AD際族

コロナ共存の広告表現の近未来観

学び舎の表と裏(5)

2015-12-14 15:30:50 | 学問のススメの涙
若かりし頃、コンピュタ アニメーションの「幼児教育番組の可能性」に関して、「セサミストリート」のCTW プロダクションを訪れた事があります。セサミでは子供の集中力を基本として、数分の制作枠である地域で視聴率分析効果を弾き出し、視聴者である子供に関心が薄い番組枠は翌週には改善していたそうです。米国はやはり検証 マーケティング重視の国だと感じました。これとは違いますが、「エビデンスベースト」(evidence based )で、慶応大学SFC(湘南藤沢キャンパス)の中室牧子准教授が下記の様に述べておりました。(http://eduview.jp/?p=992)
統計データなどの科学的根拠に基づいて政策判断などを行うことを指す「エビデンスベースト」(evidence based)という言葉は、日本の教育関係者にとって聞き慣れないものかもしれない。そもそも教育の分野には、数値による効果測定自体がなじまないと見る向きもあるだろう。しかしながら、これまでエビデンスを軽視してきたことは、裏を返せば日本の教育の大きな「伸びしろ」を示している可能性もある。教育経済学を研究する慶応大学SFC(湘南藤沢キャンパス)の中室牧子准教授に、教育分野における「エビデンスベースト」の重要性について聞いた。



 少人数学級か、iPadか、奨学金か

――先生が専門にされている教育経済学とは、どういった学問ですか。

「教育経済学は、教育政策の費用対効果を統計的に分析・評価するものです。ある政策に効果があるというエビデンスがあれば、そこから広げていくことができますよね。日本だと学力テストをやること自体が序列をつけると言って反対されることもありますけど、私は米国のコロンビア大学で教育経済学を学んで日本に帰ってきてから、エビデンスベーストを徹底しないといけないと言い続けています」



――たしかに日本では教育を主観的に評価する人が多い印象があります。

「現在の日本経済の状況を考えると、学校の教員を1人増やすには警察官や消防士を1人減らさないといけないし、学校を新しく建てるには、病院を新しく作ることをあきらめなければいけないかもしれませんよね。そういうトレードオフの関係がある中で、教育だけが絶対にお金をかけられる聖域ではないと思うんです。お金をかけるならより効果が高い投資として行うべきだというのが、教育経済学の基本的な考え方です」