医師養成数の思惑

最近医者にかかってない、病気をしないわけではないのだが、どの病院も混んでいるのだ、特に内科。それほど体調が酷くなければ会社休んで安静だし、体調が酷いと待合室で２時間以上待つのが苦痛で、近所なので診察を予約して出直す旨を伝えても許されないのだ。待っていて耐えられなくなり窓口に「体調が悪いので帰ります」と告げた、ギャグのような話だ。本当に医者にかかる必要のある病気になったらどうしようと思うと怖い。ちなみに看護婦というか窓口には心配されなかった、クレームとまでは行かないと思うが予約を望む面倒な患者が帰ってラッキーってところであろう。収益にこれっぽっちも影響しないし（そもそも混んでるから帰る患者が居るぐらいなのだから）。

割と交通の便利なところに住んでいるので医院の数は多い。それでも集客力の方が勝っているのであろう。

医師、特に勤務医が足りないという話が出るが、町医者も足りてないと思う。歯医者（歯医者は医師ではないのであろうが）みたいな喫緊を要しない医療は別だと思うが。

医療費の削減に一番有効なのは医師の数を減らすことであろう。医師が金を遣うので医師が居なければ金を遣わないのだ。どういうことかというと、医師が治療をするので医療費がかかる、医療回数の絶対数が減れば医療費は削減できるのであろう。厚生労働省は医師の数を減らせば医療費を削減できるので医療の現場を辛くして女性を辞めさせるのがお得なのだ。開業医への転進を防ぐためにも医療単価の引き下げは重要。

そしてそれは医師に収入を保証することにも通じる、医療費の削減で単価を下げても稼働率（医師一人当たりの診療回数）を上げておけば医師の収入絶対値はキープできるというものだ。

うーん、これはかなり国民が困る。国の論理は必要なサービスを提供するには幾らかかり、保険料率を決めるのではなく、徴収できる保険料から見て予算をたてこの程度で医療費を抑えましょうということなのであろう。でも仕方が無い面も有るのかもしれない。

ここでお得意の経済学の出番だ、市場価格を導入してみよう。実際死ぬほど辛いときは金を払っても待ちたくないものだ。医療法人悪徳医師の設立だ。ダンピングの真逆を行い、窓口価格を倍に吊り上げるのだ。健康保険からの支給が７割として３割の部分を倍に吊り上げて、患者数が半分になるのは得ではない。待ちの患者数が多すぎないように、かつ絶え間なくなるようにコントロールするのだ。診療の順番を入札制にするのもいいかもしれない。

開業医全員が悪徳医師になるのが困るのであれば悪徳医師は健保からの支給が５割にしてもいいのかも（すると医師の手取りは健保５割＋自己負担６割なので１１割）。おおっ、健保の支出が減るじゃん。しかし私のように混んでるから医療サービスを受けないという人が医療サービスを受けるので健保の支出が増えることも予想される。であればとんとん以上になるように悪徳率は調整すればいい。医師側は機会損失を単価うｐで損失回避を避けるメリットも有る。おーっ、三方一両得じゃん。

悪徳医師になれるのは患者数が医師に比べて多い地区ということになる、なので地方から医師が悪徳地域へ移住することも考えられる。しかしそれこそ均衡が働くであろう。

なんか標題とずれてるなぁ、まぁいいか。