・ウクライナ侵攻、ロシア軍の戦術に変化－犠牲者が増えてさらに凄惨に。
ロシアのウクライナ侵攻は新たな段階に入りつつある。ウクライナ軍や民間人の犠牲が増えるのは確実だろうと、西側の国防当局者はみている。この当局者らによると、ロシア軍は当初、ウクライナが本気で都市を防衛することはないと見込み、電撃的に各都市になだれ込めると考えていた。だが、こうした考えをロシア軍首脳が捨てつつある兆しが表れ始めている。ウクライナ第2の都市ハリコフに進軍しようとしたロシア軍の装甲車「ティーグル」の車列が破壊された画像が２月28日朝に出回るなど、ロシア軍は当初の作戦で複数の失敗を犯した。米国やその同盟国の当局者は、ウクライナの抵抗を力ずくで抑え込もうとロシア軍がより無差別的な攻撃を仕掛けてくると予想する。米ワシントンを拠点とする戦争研究所（ISW）のリポートによると、今後数日で新段階に入ったことが行動により示される公算が大きい。ロシア軍は再編成と補給のため進軍を休止した後で、首都キエフを再度攻撃するだろうという。ロシア軍の戦術変更がすでに始まった兆しも見られている。人口180万人のハリコフを包囲したロシア軍は2月28日、住宅地域をロケット砲で攻撃し、数十人の死傷者が発生したと伝えられた。ロシアは軍事インフラのみ標的にしているとの主張を続けている。ウクライナ大統領府のポドリャク顧問は１日、「化けの皮が剥がれた」とツイッターに投稿。「ロシアは都市中心部をあえて砲撃し、住宅地や官公庁の地域をミサイルなどで直接攻撃している。ロシアの目的は明らかで、大混乱と民間人の犠牲を生み、インフラを破壊することだ。ウクライナは尊厳を持って戦っている」と主張した。国際人権団体アムネスティ・インターナショナルは、ロシアが2月25日に学校の付近でクラスター爆弾を使用したとして非難した。クラスター爆弾の民間地域での使用は広く禁じられている。米シンクタンク、CNAでロシアの軍事力を専門とするマイケル・コフマン氏は「次の展開はどうなるだろうか。ロシア政府首脳は依然として計画が失敗だと認めず、キエフを速やかに奪おうとしている」と指摘。「一方でロシア軍による火力（砲撃）や爆撃、航空力の使用拡大を目の当たりにしている。残念ながら、もっと悲惨な状況が今後訪れる。この戦争ははるかにもっと醜いものになる恐れがある」と述べた。（Bloombergより）
＜ロシアは都市中心部をあえて砲撃し、住宅地や官公庁の地域をミサイルなどで直接攻撃している。ロシアの目的は明らかで、大混乱と民間人の犠牲を生み、インフラを破壊することだ＞とは ロシアは何のためにウクライナン攻め込んでいるのだろうか？
・東部ハリコフで州政府庁舎にミサイル、10人死亡…キエフは数日内に包囲か。
ウクライナに侵攻しているロシア軍は１日、首都キエフ郊外や東部ハリコフの市街地などで攻撃を一段と強めた。双方が2月28日に初めて臨んだ停戦協議は、近く開かれる次回に結論を持ち越した。ロシアは攻勢を強めて制圧地域を拡大し、交渉を有利に進めようとしている。ハリコフ市中心部の州政府庁舎に１日、ミサイルが直撃し、保健当局によると少なくとも10人が死亡し、20人が負傷した。インド外務省によると、ハリコフでは１日、インド人留学生１人が砲撃で死亡。犠牲は現地の民間人にとどまらず、外国人にも及んでいる。地元メディアによると、キエフでは１日夕、市内のテレビ塔が露軍から攻撃された。タス通信によると、露国防省は１日、ウクライナの情報戦に対処するため、キエフ中心部にある保安局など関連機関への攻撃を警告し、住民に退去を呼びかけた。キエフ州では退役軍人省の施設や民間医療施設も標的となった。両軍が攻防戦を繰り広げる南部ヘルソンやマリウポリでも無差別的な砲撃が続いている。タス通信によると、セルゲイ・ショイグ露国防相は１日の会合で、「露軍は当初の目的を達成するまでウクライナでの特殊軍事作戦を続ける」と述べ、侵攻を継続する考えを示した。2月28日にはキエフに向かう幹線道路で全長約60キロ・メートルに及ぶ露軍の車列が確認されており、米国防総省高官は「数日以内にキエフの包囲作戦」に踏み切るとの見方を示した。高官は、露軍がすでに各種ミサイル380発以上を発射したとの分析も明らかにした。ウクライナ周辺に集結させていた15万人超の兵力のうち、すでに約75％が投入されたとの見解も示している。ロシア、ウクライナ双方の代表団による停戦協議はベラルーシ南東部ゴメリで行われ、約5時間に及んだ。双方は協議後、ベラルーシのポーランドとの国境に近い都市で、数日のうちに次回協議を開催することで合意したと明らかにした。協議に出席したウクライナの大統領府顧問は「いかなる最後通告もなかった」と述べた。露側からウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の辞任などを意味する「全面降伏」の要求はなかった模様だ。一方、ロシアのプーチン大統領は2月28日、フランスのマクロン大統領との電話会談で、停戦に向けて無条件受け入れを求める項目として、ウクライナの「非武装化」と「中立化」、2014年にロシアが併合したウクライナ南部クリミアでの主権承認などを挙げた。露大統領府が明らかにした。露側が今後、こうした条件受け入れを強く要求すれば、停戦協議の難航は必至だ。 ゼレンスキー氏は28日夜、ビデオ・メッセージで「砲撃と交渉が同時進行しているのは明らかだ。ロシアは単純な方法で圧力をかけようとしている」と反発した。ジェン・サキ米大統領報道官は28日、「戦闘態勢」に入った露軍の核戦力部隊に対し、米国の警戒レベルは変更しない考えを示した。（読売新聞オンラインより）
＜セルゲイ・ショイグ露国防相は１日の会合で、「露軍は当初の目的を達成するまでウクライナでの特殊軍事作戦を続ける」と述べ、侵攻を継続する考えを示した＞とは ウクライナのインフラを破壊し、民間人を殺し、ウクライナが参ったというまで打ちのめすということでしょう。ロシアにとって心強いのは、米国がウクライナには派兵はしない、脅しでも核は使わないといっている ことでしょう。
・「ウクライナは戻った」ロシア通信、戦勝原稿を誤配信か。
ロシアの国営メディアがウクライナでの軍事作戦でロシア軍が勝利したとする記事を配信していたことが1日までにわかった。「ウクライナはロシアに戻ってきた」と強調し、ロシアが旧ソ連時代の勢力圏を復活させて西側諸国と対峙していくといった内容だ。戦勝に備えた予定稿の誤配信とみられるが、プーチン政権の本音を示す内容として配信は削除された後もツイッターなどのSNS（交流サイト）で拡散されている。記事はロシアによる軍事侵攻が始まってから2日後の2月26日にロシア通信が自社サイトに掲載した。「（ソ連が崩壊した）1991年の悲劇は克服された」として、ロシア軍の「戦勝」を祝福。「反ロシアとしてのウクライナはもはや存在しない」と明記した。ウクライナは米欧の軍事同盟である北大西洋条約機構（NATO）への加盟を目指していた。ロシアのプーチン大統領は自国の安全保障が損なわれると強く反発し、ロシアによるウクライナ侵攻を正当化する口実の一つになった。記事では「欧米によるウクライナの地政学的・軍事的支配が固まれば、ロシアへの返還は不可能になる」と主張した。プーチン氏がウクライナでの軍事作戦によって「問題解決を後世に委ねず、歴史的な責任を引き受けた」と称賛した。ウクライナとベラルーシはロシアと同じ東スラブ民族が主体の国家で、プーチン氏は近年、ベラルーシへの影響力を強めてきた。ウクライナ人についてもロシア人と同じ一つの民族だと主張している。将来的にはロシアが盟主となるスラブ民族の連合国家の樹立を目指しているとみる向きもある。そうした観測を裏付けるように、記事中ではウクライナが「ロシア世界の一部として自然な状態に戻される」と明記。ウクライナの独立の正当性を否定した。現在のウクライナの国境が再画定される可能性に触れたうえで、ロシアやベラルーシとともに「3カ国で地政学的に一体となって行動する」と宣言した。ロシア軍がウクライナへの侵攻を始めた場合に米欧が発動すると警告していた経済制裁に関しては「（ロシアと米欧の）双方が損失を被る」と指摘した。対立激化による米欧の被害は「経済的なものでは全くない」と明記。武力行使の可能性をちらつかせ、制裁の動きをけん制した。記事はロシア軍の戦勝を想定した予定稿とみられ、誤って配信されたとする見方が多い。ベラルーシのメディアは「公開は事前に計画され、ロシアはウクライナを2日間で占領する予定だった」と伝えている。（日本経済新聞より）
ロシアのウクライナ侵攻目的は＜「ウクライナはロシアに戻ってきた」と強調し、ロシアが旧ソ連時代の勢力圏を復活させて西側諸国と対峙していく>ことだとロシアの国営メディアが、プーチンの本音を漏らしてしまったというニュースです。ウクライナ全土をロシアの配下に置くことがプーチンの目的であることが明白です。 「俺の言いなりになるまでお前をぶちのめし続けるぞ」というのがプーチンの目的です。 日欧米はプーチンに「このままぶちのめしを続けるとあとあとお前の収入が減ることになるぞ」と傍で語っているのです。日欧米の語りは、すぐにプーチンのぶちのめしを止めさせる力はありません。これが現状でしょう。
・NATO 即応部隊をウクライナ隣国ルーマニアに展開 防衛態勢強化。
ウクライナでロシア軍の侵攻が続く中、NATO＝北大西洋条約機構は、加盟国の防衛態勢を強化するため、不測の事態に迅速に対応する即応部隊の一部をウクライナと国境を接するルーマニアに展開させています。NATOは1日、不測の事態に迅速に対応する即応部隊の一部が、ウクライナと国境を接するルーマニアに到着したことを明らかにしました。ウクライナでロシア軍の侵攻が続く中、ヨーロッパ東部の加盟国は自国の安全保障に不安を強めていて、NATOのストルテンベルグ事務総長は、各加盟国が部隊や戦闘機などを派遣しているポーランドとエストニアの基地を相次いで訪問し、防衛態勢の強化を改めてアピールしました。ストルテンベルグ事務総長は、ウクライナの状況について「ロシア軍の車列が首都キエフに向かっている。さらに多くの民間人が犠牲になるだろう」と強い懸念を示し、加盟国による兵器の供与などウクライナへの支援を強化する考えを示しました。またエストニアのカラス首相は「ウクライナ側から国内にベラルーシ軍が入ったとの連絡を受けた」という情報を明らかにしたうえで、ベラルーシを侵略者と表現して強く非難しました。ベラルーシのルカシェンコ大統領は1日、安全保障に関する会議で「ベラルーシはロシアの軍事作戦には参加していない。将来的にも、われわれはウクライナにおける今回の特別な軍事作戦に加わるつもりはない」と述べました。そのうえで、ロシアとウクライナによる会談について「戦争を終わらせるのに役立つかもしれないという希望を与えてくれる。しかし、すべてはウクライナしだいだ」と述べ、ロシア側の要求をウクライナが受け入れるかどうかが焦点になるという見方を示しました。（NHK NEWS WEBより）
＜ベラルーシのルカシェンコ大統領は1日、安全保障に関する会議で「ベラルーシはロシアの軍事作戦には参加していない。将来的にも、われわれはウクライナにおける今回の特別な軍事作戦に加わるつもりはない」と述べました＞とは 独裁者とは平気で嘘をつく性質のように感じました。
・欧州、武器支援急ピッチ 戦後の「平和主義」転機。
欧州連合（EU）各国によるウクライナへの軍事支援が本格化してきた。首都キエフ攻防戦が長期化するにつれ、「紛争地に武器を送らない」としてきた伝統を破って、ドイツやスウェーデンなどが相次いで殺傷兵器の供与を決定した。戦後欧州の「平和主義」は転機を迎えている。EUでは2月28日、フィンランドがウクライナへの殺傷兵器の供与を発表した。対戦車兵器1500基のほか、自動小銃や弾薬などだ。フィンランドは北大西洋条約機構（NATO）非加盟で、戦後の中立政策からの転換となる。27日には、同様にNATO非加盟のスウェーデンが紛争に対して中立の立場をとる国是を転換し、対戦車兵器の供与を発表した。北欧ではEU非加盟ながらNATO加盟国のノルウェーも28日、対戦車兵器の供与を表明した。EUでウクライナに自衛用の殺傷兵器供与を表明したのは、加盟27カ国中、少なくとも18カ国。EU外相理事会が27日、ウクライナに兵器購入費として4億5千万ユーロ（約576億円）の供与を決めたのと前後して、オランダやギリシャなど各国の動きが加速した。EUが交戦国の武器調達を支援するのは初めて。ロシアのウクライナ侵攻が「欧州防衛の戦争」と位置付けられるようになり、決断を迫られた。ウクライナに対しては、米英が侵攻前から兵器支援を行ったのに対し、EUの西欧諸国は消極的だった。独仏は外交解決を掲げ、ロシアを刺激することを嫌った。だが、露軍が首都キエフへ進軍したことで、空気が変わった。ロシアの「帝国」復活の狙いが浮き彫りになり、ポーランドのモラウィエツキ首相は「次の標的は旧ソ連のバルト三国と、ポーランド」と警告。西欧に意識改革を迫った。露軍の攻撃を受けるキエフの様子がテレビやインターネットで刻々と伝わったことも、欧州の世論を動かした。ベルリンでは27日、約10万人がウクライナ支援デモに参加した。ドイツのショルツ首相は27日、連邦議会の演説で、ウクライナへの兵器供与について「プーチン露大統領の侵略を止めるには、ほかに対応策がない」と主張。さらに国防費を大幅に増額し、国内総生産（GDP）比2％というNATOの目標達成を目指すと表明し、与野党議員から大きな拍手を浴びた。（産経新聞より）
スイスもロシア制裁に名乗り出たといいいますからロシアへの経済制裁はきついものになるでしょうが、ロシアに効くのはあと1～2か月後になるようです。それまでウクライナはもつのでしょうか？ 武力行使者が勝者となる世界が来ないように祈るだけです。
・ウクライナ 中国に停戦仲介要請 外相が電話会談。
中国の王毅（おう・き）国務委員兼外相は１日、ウクライナのクレバ外相と電話会談した。中国外務省によると、クレバ氏は「中国が停戦実現のために仲裁してくれることを期待している」と述べた。王氏は「中国はウクライナとロシアが交渉を通じて問題解決の方法を見つけるよう呼び掛けている」と表明したが、停戦の仲裁に乗り出すかどうかには触れていない。ロシアによる軍事侵攻後、ウクライナと中国の外相が電話会談するのは初めて。中国外務省によると、会談はウクライナ側の要請で行われた。中国は、ロシアとウクライナの双方と密接な関係を持っているため、ロシアによる侵攻後は微妙な立場にある。両国の間に立って仲介を行うかどうかについても、慎重に判断する考えとみられる。王氏は「ウクライナとロシアに衝突が起きたことに対し、ひどく悲しく感じている」と述べ、一般人に被害が出ていることを極めて注視していると表明した。また、王氏は「中国政府は、ウクライナの中国公民の安全状況を高度に重視している」と発言。ウクライナ側に、同国からの退避を始めた中国人の安全を確保するよう要請した。（産経新聞より）
＜王氏は「ウクライナとロシアに衝突が起きたことに対し、ひどく悲しく感じている」と述べ、一般人に被害が出ていることを極めて注視していると表明した＞とは 中国は人道主義的な立場にあると述べているように聞こえますが、中国のウイグル族への非人道的な強制措置などをみると、王氏の発言は単なる挨拶なのでしょう。
・エクソン、サハリン１撤退に向け操業停止－日本勢も一部権益。
国際石油資本（メジャー）の米エクソンモービルは、ロシアの極東サハリンでの石油・天然ガス開発合弁事業「サハリン１」からの撤退に向け、操業停止のプロセスを開始すると発表した。ロシア軍のウクライナ侵攻に対応し、ロシア経済の孤立化に動く国際的な圧力に同調する。エクソンが30％の権益を持つサハリン１は、同社にとってロシアに残る唯一の石油生産資産だが、今後は現状を考慮し、ロシアへの新規開発投資を行わない方針も表明した。実際の操業停止のタイムフレーム（時間枠）は示していない。エクソンは「安全な実行を確保するため、操業停止のプロセスは慎重に管理し、合弁参加企業との緊密な連携の下で行う必要がある」と説明した。サハリン１は、経済産業省や伊藤忠商事が出資するサハリン石油ガス開発（SODECO）が30％の権益を保有。SODECOへの出資の内訳は、経産省50％、伊藤忠商事約18％、石油資源開発約14％、丸紅約12％、INPEX約６％となっている。経産省の統計によると、サハリン１で産出されるソコール原油の2020年の輸入量は201万キロリットルと、同年の原油輸入量全体に占める割合は1.4％だった。英系メジャーのシェル（旧ロイヤル・ダッチ・シェル）も2月28日、三井物産と三菱商事が参画し、日本に液化天然ガス（LNG）を供給しているサハリンの石油・ガス開発事業「サハリン2」から撤退を発表したばかり。（Bloombergより）
・河野前担当相、３回目接種で有効性アピール。
自民党の河野太郎広報本部長は2日午前、自衛隊が運営する東京都内の新型コロナウイルスワクチン大規模接種会場で、3回目のワクチン接種を受けた。菅義偉政権でワクチン担当相を務めた経験を生かし、3回目接種の有効性をアピールし、政府が目指す「1日100万回」の達成を後押ししたい考えだ。この日は、河野氏の下で補佐官を務めた小林史明デジタル副大臣とともに3回目接種を受けた。河野氏は腕を出しやすいようにかりゆし姿で臨み、モデルナ製ワクチンの接種を終えると、「ちょっと痛かった」と笑顔を見せた。河野氏は接種後、記者団に「自治体や自衛隊が頑張って態勢は取れている。店は開いているので、あとはお客さんが来てくれればどんどん接種スピードが上がる」と指摘。「次の変異に備えができ、海外渡航をはじめ、いろんなことが便利になっていくので、多くの方に3回目接種をやっていただきたい」と呼びかけた。政府の集計によると、2月末時点の3回目接種率は20.4％で、65歳以上の高齢者は51.7％が打ち終えた。１日当たりの接種回数は、先月18日の95万回が最多となっている。（産経新聞より）
まだ接種率は20％ですか？ どうして接種率が上がらないのか、マスメディアにはもっと問題点の深堀りしてもらいたいものです。
下の血圧が60を切るようななりましたから動脈が硬くなっているのでしょう。食事制限と運動が改善してくれますが、どちらも苦手。対策は、馬鹿を承知で、医者に見せる血圧記録を少し高めにしておくこと…
