定である。毎日新聞側に居る人々からすれば、”法の壁を超えて”でも安倍氏を処罰したいのだろう。つまり法を無視してでも安倍氏を罪人にしたいのである。中国共産党並みの凶悪さと言えよう。
繰り返すが、毎日新聞の姿勢と記事内容は普通に考えて中立な報道機関のそれではなく、どう見ても左翼の情報工作としか形容できないようなものである。こんな新聞は一日も早く消滅してくれることが何より日本と日本人の為、と言えよう。日本にとって獅子身中の虫に他ならないからである。
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(*1)
ＣＬＰ(Choose Life Project）。立憲民主党が資金を提供していたネットメディアである。
(*2)
中国が「チャイナ・ウォッチ」の発行・頒布を毎日新聞にやらせている目的は「日米離反」にある。アメリカの対中圧力が強まるにつれて、同盟国である日本をアメリカから切り離すことが中国にとって重要だからである。
(*3)
チベット、ウイグル、南モンゴル、香港などで人権弾圧・ジェノサイド（民族虐殺）を繰り返す残虐な中国に対峙する極めて常識的でまともな、そして人間的な人々、である。
☆
元ニュースキャスターの辛坊治郎氏は1月7日のツイートで次のように述べている。
『例えば毎日新聞が中国共産党政府から広告費として巨額の金を受け取っているのは公然の事実で、それは「広告」の形でみんなに見えるけど、ネットの場合、その構造が見えにくいんだよね。
ほんと皆さん、気をつけて下さい。』
ここで言う「ネットの場合」というのは最近のＣＬＰ問題(*1)を指している。それはさておき、毎日新聞は中国共産党政府から巨額の広告費を受け取って中国の宣伝、プロパガンダに近い報道をしているのは厳然たる事実である。つまり毎日新聞は中国共産党の宣伝機関に近似した存在という事になる。この事実は2018年に英国ガーディアン紙が紹介している。下記の記事を参照されたい。
『日本にも進出し始めた「チャイナ・ウォッチ」』
英ガーディアン紙の記事では
「中国国営メディアは、海外３０以上の大手メディアと提携し、”CHINA WATCH（チャイナ・ウォッチ）”というプロパガンダまがいの記事を報じさせている。日本では毎日新聞社が担っている」
と記されている。これは言い逃れできない重大事実(*2)であるが、意外にこれを知らない人が多い。おしなべて左翼な日本のマスコミは報道しないからである。凶悪な中国共産党に協力し日本を敵視して貶めるべく叩き続ける毎日新聞。実態はもはや中国の御用新聞か極左活動家の機関紙としか呼べないような代物だが、未だに購読者が居る事に喫驚するばかりである。
ちなみに「信濃毎日新聞」は特に過激で極左と親中の姿勢を顕にする地方紙であり、故・勝谷誠彦氏などは「支那之（シナの)毎日新聞」と呼んでいたほどである。言い得て妙、だ。(蔑笑)
また、毎日新聞は安倍元総理に対しては超が付くほど攻撃的であり、安倍政権時代から何かといえば「アベガー！」「アベガー！」と騒々しいほどに反安倍の姿勢であった。実は今でも「アベガー！」をやり続けているのだ。親中の岸田政権は批判できないので、その代わりに安倍元総理を悪役に仕立てて攻撃し続けているのである。もはや哀れなほどみすぼらしい新聞である。つい最近も下記のような記事を出している。
『再捜査でも法の壁越えられず 東京地検特捜部、安倍元首相再び不起訴』
「桜を見る会」についてのいいがかりのような案件だが、記事のタイトルからして驚きだ。なんと「法の壁超えられず」である。つまり毎日新聞は最初から安倍晋三氏が「悪人であり法を犯した」と決めつけて報道しているのである。自社の思い通りの展開にならなかったことで、「本当は罪人なのに起訴されなかったので悔しい」と言っているのだ。これはもう、中立な報道機関の姿勢ではなく左翼勢力の情報工作機関の態度と言えよう。毎日新聞は始めから安倍氏を犯罪者と決めつけて報じているのであり、それはつまり「非親中勢力」(*3)を攻撃して叩いている、ということなのだ。ここまでして中国の為にご奉仕するのが毎日新聞なのである。ちなみに「桜を見る会」については全く無問題であり、これを問題として激高しているのは左翼勢力の悪意ある人々だけだ。「桜を見る会」は民主党政権の時にも全く同様に粛々と開催されてきた行事であり、その内容のどこにも問題は無い。左翼勢力（政党・活動家・マスコミ）だけが「問題だー！」として騒いでいた…つまりヤクザのように言いがかりを付けていた。それだけの話である。
ジャーナリストの有本香氏もこの件についてコメントしているが、やはり「法の壁超えられず」のタイトルに強烈な違和感を持っているようだ。
有本氏は言う。
「ちょっと凄くないですか？ 記事タイトルだけでヤバいでしょ？ "法"って”超える為の壁”じゃないよね。毎日新聞は法治国家というものをどう考えているのでしょうか？」
…全くその通りである。毎日新聞の一方的な決めつけ方は、例えば法律よりも共産党の指示・命令の方が上位に来る中国の思考パターンに影響されているのかもしれない。（蔑笑）
こうした滅茶苦茶な認識は毎日新聞だけではなく、同じ左翼勢力である朝日新聞や東京新聞も同じである。
今回再び不起訴になったことで、これはもう確定である。毎日新聞側に居る人々からすれば、”法の壁を超えて”でも安倍氏を処罰したいのだろう。つまり法を無視してでも安倍氏を罪人にしたいのである。中国共産党並みの凶悪さと言えよう。
繰り返すが、毎日新聞の姿勢と記事内容は普通に考えて中立な報道機関のそれではなく、どう見ても左翼の情報工作としか形容できないようなものである。こんな新聞は一日も早く消滅してくれることが何より日本と日本人の為、と言えよう。日本にとって獅子身中の虫に他ならないからである。
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(*1)
ＣＬＰ(Choose Life Project）。立憲民主党が資金を提供していたネットメディアである。
(*2)
中国が「チャイナ・ウォッチ」の発行・頒布を毎日新聞にやらせている目的は「日米離反」にある。アメリカの対中圧力が強まるにつれて、同盟国である日本をアメリカから切り離すことが中国にとって重要だからである。
(*3)
チベット、ウイグル、南モンゴル、香港などで人権弾圧・ジェノサイド（民族虐殺）を繰り返す残虐な中国に対峙する極めて常識的でまともな、そして人間的な人々、である。
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