米中西部オハイオ州で9月29日にアメリカ大統領選の第１回候補者討論会が行われた。
このディベートが始まる前にトランプ陣営はバイデン候補が「ワイアレス・スパイ・イヤホン」をしていないか確認を求めたのに対して、バイデン側はそれを拒否をしたのである。前回の大統領選でもヒラリー・クリントン候補の時に話題になっていたデバイスだ。
バイデン候補の右耳内にイヤホンが装着されている用に見える
ワイアレス・スパイ・イヤホンは普通のイヤホンよりも遥かに小さいワイアレスイヤホンであり、装着していても目に見える部分が肌色になっており、一見したところ装着しているようには見えない。今回のようなディベート、しかも認知症の疑いがある(*0)バイデン候補にとっては必須だったのであろう。
ワイアレス・スパイ・イヤホン
日本のマスコミではこのイヤホンを「補聴器」と報道していた。何が何でもバイデン氏に都合が悪くなる報道はしない、ということであり、そのためなら事実をも捻じ曲げる事を厭わないのが日本のメディアだ。
このイヤホン、装着していれば、トランプ氏の質問に対してどのように答えれば良いかサポートスタッフがイヤホンを通して教えてくれる…そういうアイテムなのである。リアルタイム・カンニング機みたいなものだ。
バイデン候補は以前のマスメディア・インタビューでもトンチンカンな回答をしており、明らかに認知症が進行している事を見る者に感じさせて「不安と頼りなさ」という印象を植え付けたのであった。実際、バイデン候補を素のままディベートに出してしまったら、バイデンは完膚なきまでにボロ負けだったであろうし、認知症故の奇行に走ったかもしれない。
そのインタビューでバイデン氏は、例えば「新型コロナウィルス（COVID-19)に依る死者がもうすぐ2億人を超えるだろう」(*1)とか、「私が議員になってから180年経つ」などといったトンチンカンな答えを満面の笑みで発言していたのだ。質問していたＴＶキャスターは「もう結構です」と言ってインタビューを終えざるを得なかった・・・それほど酷かったのだ、バイデン氏は。
「2億人」とか「180年」という回答から見て取れる事は、バイデン氏は「データ/数値」の把握ができなくなっている事実だ。記憶自体も相当おかしくなっているのだろう。従って、ワイアレス・イヤホンを使わない事を前提にするならば、トランプ氏としては「数値」を攻めのツールにすればバイデン氏はボロボロになること必定であろう。
なので、サポート無しでディベートの現場にバイデン氏を出してしまったら、民主党にとって悲劇的な展開になるのが100％確定していたから、だからバイデン陣営はワイアレス・スパイ・イヤホンを使わざるを得なかったのだ。しかし、それの装着の有無の確認を拒否したということは、逆に「付けています」と宣言したようなものなのだが。
それでもバイデン氏がかろうじてディベートを乗り切れたのは、ディベートを仕切る司会者も「バイデン側の味方」というバイアスがかかっていたからである。トランプ氏の質問に対してバイデン氏は直接には回答しなかった。それに不満なトランプ氏がバイデン氏の質問にかぶせるように質問してくる。そして、バイデン氏が返答に窮すると司会者が割り込んできて助け舟を出す…何なら話のテーマも変えてしまう…というパターンが繰り返された印象がある。司会者は終始バイデン側を助けるような立場でディベートを進行させたのだ。明らかに今回のディベートは「トランプ 対 バイデン＆司会者」という「一人対二人」の闘いだった、と言えるだろう。
酷いディベートだった…という感想を持つ人が多かったようだが、それは全てバイデン陣営と司会者側がもたらしたものであることは間違いないことだ。
それにしても日本のマスコミは冒頭のワイアレス・イヤホンの件も含めて、バイデン氏が抱えるいろいろな意味での危険性を一切報道しない。日本のマスコミもまた「バイデン推し」のバイアスがかかっているからである。
なぜか。
日本のマスコミは「親中国」、バイデン氏もバリバリの「親中国」。同じように中国共産党に媚びて奉仕する人々だからである。
バイデン氏と中国の関係については先般の拙稿に記してある。下記のリンク先を参照されたい。
媚中派バイデンに加担する中国 アメリカ大統領選挙
中国はジョー・バイデン候補の息子であるハンター・バイデン氏の会社に超巨額の投資をしている。総じてバイデン氏サイドには中国から巨額のお金が流れており、中国に言わせれば、「バイデンは買収済み」「バイデンは既に押さえた」ということなのだ。
中国からハンター・バイデン氏に送金があった事が米財務省によって確認されている。下記のリンク先を参照されたい。
中国からバイデン氏息子への送金、財務省が確認
それもあってバイデン氏は「私が大統領になったら政権初日にトランプがやった中国に対する経済制裁は全部撤回する」と発言している。バイデン氏のシニア外交顧問は「中国との完全なディカップリングは非現実的。経済とテクノロジーを巡る中国との関係をリセットし不公正慣行に対抗する」と発言している。こうなってしまったら世界の、地球の危機と言えるだろう。中国の都合の良いように翻弄されるバイデン氏の姿が今から目に浮かぶようである。
ちなみに前述のシニア外交顧問の発言は、バイデン氏自身がこうした発言ができないから、その代わりに顧問がどんどん前に出てきて言っているのである。バイデン政権は一応形だけは「中国の人権が～」と言うかもしれないが、だからといってそれで制裁措置などは一切発動しないので、中国はフリーハンドを手に入れるようなものである。結局トランプ以前の状態、元の木阿弥になってしまう…現在、中国共産党に弾圧され虐待を受けているチベット・ウィグル・内モンゴル・香港の人たちは絶望の涙を流すことになるだろう。
バイデン氏が仮に大統領になったら、アメリカは没落して中国の後塵を拝するようになるだろうし、アメリカだけではない、世界中が中国に何らかの形で支配される事になるだろう。中国一強の時代になる、ということだ。中国は2049年に建国100周年を迎える。中国共産党はその時までに世界を支配する、という野望（中華思想）を宣言しており、実際にその目標に向けて侵略の魔手を各方面に伸ばしつつあるのだ。
その災厄は当然日本にも降り掛かってくる。アメリカ軍は撤退し、その代わりに中国人民解放軍が侵略してくるであろう。尖閣諸島はおろか、日本全土が中国の支配下になり(*2)、現在のチベットやウィグルと同じ運命を辿るであろう。冗談ではない。中国共産党が目論んでいるのは正にこういうことなのだ。これは筆者の空想ではない。”中共自身が既に明言している”事なのだ。(*3)
このような大きく深い負の可能性を抱えたバイデン候補の極めて危険な実質を日本のマスコミは一切報道しないし、むしろバイデン氏の認知症の件も含めてマイナス要因を全てスポイルするような嘘報道ばかりやっているのが実態だ。
その中には、あの「ニュースうそだったのか！」でおなじみの池上彰氏も同様である。極左のテレビ朝日で番組を持つ池上氏も当然バイデン推しであり、池上氏自身が「バイデン氏は認知症だというデマが流れている」というデマを流しているのである。
とにかく、大統領選の日本に於ける報道の全てが中国に喜んでもらう為の内容になっていることは把握しておくべきだろう。
それでも流石に認知症の大統領ではそもそもアメリカとしてまずいだろうと思われる向きもあるだろう。しかしそこは左翼の民主党も考えている。
民主党と中国にとっては、とにかくバイデン氏が大統領に当選さえしてくれたらそれで良いのだ。病気が明らかになっても、倒れてしまっても、実務的に駄目だとなっても、すぐさま副大統領のカマラ・ハリス氏を大統領代行に据えてしまうからだ。カマラ・ハリス氏は極左である。こうして中国に奉仕する為の体制がしっかり構築されてしまう…そういう運びになっているのである。
ある意味で全地球の運命を握るアメリカ大統領選挙だが、日本のマスコミは悪の方向へ、日本や世界が壊滅させられる方向へ舵を切るべく、フェイクニュースをも駆使してバイデン候補を激推しするのである。そうして中国に奉仕するのが日本のマスコミの願望であり実態なのである。
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(*0)
メディアのインタビューに答えるバイデン氏の声は小さく覇気がなく、視点は定まらない感じで、発言も理性があるとは思えないほどぶっ飛んでいる…間違ってもこれが大統領候補とは思えない喋り方だった。そこから見ても認知症である疑いは限りなく濃いと断言できるのである。
(*1)
そもそもアメリカの人口が3億2千万人である。「2億人」って…アメリカの2/3以上が死んじゃったのかよ！と突っ込みたいところである。アメリカに於けるCOVID-19に依る本当の死者数は20万人だ。バイデン氏は「20万人」と言おうとして「2億人」と言ってしまったのである。もう一つの「議員になって180年」も含めて、バイデン氏の頭は相当ヤバい状態にあるのは間違いないところであろう。
(*2)
憲法九条を改正して、きちんと軍備をしておかないとそうなるのだ。アメリカ軍が居なくなった日本には中国人民解放軍は気楽に侵入してくるだろう。そうなってしまうのは、現在の左翼の人たちが憲法改正や必要な軍備をさせないからである。
(*3)
1990年代には当時の中国の李鵬首相は「日本なんて国は20年もすればなくなってますよ」と見下した態度で言い放っていたのだし、その為に日本の領土を奪う事を中国共産党の公文書で明言しているのだ。そんな日本を見下して足蹴にする態度がデフォルトな国に二階幹事長たち親中派は媚びまくっている・・・狂気というか、人として「どうかしてるぜ！」な人たちである。
このディベートが始まる前にトランプ陣営はバイデン候補が「ワイアレス・スパイ・イヤホン」をしていないか確認を求めたのに対して、バイデン側はそれを拒否をしたのである。前回の大統領選でもヒラリー・クリントン候補の時に話題になっていたデバイスだ。
バイデン候補の右耳内にイヤホンが装着されている用に見える
ワイアレス・スパイ・イヤホンは普通のイヤホンよりも遥かに小さいワイアレスイヤホンであり、装着していても目に見える部分が肌色になっており、一見したところ装着しているようには見えない。今回のようなディベート、しかも認知症の疑いがある(*0)バイデン候補にとっては必須だったのであろう。
ワイアレス・スパイ・イヤホン
日本のマスコミではこのイヤホンを「補聴器」と報道していた。何が何でもバイデン氏に都合が悪くなる報道はしない、ということであり、そのためなら事実をも捻じ曲げる事を厭わないのが日本のメディアだ。
このイヤホン、装着していれば、トランプ氏の質問に対してどのように答えれば良いかサポートスタッフがイヤホンを通して教えてくれる…そういうアイテムなのである。リアルタイム・カンニング機みたいなものだ。
バイデン候補は以前のマスメディア・インタビューでもトンチンカンな回答をしており、明らかに認知症が進行している事を見る者に感じさせて「不安と頼りなさ」という印象を植え付けたのであった。実際、バイデン候補を素のままディベートに出してしまったら、バイデンは完膚なきまでにボロ負けだったであろうし、認知症故の奇行に走ったかもしれない。
そのインタビューでバイデン氏は、例えば「新型コロナウィルス（COVID-19)に依る死者がもうすぐ2億人を超えるだろう」(*1)とか、「私が議員になってから180年経つ」などといったトンチンカンな答えを満面の笑みで発言していたのだ。質問していたＴＶキャスターは「もう結構です」と言ってインタビューを終えざるを得なかった・・・それほど酷かったのだ、バイデン氏は。
「2億人」とか「180年」という回答から見て取れる事は、バイデン氏は「データ/数値」の把握ができなくなっている事実だ。記憶自体も相当おかしくなっているのだろう。従って、ワイアレス・イヤホンを使わない事を前提にするならば、トランプ氏としては「数値」を攻めのツールにすればバイデン氏はボロボロになること必定であろう。
なので、サポート無しでディベートの現場にバイデン氏を出してしまったら、民主党にとって悲劇的な展開になるのが100％確定していたから、だからバイデン陣営はワイアレス・スパイ・イヤホンを使わざるを得なかったのだ。しかし、それの装着の有無の確認を拒否したということは、逆に「付けています」と宣言したようなものなのだが。
それでもバイデン氏がかろうじてディベートを乗り切れたのは、ディベートを仕切る司会者も「バイデン側の味方」というバイアスがかかっていたからである。トランプ氏の質問に対してバイデン氏は直接には回答しなかった。それに不満なトランプ氏がバイデン氏の質問にかぶせるように質問してくる。そして、バイデン氏が返答に窮すると司会者が割り込んできて助け舟を出す…何なら話のテーマも変えてしまう…というパターンが繰り返された印象がある。司会者は終始バイデン側を助けるような立場でディベートを進行させたのだ。明らかに今回のディベートは「トランプ 対 バイデン＆司会者」という「一人対二人」の闘いだった、と言えるだろう。
酷いディベートだった…という感想を持つ人が多かったようだが、それは全てバイデン陣営と司会者側がもたらしたものであることは間違いないことだ。
それにしても日本のマスコミは冒頭のワイアレス・イヤホンの件も含めて、バイデン氏が抱えるいろいろな意味での危険性を一切報道しない。日本のマスコミもまた「バイデン推し」のバイアスがかかっているからである。
なぜか。
日本のマスコミは「親中国」、バイデン氏もバリバリの「親中国」。同じように中国共産党に媚びて奉仕する人々だからである。
バイデン氏と中国の関係については先般の拙稿に記してある。下記のリンク先を参照されたい。
媚中派バイデンに加担する中国 アメリカ大統領選挙
中国はジョー・バイデン候補の息子であるハンター・バイデン氏の会社に超巨額の投資をしている。総じてバイデン氏サイドには中国から巨額のお金が流れており、中国に言わせれば、「バイデンは買収済み」「バイデンは既に押さえた」ということなのだ。
中国からハンター・バイデン氏に送金があった事が米財務省によって確認されている。下記のリンク先を参照されたい。
中国からバイデン氏息子への送金、財務省が確認
それもあってバイデン氏は「私が大統領になったら政権初日にトランプがやった中国に対する経済制裁は全部撤回する」と発言している。バイデン氏のシニア外交顧問は「中国との完全なディカップリングは非現実的。経済とテクノロジーを巡る中国との関係をリセットし不公正慣行に対抗する」と発言している。こうなってしまったら世界の、地球の危機と言えるだろう。中国の都合の良いように翻弄されるバイデン氏の姿が今から目に浮かぶようである。
ちなみに前述のシニア外交顧問の発言は、バイデン氏自身がこうした発言ができないから、その代わりに顧問がどんどん前に出てきて言っているのである。バイデン政権は一応形だけは「中国の人権が～」と言うかもしれないが、だからといってそれで制裁措置などは一切発動しないので、中国はフリーハンドを手に入れるようなものである。結局トランプ以前の状態、元の木阿弥になってしまう…現在、中国共産党に弾圧され虐待を受けているチベット・ウィグル・内モンゴル・香港の人たちは絶望の涙を流すことになるだろう。
バイデン氏が仮に大統領になったら、アメリカは没落して中国の後塵を拝するようになるだろうし、アメリカだけではない、世界中が中国に何らかの形で支配される事になるだろう。中国一強の時代になる、ということだ。中国は2049年に建国100周年を迎える。中国共産党はその時までに世界を支配する、という野望（中華思想）を宣言しており、実際にその目標に向けて侵略の魔手を各方面に伸ばしつつあるのだ。
その災厄は当然日本にも降り掛かってくる。アメリカ軍は撤退し、その代わりに中国人民解放軍が侵略してくるであろう。尖閣諸島はおろか、日本全土が中国の支配下になり(*2)、現在のチベットやウィグルと同じ運命を辿るであろう。冗談ではない。中国共産党が目論んでいるのは正にこういうことなのだ。これは筆者の空想ではない。”中共自身が既に明言している”事なのだ。(*3)
このような大きく深い負の可能性を抱えたバイデン候補の極めて危険な実質を日本のマスコミは一切報道しないし、むしろバイデン氏の認知症の件も含めてマイナス要因を全てスポイルするような嘘報道ばかりやっているのが実態だ。
その中には、あの「ニュースうそだったのか！」でおなじみの池上彰氏も同様である。極左のテレビ朝日で番組を持つ池上氏も当然バイデン推しであり、池上氏自身が「バイデン氏は認知症だというデマが流れている」というデマを流しているのである。
とにかく、大統領選の日本に於ける報道の全てが中国に喜んでもらう為の内容になっていることは把握しておくべきだろう。
それでも流石に認知症の大統領ではそもそもアメリカとしてまずいだろうと思われる向きもあるだろう。しかしそこは左翼の民主党も考えている。
民主党と中国にとっては、とにかくバイデン氏が大統領に当選さえしてくれたらそれで良いのだ。病気が明らかになっても、倒れてしまっても、実務的に駄目だとなっても、すぐさま副大統領のカマラ・ハリス氏を大統領代行に据えてしまうからだ。カマラ・ハリス氏は極左である。こうして中国に奉仕する為の体制がしっかり構築されてしまう…そういう運びになっているのである。
ある意味で全地球の運命を握るアメリカ大統領選挙だが、日本のマスコミは悪の方向へ、日本や世界が壊滅させられる方向へ舵を切るべく、フェイクニュースをも駆使してバイデン候補を激推しするのである。そうして中国に奉仕するのが日本のマスコミの願望であり実態なのである。
------------------------
(*0)
メディアのインタビューに答えるバイデン氏の声は小さく覇気がなく、視点は定まらない感じで、発言も理性があるとは思えないほどぶっ飛んでいる…間違ってもこれが大統領候補とは思えない喋り方だった。そこから見ても認知症である疑いは限りなく濃いと断言できるのである。
(*1)
そもそもアメリカの人口が3億2千万人である。「2億人」って…アメリカの2/3以上が死んじゃったのかよ！と突っ込みたいところである。アメリカに於けるCOVID-19に依る本当の死者数は20万人だ。バイデン氏は「20万人」と言おうとして「2億人」と言ってしまったのである。もう一つの「議員になって180年」も含めて、バイデン氏の頭は相当ヤバい状態にあるのは間違いないところであろう。
(*2)
憲法九条を改正して、きちんと軍備をしておかないとそうなるのだ。アメリカ軍が居なくなった日本には中国人民解放軍は気楽に侵入してくるだろう。そうなってしまうのは、現在の左翼の人たちが憲法改正や必要な軍備をさせないからである。
(*3)
1990年代には当時の中国の李鵬首相は「日本なんて国は20年もすればなくなってますよ」と見下した態度で言い放っていたのだし、その為に日本の領土を奪う事を中国共産党の公文書で明言しているのだ。そんな日本を見下して足蹴にする態度がデフォルトな国に二階幹事長たち親中派は媚びまくっている・・・狂気というか、人として「どうかしてるぜ！」な人たちである。
