さんぽ道から

散歩中の雑感・モノローグを書いてみました

TVって家族のものですね…

2017-03-31 09:07:42 | 抜き書き

<「・・・・・テレビは今や、われわれの好むと好まざるとに拘らず、この社会を緊密にしている接着剤のようなものだからです。われわれはテレビを通じて共通の体験をする――宇宙ロケットの打ち上げ、選挙、暗殺事件、フットボール選手権。テレビはまた、キャンプファイアに似ている。われわれはそれを囲んで雑談に花を咲かせ、虚実綯い交ぜのわれわれの神話を作り出すのです」>ウィリアム・マーティン山本光伸訳「ゴールド・エンディング」上P100より

確かに TV はお茶の間の炬燵や火鉢みたいなものでした。 わたしの秘密、ジェスチャー、お笑い三人組などを見ては 家族は 苦笑や大笑いを繰り返し、一日がまとまったような気がしました。

今も芸人がクイズ番組でとちっては視聴率を上げていますから、昔と変わらずではありますが、家族が集まって TV を見る機会は減っているのかも…
そして 昔と比べると 接着剤効果は少し薄れてきているのかも…

家族で 虚実綯い交ぜ話を作ることはかなわず、一人で 虚実綯い交ぜ話を作り、独り善がりに走っていることはないだろうか。

虚実綯い交ぜ話は、みんなで、例えば、頭の固いお父さん、何でもニコニコして頷くお母さん、物知りのお姉さん、なんにでも不満を持つ弟らと作った方が、尖がりや毒は消え 収まるところに収まる傾向です。 TV は家族でみるものですね。 ウィリアム・マーティンさんの いう通りですね。
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ユニクロはデカくなったのですね…

2017-03-30 09:30:22 | be short

ユニクロの社長が、ニューヨークで、米国生産を要求されたら米国から撤退する、といったとマスコミに述べたという。米の消費者のためにならないからだという。

これを聞いたときの、

第一印象は、ユニクロって米では儲かっていないんだー
第二印象は、米国産の綿はしっかりしていてTシャツなんかでは最高なのにー
第三印象は、米消費者のためとは米人の勝手でしょ
第四印象は、柳井さんの指向はビズネスから政治に変わってきた? でした。

以前は下着からアウターまでほとんどユニクロを買っていたが、最近は、素材感や縫製のしっかりしているものに嗜好が変わってきて、ユニクロには行かなくなった。

日本人のエンゲル係数が上がってきたとのニュースもあった。

基本はエンゲル係数の高い高齢者が増えていたり、JAが食の高値を下支えしているからなのでしょうが、外国産の危ない食品を懸念して、食の安全や質に、ちょっと高めの国産や地産品に関心が向かっているからでしょう。

食品同様に、衣料品も、ユニクロも、価格から品質志向へ、品揃えを変えてもいい時期かも。創業精神を大事にすることは必要ですが、変わるニースにも対応しないとベネトンの二の舞になることも・・・

旧ユニクロファンより
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春がやってきたと思っているのに…

2017-03-28 09:38:51 | be short

昨今気が沈むようなニュースばかりだ。

・地元の人が雪崩は起きやすいと言っているところで、高校生が(冬山登山のベテラン教官下)ラッセル訓練をして、雪崩に遭って8名もの命が失われた

・ベトナム人の小3女児が、2か月ほど前から、変な人がいるといっていた (PTAやお巡りさんや町内会は知らなかった?)通学路で連れ去られ、絞殺され、全裸で遺棄された

・一年以上も経営が危ういという(社長から社員まで)認識があった格安ツアー売りの旅行代理店が、客から前金を取りながら航空券や宿泊先ホテルの手配を未定のまま倒産した

・自由奔放が過ぎるほどの首相夫人の言動(夫は黙ってみていたの?)で、 国会が、夫人の秘書役たる公務員の忖度があったの?無かったの?と延々と論じ合っている

・豊洲へは移転するの?しないの?いつだれが決めるの?決められないの?


これらは、明らかに予防措置をとっていれば起きなかった事案です。誰にでも容易にわかるだけに気が沈みます。

似たような事件や事故は今後も置き続けるのだろうか…

頻発するようだと、監視社会は感心しませんが、従前に予防措置をとれるよう、内部通報/告発制度を作る必要があるのかもしれません…
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集落の減少から~

2017-03-27 10:24:24 | ダイアリー

一か月前ほど前に、集落がどんどん減っているというニュースがあった。この五年で200近い集落が減って、2050年には現在の集落の20%近くが減るだろう、という記事だった。

集落が減っているということは、昔は集落が成り立っていたということだから、集落の産物が売れなくなり、外に出稼ぎに行かざるを得なくなり、若い人は生活のために集落を去ってゆき、人口が減り続けているということでしょう。

成り立っていた農林漁鉱業が、時代とともに、藩から地方、全国へ、そして今は世界規模での競争に晒されて、立ち行かなくなったというでしょう。二次産業も競争によって淘汰されているのでしょう。

これからも集落が減り続けるということは、少し大きくなりますが、一次・二次産業/産品が競争に負け続けるということでしょう。


トランプ政権が自国/国民/産業第一を掲げているのは、日本でいう集落の衰退を何とか食い止めたいということに近いかも知れません。そしてこれはまた、競争の制限・不正という意味につながり、隣村/他国から技術や新種/特許を盗み取ったり、国家予算を使う企業の開発/設備費も保護主義と同じ対応ということでしょう。

世界的な分業体制の中で、公平な競争を維持できるか、維持できなければ、保護主義や不正競争がはびこるということでしょう。


集落は人口が減り始めると、医や食に不便がかかり、負のスパイラルか働き、災害に遭うと、自力再興は難しく一気に人口は減ってしまう。少子化という環境では、家族親族による援護も限りがあるし…

集落の減少は、悲しいことですが、時代の流れで、その根本的な減少対策はありませんが、せめても、保護主義や不正競争などのやり得が許されない世の中にしなくては浮かぶ瀬もありません…

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借金は次世代にまわせばいいのかな~

2017-03-25 08:05:53 | ダイアリー

オバマ米前大統領が推進した医療保険制度改革(オバマ・ケア)を見直すことを取りやめたとトランプ大統領は発表した。オバマ・ケアにとって代わる改革案が議会で多数を獲得出来ない見通しを受けてのことだという。

オバマ・ケアの見直しはトランプ大統領の公約だっただけに、CNNはトランプにとって<強烈な逆風>と、BBCは<トランプ崩壊>と大々的に伝えている。何か両社はトランプ氏に対して、様を見ろ、と敵対しているような感じです。

トランプ大統領は、オバマ・ケアは、国の負担分が大きくてそのうち国庫で負担できなくなる素地を持っているもので、これを変えたい、しかも加入者の負担軽減につながるものを目指したいとして大統領選に臨んだが、代替案は現在のオバマ・ケア保険加入者を減らしかねないものになるとの恐れが出て、議会の承認困難とみて、撤退した模様…

ごり押し感の強いトランプさんもごり押しだけではないところが見えて、米国民にとってはそんなに悪いニュースでもなかったのではないだろうか?その意味では、様を見ろ!ニュースではない気もします…

日本はそうですが、米国も将来を見る政策よりも現在重視の政策が強いんだナ~

日本の1000兆円を超える借金問題もその影を薄くさせてしまいそうな、オバマ・ケア代替案撤退のニュースでした…
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ネット記事を読んでみて…

2017-03-24 09:37:26 | ダイアリー

経済/金融メディアの米ブルームバーグが中国の経済的制裁に最も弱いアジアの国はどこかという記事を出していた。

中国は国家安全保障上の目的達成のために、経済的制裁を(国民の健康や安全を守るという名目で…)いつ発動してもおかしくない状況(韓国ロッテ制裁の拡大版)にあるからでしょう。

中国の影響度を、貿易面でみると、中国との貿易黒字がGDP比で大きいのはマレーシアが7%、韓国が6%。

観光面でみると、中国中間層の拡大で中国からの海外旅行者は増え、国内人口に対する中国人旅行者数が大きいのは台湾と韓国という。

投資面でみると、中国のアジアへの投資は大きくなってきており、一帯一路プロジェクトで一気に増えると予想されているが、現在GDP比で中国の投資が一番多いのはベトナムで少ないのは日本という。


記事は、順位は付けられないが、失業率の高い国は中国の制裁を受けやすいとし、また、概して、中国の制裁に弱いのは、韓国、マレーシア、ブルネイ、次が台湾、そのあとにフィリピン、最後にベトナムと日本と結んでいた。

大昔から中国となにかと諍いがあったのが日本で、これが日本を下位におく理由とも書いていた。


東洋史は中国史とされるほど日本を含むアジアは中国なしには語られない。また、オバマ前米大統領は次の時代はアジアからといっていた。

今後の日本は中国とは、付かず離れずということでしょうか?関係強化でしょうか?

無理して成功したためしがないということがキーになるのではないでしょうか?
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無差別テロには踏み込んだ対策も必要かも…

2017-03-23 09:46:57 | be short

トップニュースは英議会前テロだった。
4人死亡で負傷者20人以上といっていた。

犯人は車で通行人をはね、車を降りで警察官を刺殺したという。

この無差別的な卑劣犯行の犯人は誰なのだろう?

犯人は英国(政策や階級社会/生活)への抗議者でしょうから:

・イスラム教過激派?
・中東系の英国人でISに共鳴した者?
・EU離脱への抗議者?
・北アイルランドの独立支持者?
・旧英植民地からの移民で英国社会になじめなかった者?
・アジア系留学生で英国になじめなかった者?

などでしょう。

間もなく調べがついて発表になるでしょうが、他山の石で、日本も何かと参考になる発表ということでしょう…


対テロ法案(テロ等準備罪)はその運用は気を付けなくてはなりませんが、日本も、宗教的なテロはないでしょうが、隣国らは反日教育に熱心ですねので、対策をとった方が、いいような気がします。
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沖縄では何が起きているのでしょうか…

2017-03-22 10:16:51 | ダイアリー

そうでしたか。なぜそこまで?
沖縄米軍基地移設工事反対運動逮捕者に韓国籍(4名)のものが入っていることが、昨日の警視庁の国会答弁で明らかになった。

辺野古への基地移設反対運動の終息化とともに、昨年後半から高まってきたのは、高江ヘリポート建設反対運動。昨年10月、高江基地建設を警備していた機動隊員が、反対運動者を「土人」「シナ人」と言ったとかで、懲戒処分を受けたことでニュースになった米軍基地反対運動である。

高江ヘリポート基地は、沖縄北部(本土に近い地域である国頭郡)にあった米軍北部訓練場の半分(国頭村と東村の半分を占めていた訓練場の半分)を日本に返す代わりに、高江等に(オスプレーも離着陸可能な)ヘリポートを建設するというもの。


沖縄独立を志向する中国系の新聞や団体の資金を得て動くアルバイト、極左勢力、航続距離の長いオスプレイの反対者、米軍基地に悩まされてきた(騒音被害者、土地の被接収者、自然保護団体)などが反対運動のメインと思っていたが、韓国人も参加していたとはびっくりです。

韓国人の反日の度合いは半端じゃない


メディア記者なら取材で現地を訪れ、反対運動の実態を見て、また、反対運動らへの取材も行って、在日朝鮮人や韓国人が反対運動に加わっているのを知っていたはずなのに、なぜ機動隊の暴言だけを報道していたのだろうか?

今になって思ってしまう。


トランプ大統領が、大統領選報道(トランプ氏の悪評をメインにした)姿勢から、一部のメディアを偽ニュースといっていた。
確かCNN、BBC、ロスアンゼルスタイムズ、NYタイムズなどが彼から偽といわれている。

これは言い過ぎだと思ったが、森友学園問題で、NYタイムズは、早々に、安倍首相を右翼とのかかわりものと報じていた。
在米韓国人らの情報を伝えたなのでしょうか?NYタイムズは従来から反日ですが、取材源を確認しないで記事を書くメディアは、やはり、偽ニュースでしょう。

トランプさんのいいたいことも分かったようなNYタイムズの記事でした。


日本にも、和製NYタイムズやメディアがあると思えばいいのでしょうか?
改めてびっくりした韓国人基地反対運動逮捕者報道と日本の偏向メディア実体でした。
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情けなや 情けなや~

2017-03-21 10:29:34 | ダイアリー

私立認定こども園で定員超過、とのニュースに、認定こども園と名付ける私立保育園とは名付けた経営者はセールス上手だなと思ったが、認定こども園とは、幼稚園と保育所の機能を併せ持つものでした。

忘れていた・・・

私立といえども、諸手続きは自治体を通して行わねばならないと監督されている認可施設でもありました。

そういえば、子育て支援や保育園不足から、何で保育園と幼稚園は一元的に運営されないのだろうとの疑問に、厚労省と文科省が協議して、野田政権時代に作った施設でした。

思い出しました・・・


今回のニュースにあったのは、姫路にある“わんずまざー保育園”という私立の認営こども園での違反行為でした:

・定員46名に対して22名も多くの園児を受け入れていたこと
・22名の定員オーバーがばれないように自治体の監査日には園児を休ませていたこと
・食事は40人分しか作らずに、少ない子にはスプーン一杯のおかずだけ、魚は一人前の6分一ほどしか与えられていなかったこと
・食事の残りは冷蔵冷凍して次の食事に解凍して食べさせていたこと
・暖房も父兄のいる時間帯しかつけずにいたこと
・保育士の数も定員未満であったこと などのまるで虐待園のようの実態がニュースになっていました。


森友学園の問題の発覚も塚本幼稚園での虐待疑惑から出たもの。森友学園の実態があからさまになるにつれて学園の理事長たる籠池氏の虚言癖には皆驚かされた。

この“わんずまざー保育園”の園長/理事長も詐欺師に近いか虚言症でしょう。

日本では虚言癖は刑事罰にあたらない(独裁国や韓国では国家反逆罪にあたる)が、保育園/幼稚園/小学校などに携わる責任者には、その方の性格や人となりを検証する(書類審査のほかに面接などの)ステージ、嘘つき発見ステージが必要だということでしょう。
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小池さん、都議会議員の皆さん 先に話を進めませんか?

2017-03-20 12:33:32 | ダイアリー

昨日は東京都元副知事の浜渦氏が東京ガスとの豊洲用地売買交渉を証言し、今日は元知事の石原氏が都議会の百条委員会で証言するという。だれが責任者で汚染用地を買ってしまって、汚染確認を疎かにして高価な施設を建ててしまったのか、を追求する都議会だが、このままで、だれに責任があるかを明らかに出来るのだろうか?

いま明確に言えることは、大きな決断力を持っていたのは、タイミング的に、元都知事の石原氏でしょう。ただ石原氏は知事職にあっては、一週間に数日日ほどしか登庁していなかったはずだから、石原氏がGOの指示を出したとしても、実際の用地交渉を具体的に進めたのは担当副知事下の都庁官僚/職員でしょう。上層部だけの証言だけで、確証を得られるのだろうか?

百条委員会でいくら関係者を叩いても、各人の主観的なものが入るでしょうから、交渉過程や決断全般については、その概要把握のまでが精一杯でしょう。

都議会/議員も、予算絡みで用地買収、市場施設建設過程を都庁から報告を受けていたでしょうから、議員が以前から把握している情報とさほど変わらないものしか出てこないのでは?

百条委員会の質疑応答は、都議会議員の、築地の豊洲移転責任の免責行為とも勘繰りたくなります。

言いたいのは都議員にも豊洲移転汚染に責任はあるということ。
都議会議員は高額報酬のほかに各種手当/調査費も貰っているので、重責は当然という感情も出てきます。


むしろ今都議会で議論しなくてはならなのは、豊洲土壌汚染対策を検証する専門家会議が、地下水は危険だが、地上は安全、建物も安全としているのを、どう都庁/知事は考えているのか?を追求することでしょう。

築地も戦後の米軍の駐留地で、地下は汚染されているという。築地の再建も地下の汚染で難しくなるという環境下、この時点で必要なのは、行政のトップの指針、東京都知事の決断でしょう。決断を受ける都議会の検討でしょう。

先を見なくてはならない時に、昔の方々の手抜きを責めても何も出てこないような気がします。

知事は、安全とともに(地下への)安心をも重視したいとする姿勢で豊洲を見たいとしているが、危険な豊洲地下をどう変えてゆくのか//どのような過程を経て変えるのか//変える方策は難しくギブアップなのか を示す時期に来ているような気がします。都民ファーストの会/地域政党を立ち上げる前に、お願いしたいところです。
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