日本の経済学の破綻に引きずられる日本国の破綻

日本のこれまでの経済学では、失われた２０年どころか３０年に
なりそうな経済の低迷を、説明することもできず、また、
修正どころか改善することも出来ませんでした。

で、MMTが出てきて、その説明ができた上に、修正・改善
の道も示されたというのに、歴代の首相は否定してきました。

MMTを認めれば、これまでの全ての経済学部の学位も間違った
理論の上に立脚しているものとなり、無意味・無価値になるのです。

これは、オオゴトです。
経済学でメシを食っている教授や財務官僚は特に、全員が、現在の
職場や立場を保持するのに必死になるのは当然です。
～自分が死ぬまで今の恩恵を維持できるとなれば、この先の
　日本のことなど知ったことでは無いとする人も多そうです。
ダメ理論にも学位を認めるシステムにしないと先に進めないかも。
ただし博士（経済）のような汎用ではなく、博士（マルクス経済学）
みたいに限定で。

さて、財務省にいる全ての官僚は無意味な理論と学説をマジメに
学んできたと言うことです。現実の経済に対応できる理論や学説は、
学べていないということです。

で、とにもかくにも、MMTを否定します。
否定するための理由を挙げていますが、もちろん見当違いです。
上げている理由は見当違いですから、それらの理由に現実に対応して
解決しても、本質の問題は解決されるわけはありません。

間違った理論に従って動いていますから、本当の問題どころか、
逃げ道に言う問題点すら解決できる訳も無く（解決できていたら、
言い訳が間違いだったと気付くはずだけど複数の理由を挙げて
判断を困難にしているｗ）２０年を無駄にしてきたわけですから、
ズブの素人より悪質と言えます。また彼らが、自分達の失敗を説明
するあるいは理論化する能力にも欠けているように思います。
経済理論の立て方みたいなことも学べていないからでしょう。
で、失敗した官僚達は、何も責任を取ること無く、何の説明をする
こともなく、高給取りに転職して行く・・・反省も何も無く、どこ
にも生かされないから改善される訳もない。

～アメリカなら、大統領が替わる度に人員の入れ替えが可能で、
　少しは、改善可能な道がありますが、日本の官僚システムでは、
　今の処も、この先も無理でしょう。
　経済出の大臣でも、何もできないようですし。間違った理論学んで
　くる上に、忠告も受けないだろうから更に無理か。

このまま日本は経済的な破綻・終焉に向かうしかないのかも。
対策は、まずは経済学部を潰せ・改革しろからでしょうか。
学者、大学教授に財務官僚、高校教師まで抵抗しそうだ・・・
これって革命が必要なレベルなのかも？