市民コミュニティ財団 寄付で地域を支える／孔雀椿とマホニア・チャリティ

キマタ種苗店で、ヒイラギナンテン(マホニア)「チャリティ」の
根巻き株を買ってきました。
開花した花が3本もついて1200円でした。

うちにはマホニア「ウインター・サン」と「チャリティ」があるのですが、
花の少ない冬に咲くヒイラギナンテン(マホニア)の花が好きなのです。
　　　
まどくんちも同じ「チャリティ」を買ったので、
植え方をアドバイスしがてら、上り口のよく見えるところに植えてもらいました。
寒い日だったので、植え穴に水を入れる水をぎめでなく、土ぎめにしました。

　　

　　　　
洋風の庭にも和風の庭にも似合うヒイラギナンテン、
前からそこにあったようになじんでいます。
　　　　

マホニアを買った時に見つけて心ひかれた「孔雀椿」がやっぱり欲しくて、
軽トラで買いにいってかえってきました。
背の高さほどでひと抱えもあるほどの大きな椿の鉢ですが、
寒さで葉が赤くなっているからか、蕾がたくさんついてて5,500円。
　　　
お値段がしっかりしていたので最初に見た時は買えなかったのですが、
それでも成長が遅い椿にしてはお値打ちな買い物です。
「孔雀椿」は珍しい枝垂れの椿で、孔雀の羽のような赤い大きな花が咲きます。
　うちには小さな木が一本植えてあるのですが、
育つのが遅いので花はまだ数厘しか咲きません。
　
　
これ以上寒さにあわせないように、鉢の上に落ち葉を厚く敷いて鉢を断熱シートでまいて、
うえの木の部分にはポリをかぶせてやりました。
　
これですこし暖かくなれば、葉っぱが緑になるでしょう。

　　
そうそう、クリスマスローズのダブルが咲きはじめました。

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昨日の稲熊さんに続いて、境田未緒さんの記事です。
知り合いの記者さんが多い中日新聞の生活面、
きょうは何が載っているかなと、毎日読むのが楽しみです。
よい記事つづきで目がはなせませんね。

市民コミュニティ財団　寄付で地域を支える 2013年2月7日　中日新聞 　地域社会を良くするためにＮＰＯが取り組む事業を、寄付で支えていこうと「市民立」の財団が各地で生まれている。名付けて「市民コミュニティ財団」。寄付という税金とは違う資金の流れで、地域の公共を支えていく。　（境田未緒） 　昨年十二月、酸化防止剤を使わず国産ブドウ１００％で造った四種類のワインが、丹波ワイン（京都府）から発売された。おしゃれなラベルに一本千二百二十五円のお手ごろ価格。普通と少し違うのは、このワインを買うと一本当たり五十円が、若年性認知症の人とその家族を支える活動に充てられることだ。 　寄付付きワインは、「京都地域創造基金」（京都市）が協働で企画、開発した。五十円の内訳は、購入者と丹波ワインが二十五円ずつ。地域創造基金の中に設けられた「若年性認知症サポートファンド」を通じ、地元ＮＰＯによる就労支援や支援者育成の事業に助成される。 　同基金は二〇〇九年三月、一般財団法人として設立され、同年八月に公益認定を受けた。資金が必要なＮＰＯ事業を審査し、内容や団体情報を公開。寄付を呼び掛ける。子育てや環境問題などのテーマ別基金や地元信用金庫と連携した融資制度もある。 　行政がカバーできない課題に取り組むＮＰＯは、情報発信や資金集めが苦手。一方、市民や企業は、信頼できる団体かどうか、ちゃんとお金が役立てられているか分からないと寄付できない。 　京都地域創造基金にはこれまで、一億五千万円以上の寄付が寄せられ、約百事業を支援してきた。専務理事の戸田幸典さん（３２）は「寄付の裾野を広げ、地域に必要とされる事業を支えたい」と話す。 　同基金のような取り組みは一一年の東日本大震災以降、全国に広がり「市民ファンド」とも呼ばれる。 　ただ、返還や分配金があるものも市民ファンドとされるため、各地の同様の財団や財団設立を目指す人たちで、「市民コミュニティ財団」の名称を使うことにした。 　寄付金控除など、寄付する人が税制優遇を受けられる公益財団法人の認定を受けている市民コミュニティ財団は、京都地域創造基金と「みらいファンド沖縄」の二団体。昨年、設立された一般財団法人の「ちばのＷＡ地域づくり基金」（千葉市）などが、公益認定を申請している。 ◆愛知の設立準備会　東京でも説明会 　愛知県では近く、「あいちコミュニティ財団」が誕生する。設立準備会は、一般財団法人設立に必要な基本財産三百万円に職員給与などの経費を合わせた六百万円を目標に今月二十二日まで、発起人（設立寄付者）を募集中。一三年度中に助成を始め、公益財団法人への移行を目指す。一月末までに、全国の四百六人から約五百八十万円が寄せられている。 　趣旨を理解し、上手に財団を使ってもらうため、準備会は愛知県内各地で説明会を開催。十二、十三の両日は東京都渋谷区、港区でも開く。 　準備会代表の木村真樹さん（３５）は「一人一人の願いが込められた“志金（しきん）”を生かして、税金とは違うお金の流れをつくり出し、地域の課題解決にそれぞれの立場で参画できる仕組みにしたい」と話している。 　寄付や説明会の申し込み、問い合わせは準備会事務局＝電０５２（３３１）５６９５＝へ。

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