きょうは朝から太陽が強い日差しで直接あたると暑く感じるほどです。
当地では、ここんところ雨が降らなく早くも菜園がピンチになるのでは？と心配なくらいです。
きのうの午後から夜にかけて降るのではと期待していたのですが見事な空振りでした。
関東でも山間部や南部などでは大雨だったようですが、一部地域だけだったようでした。
そんな中、昨夕さつま芋の苗２種類が届いたので、水撒きを兼ねて作業を済ませてきました。
さつま芋は「安納芋とベニハルカ」の２種類を各３０本
ずつ植え付けました。 なにせ今は乾ききっている状態
のため水はタップリ含ませての植え付けでした。
その後は、これまで植え付けたトマトやきゅうり、ナス
の苗などへ水やりを済ませました。４㍑ボトル３１本
これだけ水が欲しい！という時もあれば、地域によってはきのうのように大雨で大変だったところも
あるようです。 人間社会が思うように自然界はならないものです。
地震や台風・大雨などで発生する大規模な自然災害は、いつ何時どこでも発生する可能性があります。
そんなときのために各家庭でもある程度の物は準備しておく必要があるようです。
赤ちゃんや高齢者、持病のある人の、災害時の食事が重視されるようになってきています。
災害から逃れられたものの避難所で必要な食事ができずに命お落すなんてことが多いからだという。
こうした災害関連死をなくすための食の手配など公助の体制も整いつつある。
だが、南海トラフ地震など広域災害では公助にも限界があります。 自助の備えが防災の基本となる。
２０１１年３月１１日ｎ東日本大震災の直後、避難所の体育館での出来事。 １週間前後で支援物資
が届き始めたが、冷たいおにぎりと菓子パンが中心だったという。 （実際に避難した知人の話）
冷めて固くなったおにぎりは飲む混む力が弱い高齢者にはつらい。 炭水化物ばかりだと栄養も偏る。
８０代の男性は寝たきりになり、体力と免疫力が急低下した。 さらに食欲もなくなり、４月のある
日、脳卒中で病院に運ばれたがそのまま亡くなってしまったという。
偏った食事で栄養不足になると口内炎ができることが多いという。 災害から１カ月たつと脳血管疾
患で倒れる高齢者が急増したそうだ。 避難所での口内炎は健康悪化による災害関連死に至る危険
信号だとも？ 塩分の多い缶詰食も一因となるそうだ。 赤ちゃんや食物アレルギーの人も、支援
物資だけの生活を長く続けると命に関わるともいわれています。
こうした偏った食による災害関連死を防ぐため、農林水産省は家庭備蓄のガイドを作り３月に公開し
ました。 一般向けに加え、乳幼児や高齢者ら災害時に特別な対応が必要になる「要配慮者」向け
のものも用意したそうです。 一般向けの備蓄量の目安が１週間なのに対し、要配慮者は「少なく
とも２週間分」を推奨しているそうです。
このガイド作りの中心となった、医薬基礎・健康・栄養研究所が昨年新設した「国際災害栄養研究
室」（東京・新宿）の“笠岡代表室長”は「個々の要配慮者に必要な食事は２週間は手に入らない可能性
があることを知ってほしい」と話しています。
東日本大震災をきっかけに、日本栄養士会は要配慮者向けの
食料を避難所に届ける「特殊栄養食品ステーション」を被災
地で設置しているそうです。 １６年の熊本地震の時には県
庁などに複数設け、アレルギー対応食や高齢者向けのおかゆ
を栄養チームが届け、食べ方など個別の支援をしたそうです。
この仕組みによって熊本ではアレルギーの事故がなかったと
いわれている。 チームリーダーも務める笠岡さんは「ステ
ーションの仕組みがあることを、要配慮者自身と自治体の担
当者にもぜひ知ってほしい」と訴えています。
１８年８月には、厚生労働省令が改正され乳幼児向けの液体
ミルクが認められました。 すでに江崎グリコと明治が商品
化している。 常温で保存ができ、清潔な水も必要ないため
赤ちゃんを抱えた避難者には朗報だ。
要配慮者には外国人もいる。 イスラム教の戒律に沿う豚肉
を使わない「ハラル認証」を取得した食品も増えている。
災害食大手の尾西食品（東京・港）はハラル対応に加え、小麦、そば、卵など２７種類の特定原材料を使
わないアレルギー対応食をそろえているそうだ。 同社の“小林取締役経営企画部長”は「災害直後の
パニック状態では食品を仕分けして配布することは困難。だからこそ、誰にでも安心して食べられる
災害食を増やしていきたい」と話しているそうです。
災害規模が大きくなるほど自分で備える自助が大事になります。 日本災害食学会の“別府副会長”は
「災害による直接死を防ぐ対策はわかりやすい。 しかし、災害関連死の対策を考えておかないと
『助かってよかった』とは言えない。 防災には、生き残った後の食生活も含まれる」と指摘する。
本当にその通りだと思います。 災害から逃れたのにその後のことで・・では寂しい限りです。
追加 政府が想定する最悪のシナリオでは、首都直下地震の避難者数は東日本大震災の１５倍という
７２０万人。 南海トラフ地震は９５０万人で、日本人の１３人に１人が避難生活を強いられ
る。 自治体は災害食の備蓄を強化しているが公的支援には限界があるといわれている。
だからこそ自助が大事になります！
政府は３月、南海トラフ地震が発生する可能性が高いとして「臨時情報」を出した際の、自治
体などの防災対応の指針を公表しました。津波が到達する沿岸部では１週間の避難を求めたが
注目すべき記述がある。 「避難所は避難者が自ら運営し食料や生活用品は各自で準備する」
地震発生前でも１週間の食料確保が前提。健康面の２次被害は自ら防ぐ覚悟がいる。という
東日本大震災の際に、政府が被災地に送れた食料は最大で１日１５０万食だったそうです。
国や政府を頼ってはダメということです。 我が身のことは我が身で２週間分の備えを！
我が日本は選挙になると美辞麗句を並べて票を集めますが、災害などでいざとなったときは、
こんなもんなんですよ。 皆さん支持するほど国民の要望・希望には堪えてくれません。
当地では、ここんところ雨が降らなく早くも菜園がピンチになるのでは？と心配なくらいです。
きのうの午後から夜にかけて降るのではと期待していたのですが見事な空振りでした。
関東でも山間部や南部などでは大雨だったようですが、一部地域だけだったようでした。
そんな中、昨夕さつま芋の苗２種類が届いたので、水撒きを兼ねて作業を済ませてきました。
さつま芋は「安納芋とベニハルカ」の２種類を各３０本ずつ植え付けました。 なにせ今は乾ききっている状態
のため水はタップリ含ませての植え付けでした。
その後は、これまで植え付けたトマトやきゅうり、ナス
の苗などへ水やりを済ませました。４㍑ボトル３１本
これだけ水が欲しい！という時もあれば、地域によってはきのうのように大雨で大変だったところも
あるようです。 人間社会が思うように自然界はならないものです。
地震や台風・大雨などで発生する大規模な自然災害は、いつ何時どこでも発生する可能性があります。
そんなときのために各家庭でもある程度の物は準備しておく必要があるようです。
赤ちゃんや高齢者、持病のある人の、災害時の食事が重視されるようになってきています。
災害から逃れられたものの避難所で必要な食事ができずに命お落すなんてことが多いからだという。
こうした災害関連死をなくすための食の手配など公助の体制も整いつつある。
だが、南海トラフ地震など広域災害では公助にも限界があります。 自助の備えが防災の基本となる。
２０１１年３月１１日ｎ東日本大震災の直後、避難所の体育館での出来事。 １週間前後で支援物資
が届き始めたが、冷たいおにぎりと菓子パンが中心だったという。 （実際に避難した知人の話）
冷めて固くなったおにぎりは飲む混む力が弱い高齢者にはつらい。 炭水化物ばかりだと栄養も偏る。
８０代の男性は寝たきりになり、体力と免疫力が急低下した。 さらに食欲もなくなり、４月のある
日、脳卒中で病院に運ばれたがそのまま亡くなってしまったという。
偏った食事で栄養不足になると口内炎ができることが多いという。 災害から１カ月たつと脳血管疾
患で倒れる高齢者が急増したそうだ。 避難所での口内炎は健康悪化による災害関連死に至る危険
信号だとも？ 塩分の多い缶詰食も一因となるそうだ。 赤ちゃんや食物アレルギーの人も、支援
物資だけの生活を長く続けると命に関わるともいわれています。
こうした偏った食による災害関連死を防ぐため、農林水産省は家庭備蓄のガイドを作り３月に公開し
ました。 一般向けに加え、乳幼児や高齢者ら災害時に特別な対応が必要になる「要配慮者」向け
のものも用意したそうです。 一般向けの備蓄量の目安が１週間なのに対し、要配慮者は「少なく
とも２週間分」を推奨しているそうです。
このガイド作りの中心となった、医薬基礎・健康・栄養研究所が昨年新設した「国際災害栄養研究
室」（東京・新宿）の“笠岡代表室長”は「個々の要配慮者に必要な食事は２週間は手に入らない可能性
があることを知ってほしい」と話しています。
東日本大震災をきっかけに、日本栄養士会は要配慮者向けの食料を避難所に届ける「特殊栄養食品ステーション」を被災
地で設置しているそうです。 １６年の熊本地震の時には県
庁などに複数設け、アレルギー対応食や高齢者向けのおかゆ
を栄養チームが届け、食べ方など個別の支援をしたそうです。
この仕組みによって熊本ではアレルギーの事故がなかったと
いわれている。 チームリーダーも務める笠岡さんは「ステ
ーションの仕組みがあることを、要配慮者自身と自治体の担
当者にもぜひ知ってほしい」と訴えています。
１８年８月には、厚生労働省令が改正され乳幼児向けの液体
ミルクが認められました。 すでに江崎グリコと明治が商品
化している。 常温で保存ができ、清潔な水も必要ないため
赤ちゃんを抱えた避難者には朗報だ。
要配慮者には外国人もいる。 イスラム教の戒律に沿う豚肉
を使わない「ハラル認証」を取得した食品も増えている。
災害食大手の尾西食品（東京・港）はハラル対応に加え、小麦、そば、卵など２７種類の特定原材料を使
わないアレルギー対応食をそろえているそうだ。 同社の“小林取締役経営企画部長”は「災害直後の
パニック状態では食品を仕分けして配布することは困難。だからこそ、誰にでも安心して食べられる
災害食を増やしていきたい」と話しているそうです。
災害規模が大きくなるほど自分で備える自助が大事になります。 日本災害食学会の“別府副会長”は
「災害による直接死を防ぐ対策はわかりやすい。 しかし、災害関連死の対策を考えておかないと
『助かってよかった』とは言えない。 防災には、生き残った後の食生活も含まれる」と指摘する。
本当にその通りだと思います。 災害から逃れたのにその後のことで・・では寂しい限りです。
追加 政府が想定する最悪のシナリオでは、首都直下地震の避難者数は東日本大震災の１５倍という
７２０万人。 南海トラフ地震は９５０万人で、日本人の１３人に１人が避難生活を強いられ
る。 自治体は災害食の備蓄を強化しているが公的支援には限界があるといわれている。
だからこそ自助が大事になります！
政府は３月、南海トラフ地震が発生する可能性が高いとして「臨時情報」を出した際の、自治
体などの防災対応の指針を公表しました。津波が到達する沿岸部では１週間の避難を求めたが
注目すべき記述がある。 「避難所は避難者が自ら運営し食料や生活用品は各自で準備する」
地震発生前でも１週間の食料確保が前提。健康面の２次被害は自ら防ぐ覚悟がいる。という
東日本大震災の際に、政府が被災地に送れた食料は最大で１日１５０万食だったそうです。
国や政府を頼ってはダメということです。 我が身のことは我が身で２週間分の備えを！
我が日本は選挙になると美辞麗句を並べて票を集めますが、災害などでいざとなったときは、
こんなもんなんですよ。 皆さん支持するほど国民の要望・希望には堪えてくれません。