２０歳のＪリーグ⑤ クラブ経営 数字とともに理念も

２０歳のＪリーグ⑤　クラブ経営　数字とともに理念も

昨年８月下旬。リーグ戦たけなわの時期に、熱気がしぼむようなニュースが伝えられました。
Ｊリーグ１部（Ｊ１）で経常赤字のクラブが、２００９年度の５から１０年度は９に増加１。そんな厳しい経営状況を、Ｊリーグが発表しました。Ｊｌの半数に及びます。

４０クラブ共存
現状を打開しようと、Ｊリークはクラブライセンス制度を今季から施行しました。経営健全化のための基準を設け、場合によっては参加資格を剥奪します。
Ｊリーグのクラブライセンス事務局アシスタントチーフの岩本鴨（みつる）さんは、経営改善の指導と相談役として各地に足を運びます。細かい財務資料の提出を求めると、難色を示すクラブも。説明を重ねて、応じてもらいます。
「各クラブの情報や悩みを共有して、課題を克服するためのコミュニケーションを欠かさないよう心がけている」と岩本さん。
リーグとして、クラブ経営に深くかかわる出発点となったのが、１９９８年の横浜フリューゲルス消滅問題でした。親企業・全日空が撤退したことで、クラブは短い歴史を終えました。
Ｊリーグはこうした事態を未然に防乙うと、翌年に「経営諮問委員会」を設置。しかし、外部有識者による諮問委員会では指導力に限界があり、大分や東京Ｖ（ともに０９年）など、経営難に陥るクラブが相次ぎました。
そこで、ドイツ・プロリーグが実施し、繁栄につながったライセンス制度を手本に、Ｊリーグも導入に踏み出しました。
「４０クラブが共存するためには、経営的に問題があるクラブはつくらない」と、岩本さんはリーグ共同体としての意義を語ります。経営難に陥ったクラブへの融資など、互助のしくみも残します。この姿勢は、球団の経営にまともな指導や援助ができないプロ野球コミッショナーとは対照的です。
一方で、同ライセンスの高いハードルによって、ひずみも生じています。



今季開幕のＰＲイベントで、クラブライセンス制度の意義を説いた大東チェアマン（前列中央）＝３月２日、東京都内

身の丈とずれ
Ｊ２に今季から参入した町田ゼルビアは、１万人以上を収容する競技場を整備しなければ資格を奪われます。
町田市は市民合意が十分でないにもかかわらず、約５０億円もの税金をつぎ込んで陸上竸技場と仮設メディアセンターの改修に着手。
工事のために市民マラソン大会が開けず、リーグ戦観戦者のための駐車場整備計画による環境破壊も懸念され、市民から抗議の声が上がっています。
今季のＪ２は、１試合平均の観客数が５３０２人（１３日現在）。町田は４０００人台にとどまっています。１万人以上の競技場を求める基準は、かつて「身の丈の経営」を求めたＪリーグの方針とずれています。
背景には、自国リーグの格を上げて影響力を高めるＪリーグのアジア戦略があります。
現在、アジア・チャンピオンズ・リーグ（ＡＣＬ）でＪリーグの出場枠は４。
中韓の各３、豪州の２を上回ります。出場枠は過去の大会実績とともに、リーグやクラブの経営規模なども加味されます。
ＡＣＬで優勝すれば、クラブ世界一を決めるクラブ・ワールドカップ（Ｗ杯）に出場でき、クラブやリーグの商品価値も上がります。クラブＷ杯の開催地をめぐり、中東諸国と綱引きをしている実情も絡みます。開催国枠の特権があるからです。
今季開幕直前のＰＲイベントで、大東（おおひがし）和美チェアマンは同ライセンスが「世界とのたたかいをめざすうえで必要な基盤整備」と説明しました。しかし、背伸びしすぎた結果、足元がおぼつかなくなる事態は本末転倒です。
Ｊリーグ規約は「ホームタウンにおいて、地域社会と一体となったクラブ作り…に努めなければならない」と定めています。理念や実情にそくした制度の運用が求められます。
あるクラブの元幹部は、制度以前の問題点を口にします。
「社長が親会社からの出向組だから、２、３年で交代する。当然、目先のチケットの売れ行きばかりに目がいって、１０年先の戦略が持てない」
企業スポーッを乗り越え、地域に根ざしたクラブづくりを打ち出したＪリーグ。数字や規模だけでなく、理念を追求するクラブ経営に向けて、知恵と力をつくすときです。（つづく）

【クラブライセンス制度】
増える赤字体質のクラブをなくそうと、Ｊリーグがクラブの財政などを審査する制度。基準は①競技②施設③人事体制・組織運営④法務⑤財務の五つ。全部で５６項目に及びます。施設ではＪ１が「１万５千人以上」、Ｊ２は「１万人以上」収容の競技場設置、財務では「３期連続で赤字にならない」「１４年度以降、債務超過にならない」ことが盛り込まれ、達成できないとライセンスが交付されません。今季から審査対象。

「しんぶん赤旗」日刊紙　2012年5月15日付掲載


プロ野球と違って４０ものチームがあるプロサッカー。それを支えているのは地元の企業やサポーターの方々です。
だから赤字経営にならないような「身の丈」にあったような運営が求められていると思いますね。

そもそも税金講座⑤ 大企業優遇税制とは 益金過少・損金過大 さらに減免

そもそも税金講座⑤　大企業優遇税制とは　益金過少・損金過大　さらに減免

株式会社などの法人は、法人税法と租税特別措置法（法人税関連）という税法にもとついて法人税を負担します。この二つの税法は大企業の税負担を少なくする不公平な内容となっています。
法人税は、益金から損金を差し引いた所得に税率を乗じて算出します。
税法は、大企業の法人税負担を少なくするため、①益金を過少にし、②損金を過大にしたうえ、③税額計算では減免規定をおいています。
大企業はこれらの仕組みによって、本来なら払うべき法人税が減免されています。これが大企業優遇税制です。

架空の費用計上
益金を過少に計算する代表格は、受取配当等益金不算入制度です。法人が他の法人の株式を保有することで配当を受けた場合は、企業会計では収益となります。日本の大企業は株式を持ち合っていますから、他社からの配当収入が多くあります。ところが、法人税法では、他社からの配当の一部または全部を益金（収益）から外して課税しません。
損金を過大に計算する仕組みは、引当金や準備金の制度です。引当金や準備金は、将来、発生するかもしれないという理由で、まだ発生していない架空費用の計上を認めるものです。実際に費用が発生した時に損金に入れればいいものを、発生するかもしれないとして、課税対象からはずすのです。
たとえば、海外投資等損失準備金は、海外で事業を展開する大企業が特定の開発事業に対して投資や融資を行った場合、株式等の価格低落や債権の貸し倒れによる損失に備えるという理由で準備金積立額を損金の額に算入する制度です。
原子力発電施設解体準備金は、いずれ行う原子力発電施設の解体に要する費用を見積もって損金の額に算入する制度です。


（注）大企業は、資本金１０億円以上の企業、生命保険相互会社、および連結納税グループ企業（出所）国税庁「税務統計から見た法人企業の実態」による

引当金・準備金の種類

引当金	①貸倒、②返品調整
準備金	①海外投資等 ②金属鉱業等公害防止 ③特定災害防止 ④特定都市鉄道整備 ⑤新幹線鉄道大規模改修 ⑥使用済燃料再処理 ⑦原子力発電施設解体 ⑧保険会社等の異常危険 ⑨原子力保険・地震保険に係る異常危険 ⑩関西国際空港整備・中部国際空港整備 ⑪特別修繕 ⑫社会・地域貢献 ⑬探鉱・海外探鉱 ⑭農業経営基盤強化

「みなし」で控除
税額計算における減免には、試験研究にかかわる税額控除をはじめ、大企業向けのものがあります。
新製品の開発などの支出（試験研究費）は、損金となり、課税対象である所得を減らします。
それに加えて試験研究費支出の一定額を税金から控除する制度が、試験研究費にかかわる税額控除です。これが研究開発減税で、租税特別措置の一つです。
外国税額控除は、外国で納めた税金が二重に課税されないように調整する制度です。法人の国内外で得たすべての所得には、日本で法人税が課税されますが、外国で得た所得は外国でも課税されることが一般的です。こうした二重課税を防止することは必要です。
しかし、外国税額控除には、不当な大企業優遇措置があります。たとえば、「みなし外国税額控除」は、とんでもない制度です。これは、海外進出企業が、外国で税の軽減や免除を受けているのに、実際には納めていない税金まで支払ったものとみなして、わが国の法人税などから差し引いてくれる制度です。事実、発展途上国は、外国企業の誘致や資本の導入を図るために税の減免を行っており、この恩恵を受けた大企業は「みなし外国税額控除」で二重の利益を得ているのです。
そもそも、日本の法人税は比例税率（単一税率）を採用しているので、所得の大小に関係なく一律の税率が課されます。このため、所得の大きい企業ほど有利になる仕組みになっているのです。
法人税法や租税特別措置法は、国会で立法されるので、「選挙民の意思」であるかのように装われています。しかし、その実態は、応能負担の原則に反する大企業優遇の税法なのです。
社会保障費の安定財源を確保するためは、消費税の増税ではなく、大企業に応分の負担をしてもらうように法人税法や租税特別措置法を改正することが不可欠です。

「しんぶん赤旗」日曜版　２０１２年５月１３日付掲載


益金から損金を差し引いて課税されるって事。確かにそうでしょうが、架空の損金を計上したり、本来利益に入れるべきものを外したりできるようになっているんですね。
それも、項目を精査してみると、大企業しか利用できないようなものが目白押しです。
「日本の法人税は比例税率（単一税率）を採用しているので、所得の大小に関係なく一律の税率が課されます」とあります。所得税と違って法人税の場合は累進課税ではないんですか。知りませんでした。

２０歳のＪリーグ④ 若手育成・強化 “自前でプロ”の志を

２０歳のＪリーグ④　若手育成・強化　“自前でプロ”の志を

この春、日本サッカー協会（ＪＦＡ）アカデミー福島の１期生のある男子選手が、Ｊリーグ入りでなく、大学進学の道を選びました。
「出番がないＪリーグよりも、大学で試合に出たほうがいい経験になる。そこで自信をつけてからプロに進みたい」という判断でした。すでに首都圏の大学サッカー部で、日々の練習に励んでいます。
同アカデミーは、サッカー協会直轄のエリート育成機関として２００６年に開校しました。男子の１期生１５人のうち、Ｊリーグ入りは３人。残りは大学進学と海外へのサッカー挑戦がほぼ同数となっています。



表２ルーキー人数と出場機会なしの比率

出身母体	Ｊ１・Ｊ２人数	出場ゼロ選手数
大卒	６２	１２（１９．４％）
高卒	１８	９（５０％）
ユース出身	３６	１６（４４．４％）

＊ともに福岡大学提供

大卒頼み拍車
プロ入りが少数にとどまったのは、実力が十分でなかったというだけではありません。いまのＪリーグのあり方にも、理由が隠されています。
Ｊリーグは、若手に実戦経験を積ませるためのサテライトリーグを２年前に廃止。レギュラーをとれない若手にとって、試合にのぞめる場はないに等しくなりました。
Ｊリーガーの出身母体をみると、近年は大卒頼みの現状に拍車がかかっています（表１）。Ｊリーグは発足時、各クラブにユースチームなどの育成機関の設置を義務付けましたが、ユース出身者は大卒、高卒に次いで３位にとどまっています。
福岡大学サッカー部監督で、全日本大学サッカー連盟の技術委員でもある乾真寛（いぬい・まさひろ）さんは、こんな注文をしています。
「せっかくプロ入りしても、Ｊリーグではプロとしての経験を積むことができない。大学がその肩代わりをしている。“自分たちの手でプロ選手を育てる”というＪリーグのスタート時の志はどこへいったのか」
大学では、リーグ戦やカップ戦が毎年開かれ、選抜メンバーになれば国際大会で経験を積むこともできます。１８歳からの４年間は、“若年層で最後の成長期”ともいわれる大事な時期。
長友佑都選手（インテル・ミラノ＝イタリア）や、２３歳以下日本代表の永井謙佑選手（名古屋）は、大学サッカーの環境で才能を伸ばしました。
各クラブで、昨年に公式戦の出場機会がなかった選手の出身母体を比較すると、大卒ルーキーがわずか
２割に満たないのにたいし、高卒が５割、ユース出身は４割以上にのぼりました（表２）。
「欧州では、若手を試合に出場させないまま『飼い殺し』にすることは、ほとんどありえない」と乾さんは語ります。
イングランドの名門アーセナルに所属する宮市亮選手（１９）が好例です。
宮市選手は当初、各国のトップ選手がひしめくチーム内で出場機会に恵まれませんでした。しかし今年１月末、クラブが古豪ボルトンへの期限付き移籍を発表。宮市選手はプレーの場が広がった新天地で飛躍しています。


アーセナルからボルトンに期限付き移籍し、活躍の場が広がった宮市亮選手（ロイター）

代表成績に影
日本の若手選手の実戦不足は、各年代の代表の成績にも影を落としています。
原則２３歳以下の選手でのぞむオリンピックでは、アテネ・北京大会ともに予選敗退。２０歳以下のワールドカップは、２大会連続で出場を逃しています。
現状に危機感を抱いたＪリーグは、「若年層プレーヤー改革プロジェクト」を０９年に発足させました。これをもとに、「最強のチームで試合にのぞまなければならない」とする“ベストメンバー規定”をカップ戦などに限って緩和する策を打ち出しましたが、若手が出場できる場をさらに保障することが急がれます。
京都の監督時代にユースチームのための寮をつくるなど、育成部門に力を注いだ柱谷幸一さんは、クラブの姿勢を問います。
「移籍による獲得や大卒選手のスカウトばかりに強化費を注いでいるクラブもある。ユースなどの下部組織を生命線として位置づけ、５年後を見越した育成をしないといけない」
（つづく）

「しんぶん赤旗」日刊紙　2012年5月12日付掲載


チームが即戦力を望むのもわかりますが・・・。高卒やユース出身など「いわゆる金の卵」を育て上げるのもＪリーグならではの魅力ではないでしょうかね。
広いサッカー層を作ってこそＪリーグの未来はあるのではないでしょうか。
野球の場合はセ・パ合わせて１２チームですが、サッカーの場合はＪ１・Ｊ２で４０チームにもなります。その下支えをするためにも、発想の転換が求められます。

２０歳のＪリーグ③ 地域に根付く・文化の担い手つくる

２０歳のＪリーグ③　地域に根付く・文化の担い手つくる

「おつかれさまー」
Ｊリーグ２部（Ｊ２）ヴァンフォーレ甲府の本拠地スタジアムは、顔見知りの観客とボランティアが、笑顔で親しく言葉を交わす光景があふれています。
３月初旬の今季開幕戦の栃木ＳＣ戦。気温７度と冷え込み、背もたれのないベンチ式の座席にもかかわらず、競技場は１万人を超える観客の熱気に包まれました。Ｊ２の２２クラブ中、入場者数の多さはナンバーワンです。
地元ゲームでは、約１５０人のボランティアが、入場券の販売や入場口での対応、会場案内、看板設営に走り回ります。ほかのクラブがうらやましがるほどです。
スタンドで座席案内をする田中克史さん（４１）は、「知り合いの観客が新しい人を連れてきてくれるのがうれしい。好きなチームに少しでも貢献したい」。


今季Ｊ２開幕戦でスタジアムに集まった甲府サポーターの子どもたち＝３月４日

小さな祭りも
甲府は、Ｊリーグが実施する観戦者調査で、「チームが地域に貢献しているから」を観戦理由にあげた人が、一昨年まで５年連続１位（Ｊ１・Ｊ２含む）でした。
調査を行った筑波大の仲沢真准教授は、「クラブが地域につくす本気度が、ボランティアの数に表れている」と説明します。
同クラブは、サッカー教室、地域の祭り、障害者施設・小児科病棟の訪問など、年１５０回以上の催しに選手やスタッフが足を運びます。甲府市に住むサボーターの今泉二歩（にほ）さん（４０）は、「小さな催しにも選手が参加してくるから、『そんなにやって大丈夫？』と心配になる。でも、こうしてクラブが大きくなったんですね」と感心します。
甲府の海野（うみの）一幸社長は、「もともとＪリーグの理念が『地域密着』だから、貢献は当然のこと。
とくに甲府は、クラブの再建のときから、多くの人が支えてくれました。その恩返しです」と語ります。
Ｊ２に参加して２年目の２０００年、クラブは経営危機に陥りました。このとき、サポーターらの存続署名や地元住民・企業の支援によって再建。チームは０６年と１１年にＪｌ昇格を果たし、経営も黒字に転じました。
「地域の“重要無形文化財”をめざして、これからも市民クラブの模範でありたい」。海野社長は胸を張ります。

公益性を追求
地域密着の気風は、多くのクラブに根付いています。Ｊリーグ観戦者調査では、「Ｊクラブはホームタウンで大きな貢献している」と評価する人が全体で約８割にのぼります。Ｊリーグの「選手等ホームタウン活動調査」によると、Ｊ１・Ｊ２全選手の地域貢献活動は、０８年の２２２０回から１１年は３１９０回に増えています。
リーグ発足当初の地域貢献活動は、どのクラブもサッカー教室やサイン会が主でした。いまでは他競技の普及に始まり、障害者サッカー大会の開催、健康づくり教室・介護予防事業、学校での特別授業など、多様化しています。子どもたちと収穫した作物を、給食で一緒に食べるなどの地産地消の食育活動にも、いくつものクラブがとりくんでいます。
「地域貢献活動について、Ｊリーグがクラブにしっかりと情報提供し、いい意味で競わせてきた成果」と仲沢准教授。Ｊリーグは各クラブのホームタウン担当者による交流会議を、各地で毎年開いてきました。
Ｊリーグ在勤１９年で、競技・事業統括本部ホームタウン担当者の青山優香さんは、感慨深げに語ります。
「当初は特別授業を持ちかけても、『プロの興行をしている人間が学校現場に入るのはもってのほか』という雰囲気でした。いまでは自然に受け入れられます。地元の財産として認識されてきた証しではないでしょうか」
企業の営業活動として地域戦略を位置づけただけでは、プロサッカーがここまで認知されることはありませんでした。地域密着と、豊かなスポーツ文化の振興を理念に歩んできた２０年の道のりが、いまの盛況ぶりにつながっています。
仲沢准教授はいいます。
「プロスポーツは、その消費者だけでなく、文化の担い手が必要。地域の文化とスポーツ文化を維持し、向上させることがＪリーグの責務です。地域貢献活動を通した公益性と公共性の発揮が、これからも求められます」（つづく）


「しんぶん赤旗」日刊紙　２０１２年５月１１日付掲載

２０歳のＪリーグ② 競技力向上 世界水準 カギは「質」

２０歳のＪリーグ②　競技力向上　世界水準　カギは「質」

いま、ひとりの日本人選手の動向が欧州サッカー界で大きな注目を集めています。ドイツ１部リーグでドルトムントを２季連続優勝に導いた香川真司選手（２３）です。その移籍先の候補には、マンチェスター・ユナイテッド（イングランド）など欧州の名門クラブの名があがっています。
香川選手はセレッソ大阪に５シーズン在籍し、Ｊリーグをステップにして世界へ羽ばたきました。今季はドイツリーグで１３得点をあげ、欧州でプレーした日本人の最多記録をつくりました。ひと足先に欧州屈指のビッグクラブ、インテル・ミラノ（イタリア）でプレーしている長友佑都選手（２５）も、ＦＣ東京に４季所属しました。
２人をふくめて現在、欧州の主要リーグに２０人の日本人選手が在籍。フォワードからゴールキーパーまで、各ポジションで役割を担っています。
世界で活躍する選手が増えてきたことで、代表チームの実力も向上しています。サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）に、日本代表は１９９８年フランス大会から４大会連続で出場。２００２年日韓大会と１０年南アフリカ大会では１６強入りしました。「日本サッカーの水準向上」を理念に掲げて始動したＪリーグが、世界水準に近づきつつある証しです。
プロ化によって、選手の技術や自己管理の意識が飛躍的に高まり、練習方法も進歩しました。


ドイツ１部リーグでドルトムントを２季連続優勝に導き、優勝杯を掲げる香川真司選手（ＡＦＰ時事）

指導者も育つ
９８年から約５年間、Ｊリーグ専務理事をつとめた木之本興三さんは、日本人指導者を多く育てた成果に目を向けます。
「最初は『元代表』の肩書だけで監督になれたが、いまは指導者としての知識と経験を積み、激しい競争に勝ち抜かないと監督になれない」
Ｊリーグ発足当初の監督１０人中、元日本代表選手は６人もいましたが、今季開幕時のＪリーグ１部（Ｊ１）では、１８人中３人にとどまりました。Ｊリーグの監督資格を持つ日本サッカー協会公認のＳ級ライセンス保持者は３５０人を超えます。
しかし、こうした進歩に満足しているわけにはいきません。中国は９４年、豪州は０４年、カタールは０８年にプロリーグを立ち上げ、力をつけています。アジアのクラブ王者を決めるアジア・チャンピオンズ・リーグ（ＡＣＬ）で、日本勢は０８年のガンバ大阪を最後に優勝から遠ざかっています。
日本サッカー協会の原博実・強化担当技術委員長は「海外の有力選手が中東などのリーグにとられてしまっている」と危機感をつのらせます。
京都や山形、栃木の監督をつとめた柱谷幸一さんは、Ｊリーグの試合の質について注文します。
「多くの試合で、引いて守るサッカーが目立つ。夏をはさんだリーグ日程も影響しているが、監督やクラブが試合内容よりも結果にこだわりすぎているのが問題だ」

■プレーの質に見るＪリーグ

	２００９年	２０１０年	２０１１年
アクチュアル・プレーイング・タイム（実際のプレー時間）	５６．０８分	５４．４３分	５４．３９分
１試合平均の反則数	３３．９回	３３．５回	３１．１回
１試合平均の警告数	３．３０枚	３．１６枚	３．２１枚

試合の魅力減
昨季の平均入場者数は前年比で約１４％減。東日本大震災による影響もありますが、Ｊリーグの調査によると、昨季観戦しなかった個人的な理由の第１位は「試合が面白くなくなった」でした。
試合の魅力を表す指標の一つである「アクチュアル・プレーイング・タイム」（実際にプレーが動いている時間）は年々減少（表参照）。ここ数年は、１試合平均で３０回以上の反則行為によって試合が中断され、３枚以上の警告（イエローカード）が出る状況が常態化しています。実動時間の低下と反則の多さは、選手の技術向上にとってもマイナスです。
Ｊリーグは今季、フェァで魅力的な試合を提供しようと、「Ｊリーグ試合憲章」を定め、全選手と監督が署名しました。内容は①審判や相手を尊重する②見苦しい行為や遅延行為をしない―というものです。
「各クラブは、勝利、試合内容、フェアプレーの三つを一致させることが大切」と柱谷さん。原技術委員長は「観客の期待に、アグレッシブ（攻撃的）でひたむきなプレーでこたえる“プロの原点”に立ち返ってほしい」と語ります。
Ｊリーグを支える各クラブの姿勢と、選手の向上心が、今後の発展のカギを握っています。（つづく）

「しんぶん赤旗」日刊紙　2012年5月10日付掲載


面白い試合を見せてくれる事、真剣勝負を見せてくれる事。
サッカーはプロ野球とは違ったスリリングさが楽しめます。それに応えて欲しいものですね。