「しんぶん赤旗」の記事を中心に、政治・経済・労働問題などを個人的に発信。
日本共産党兵庫県委員会で働いています。
揺らぐ地域スポーツ③ 障害者の参加 身近な施設拡充が必要
「もっと腕を。前へ。そう、いいですね」。にぎやかな声が響き渡ります。
東京都杉並区の高井戸地域区民センター内温水プール。「障がい者水中歩行教室」の参加者５人に指導員が３人。ほぼマンツーマンの態勢です。
同区では２０１５年まで「障がい者水泳教室」を年８回実施。「何とか通年開催してという声が出され、区と協議して翌年から三つの教室が発足し、年間開催にこぎつけました」。施設管理業務責任者の海東龍太さんは説明します。
同プールは指定管理者の運営ですが、利用者の声を聞き、施設の改善もすすめてきました。
視察した日本共産党の金子けんたろう杉並区議は「ロッカーやトイレの配置もきめ細かく改善し、障害のある方もスムーズに利用できる配慮がされている」と感心します。
障害者が恒常的に利用できる温水プール施設は、区内では事実上ここだけで、定員も１回５人のみ。昨年の区議会で金子議員は「運営管理者の自主的な努力に頼るだけでは限界がある。重い障害を持った人も参加できるよう、身近な地域の施設拡充が必要だ」とただしました。
障害者水泳教室が行われている高井戸地域区民センターを視察する日本共産党の金子けんたろう杉並区議
人材育成重視
隣接の世田谷区では、知的障害者対象の体操教室や水泳教室が通年開催されています。中学校区域で５カ所あり、玉川中学校温水プールの教室は年間１５日、２１０人が参加しています。
加えて同区は昨年、スポーツ振興計画に「障害者スポーツの推進」を掲げました。
重視しているのが人材の育成です。障害者がスポーツを楽しむためには指導員や介助者、ボランティアが欠かせません。区のスポーツ振興財団と連携し育成する予定です。
その一つがポッチャ競技の普及。区は学校や区の施設にポッチャのポールなどを配置して普及活動に努めています。
「区民が一緒に取り組むことで、障害のない人との交流が広がり、理解を深めていけるのではないか。これらで“スポーツに参加した、もしくは参加したい”という障害者の割合を３割から６割台まで引き上げたい」と世田谷区スポーツ推進課の須藤剛志課長。
「東京パラリンピックが終わったらおしまいとならないことが大切だと思っています」
自治体動かす
国は昨年から障害者の「身近な場所でスポーツを実施できる環境の整備」を掲げたものの、予算は４８０４万円だけです。
金子議員はいいます。「特別支援学校などが拠点になるよう、区が都などに働きかけることが重要だ」（つづく）
【今こそチャンス】
障害者スポーツに詳しい日本体育大学の久保健教授の話障害を持った人がスポーツに参加するためにはスポーツの「場」の提供はじめ指導者、スタッフの確保など自治体の役割は決定的です。
障害者スポーツにはお金がかかります。取り組みを継続させていくためには、利用者やスポーツ団体が圧力をかけていくことが非常に重要です。議会で「縮小するな」と取り上げ、自治体の取り組みを継続させていく。五輪・パラリンピックを前にした今こそチャンスです。
「しんぶん赤旗」日刊紙 2019年4月2日付掲載
障害者がスポーツを楽しめるようにするためには、施設の整備だけでなく、スタッフの確保が必要だってことです。
揺らぐ地域スポーツ② 使いづらい施設 利用者不在で収益第一
各地に新しくできた公共スポーツ施設が「使いづらい」と不評です。
２月中旬、東京都調布市にある武蔵野の森総合スポーツプラザの屋内プールで開かれた竸技会。プールサイドにストップウオッチを持った係員が並び、選手のタイムを計測していました。
同プラザは１７年１１月、メインアリーナ、サブアリーナもある総合施設です。プールは国内公認の５０メートルで、可動壁によって２５メートルとしても使用可能です。しかし、タッチ板などタイムを計測し表示する装置はありません。東京水泳協会は自前の機材を持ち込んで大会を行っています。
大会を運営した新日本スポーツ連盟東京水泳協議会の宮久保加乃子さんは、「観客席が少なく、プールサイドからも遠い。いい施設だけど大会用ではない」と言います。
東京五輪・パラリンピックでバドミントンなどの競技会場になる同プラザのメインアリーナも不評です。スポーツ連盟全国卓球協議会事務局長の岩本英（いわもと・ひで）さんは「照明の向きによってまぶしい所がある。シャワールームも少ない。スポーツをするために造っていない」と語ります。
武蔵野の森総合スポーツプラザのプールで手動計測する係員
市民から不満
１７年１０月に開業した津市の屋内総合スポーツ施設「サオリーナ」は、床の白さが“障害”になっています。スポーツ連盟愛知県卓球協議会理事長の鈴木義弘さんは「卓球の球が一瞬消える。評判はよくない」といいます。
プールは２５メートル。５０メートルの市民プールを閉鎖したため大会が開けなくなりました。更衣室が少なく夏は入場制限し、市民から不満が寄せられています。日本共産党の竹下幸智子・津市議は、「いろいろな競技ができるというが必要なスペースが削られ中途半端になっている」とみています。
なぜ、使いづらい施設ができるのか。理由の一つに施設に収益性を求めることがあります。
都は武蔵野の森の基本計画で、「『戦略的』かつ『赤字を出さない運営』」を基本に据えています。多目的化してコンサートや興行イベントを誘致するなど「収益力強化」を求めています。サオリーナも同様です。
福祉増進こそ
国士館大学の客員教授でスポーツ施設の運営に詳しい鈴木知幸さんは「スポーツ施設は元々もうからない」といいます。支出と収入の割合を示す収支比率が「最優良といわれる東京体育館でも約７０％。地方なら２０～３０％」と鈴木さん。プールも、「上下水道料が家庭用と同じ。経営が成り立たず、民間（事業者）はやりたがらない」。
そもそも、公共施設は住民福祉の増進に使うのが目的です。住民のスポーツ振興が大前提で、収益性第一の姿勢は本末転倒です。
愛知卓球協の鈴木義弘さんは強調します。「行政は住民の声を聞くことなく、施設整備を事業者に丸投げしてしまう。運動してスポーツ愛好者の声を届けていくことが重要です」（青山俊明）（つづく）
「しんぶん赤旗」日刊紙 2019年3月31日付掲載
スポーツ施設に収益？。もともと、市民の健康維持や体力向上、交流の場としてのスポーツ施設。興行イベントにも使える施設っていうのはどうかと思います。
揺らぐ地域スポーツ① 指定管理者制度 見えない施設の実態
日本の地域スポーツの基盤が揺らいでいます。そこにどんな問題があるのか、いま何が求められているのか。現状と背景、望まれるあり方を探ります。
６年前に完成した東京都文京区の総合体育館。まだ新しい施設ながら、プールにはカビやさびが発生し、利用者から苦情が寄せられました。
１０年前から同区のスポーツ施設は、区内に本社がある東京ドームグループ（東京Ｄ、１４年度からミズノとの共同事業体）が管理運営しています。
民間事業者に公共施設の管理を委ねる指定管理者制度によるものです。同制度は国の行政改革の方針「民間でできることは民間に委ねる」に基づき、２００３年から導入されました。
区は約１千万円かけ排気口を設置する対策を補正予算で提案しました。しかし、原因不明のまま工事するのは解決にならないと議会は予算化を否決。結局、清掃を徹底することで一定の改善が図られました。とはいえ、東京Ｄがどんな管理をしていたのか分からないため、いまだに原因は解明できていません。
指定管理の期間は５年。区はその間、実績を項目ごとに得点化し評価します。それでも、日常的に施設をチェックしているわけではないので問題が起きた時の対応は難しい。
「施設管理の実態が議会から見えなくなってしまっている」。日本共産党のまんだち幹夫区議は制度の問題点を指摘します。
プールにカビやさびが発生した文京総合体育館＝東京都文京区
不透明な経費
不透明な経費も分かってきました。昨年、日本共産党などの追及で事務費約３５００万円の内訳として「本社経費」約２千万円（１７年度決算）の存在が明らかになりました。すると東京Ｄは、初めて他社との竸合になった来年度以降の指定管理者の募集で本社経費をゼロにする提案をしてきたのです。「区に貢献するため、そこは本社で一括して負担します」というのが理由です。
「では、今までは何だったんだ。そもそも必要なものなのか」とまんだち区議は憤ります。
各地で事故も
指定管理者制度は各地でスポーツ施設の事故も招いています。体育館の床板が剥離してけがをする事故は、制度導入後から目立ち始め１０年間で７件が報告されています。
「あれはワックスのかけすぎが原因」。そう指摘するのは都のスポーツ施設管理に携わってきた国士舘大学客員教授の鈴木知幸さんです。スポーツ施設の管理は専門性が必要です。しかし、指定管理者になって施設や器具の手入れや扱いなどの知識を持つ職員が現場からいなくなっています。それが事故につながっているというのです。
文部科学省は床板事故の再発防止で通達を出しましたが、現場の実態を知る鈴木さんは、「通達は現場に伝達されていない」と言い切ります。制度の変わり目で、行政と施設を管理する現場とのずれが生じているのです。
文京区のまんだち区議は言います。「指定管理者になって常にいろんな問題が出てくる。公共施設のあり方を含めて検証Ｍすべきです」皿（青山俊明）
（つづく）
「しんぶん赤旗」日刊紙 2019年3月29日付掲載
「民間にできることは民間に委ねる」と導入された指定管理者制度。効率優先とは言え、住民サービスをするのに自治体の職員が関わらなくなっていいものか、問われます。
スポーツ界の今を考える 改革の道のり④ 指導者育成し暴力断て
スポーツ問題研究会代表 辻口信良弁護士
つじぐち・のぶよし＝１９４７年、石川県生まれ。関西大学法学部卒。弁護士。日本スポーツ法学会理事、スポーツ問題研究会代表などを務める。龍谷大学、関西大学講師。日本初のスポーツ選手代理人（プロ野球・ヤクルトの古田敦也選手、９２年）。著書に『“平和学”としてのスポーツ法入門』（民事法研究会）など
スポーツ界の暴力やパワハラが社会問題として大きく取り上げられています。さまざまな団体が対策を打ち出しているものの、現場の指導者一人一人にまで浸透しているとは言えず、「上滑り」になっていると思わざるを得ません。
２０１３年、大阪市立高校バスケットボール部の男子生徒が顧問教諭の体罰に耐えかねて自殺するという痛ましい事件が明らかになりました。同年、柔道女子ナショナルチームの１５選手が監督らの暴力を告発しました。ぼくは選手たちの代理人を務めました。
これらを機に、いくつかの競技団体が暴力根絶宣言を発表するなど、改革に足を踏み出しました。しかし、その趣旨が多くの指導者にきちんと伝わっていないと感じます。
スポーツ指導の場における「愛のムチ」、暴力の連鎖は根深いものがあります。
講師を務めている大学でアンケートを取った結果、いわゆる体育会系の学生は、過去に指導者から暴力を受けた経験が多々あることがわかりました。中には「泣きながら僕を殴ってくれて、感動しました」という衝撃的なフレーズもありました。
体操女子の宮川紗江選手と、コーチだった速見佑斗氏の関係も同じです。たたかれていた宮川選手はパワハラだと考えていないと言います。速見氏も選手時代から指導者の暴力を当然のこととして受け止めていたようです。
体操女子・宮川紗江選手への暴力行為について記者会見を終え、深々と頭を下げる速水佑斗コーチ＝9月5日（共同）
戦前教育に根
問題の起源は、日本の教育制度の成り立ちにあると思います。
明治維新の後、近代の教育制度がスタートしました。政府が「富国強兵」「殖産興業」を掲げ、国のために役立つ人材を早く育成するのが至上命令という時代です。悠長なことは言っていられないと、「考えさせる」より「結論を教える」ことが優先されました。国策として体育に取り入れられたスポーツでも、指導者に命じられたとおりにやる、上意下達になりました。しかも、軍隊の介入などで、内容の合理性・科学性を問うことなく、逆らえない体制になっていきました。
日本国憲法が制定されてからも、「軍隊式」のやり方は残りました。スポーツの根源ともいえる遊びや楽しみ、公平性の要素が抜け落ちたままになってしまいました。
これでは選手の自主性や判断力は培われません。事のよしあしを考え行動する、スポーツで最も大切な「自立した個人」を育てられません。
日本の選手は決められたことを能率よくこなすのが得意な半面、判断を委ねられた途端に方向感覚を失ってしまうという傾向があります。高校野球の甲子園大会では、走者が出ると打者が一球ごとに監督のサインを確認する場面をよく目にします。
例えば、子ども同士で十分に議論をさせたうえで「こうやったらどう？」と提示したり、手本を見せたりするといった働きかけが必要です。地道で根気のいる作業ですが、それがあるべき姿だと思います。
国の予算増を
問題の解決には指導者も選手も自覚を高めていく取り組みが求められますが、急務なのは、「指導者を指導する」育成システムの構築です。
日本サッカー協会は指導者のライセンス制度を採り入れ、系統的な育成を行っています。一方で、競技によっては現役引退直後に監督に就くケースもあります。指導者としての訓練をまったく受けていないのなら、自らの体験をよりどころにするしかありません。暴力の連鎖を生む一因になっています。
中小の競技団体は指導者の担い手が少ないうえに、予算も限られています。指導者育成を進めるために、国が思い切ってお金をかけるべきです。
２０２０年の東京五輪・パラリンピックに向けてスポーツ予算が増えているとはいえ、５兆円の軍事費と比べればあまりにも少ない額です。１機あたり約１５０億円というＦ３５戦闘機の購入を２機減らすだけで、今のスポーツ予算分くらいの財源が捻出できます。
スポーツは「創る平和」に寄与するというのがぼくの考えで、スポーツの「平和創造機能」を訴え続けています。スポーツは暴力とも深く関係するのですが、なぜ暴力やパワハラが起きるのか、どうすれば解決できるのか。スポーツに関わる全ての人が粘り強く考えていかなくてはなりません。
（佐藤恭輔）（おわり）
「しんぶん赤旗」日刊紙 2018年11月20日付掲載
スポーツ界に残っている暴力の根源は、明治維新時の「富国強兵」「殖産興業」ですか。いま、「西郷どん」でやっていることですね。
競技能力を高めるには、以前の根性や忍耐ではなくて、人体工学・科学技術的なものが導入されています。
しかし、指導者を育成することも残されているんですね。
スポーツ界の今を考える 改革の道のり③ 自立した人間づくりへ
柔道女子日本代表 増地克之（ますちかつゆき）監督（４８）
女子の日本代表監督を務める今も、筑波大学柔道部の監督だった時（２００６～１６年）も、自立した人間を育てていくのが私の最大の使命です。
柔道は畳に上がれば一人でたたかいます。１１年に行われた国際柔道連盟のルール変更によって、試合中の指導者の役割が著しく制限されました。それまではいつでも選手に指示できましたが、いまは試合が止まっている「待て」の間だけに限られています。
選手は自分で試合を組み立て、勝つための策を瞬時に判断しなければなりません。指導者が手取り足取り教えるようでは、そうした力は育ちません。もしここで指導者が「ただ勝てばいい」という考えに陥ってしまえば、パワハラや暴力に頼ることにもなりかねません。
９月の世界選手権で５階級を制した（後列左から）新井千鶴、浜田尚里、朝比奈沙羅、芳田司、阿部詩の女性選手たち。（前列左から）男子の優勝者、阿部一二三、高橋直寿の両選手＝バクー（共同）
最後は人間性
競技レベルが高くなればなるほど、体力や技術の差はありません。勝ち負けはある意味、紙一重です。では、最後に決するものはなにか。その日に一番最高の状態に仕上げた者が勝ちます。柔道に日々、誠心誠意向き合い、課題を一つ一つ主体的に克服して、どんな事態にも対応できる状態で本番にのぞむことです。その過程では技術だけでなく自律性も磨かれます。つまり、最後は人間性が左右するのです。
もちろん畳の上だけでなく柔道場を出ても、またその後の人生においても自立した人間になることが大切だと考えます。
目先の大会で結果を残すことは大事です。しかしそれとともに、１０年、２０年たった後にその選手が何を残せるかが重要です。学んだことが将来にいかされ、社会や次世代に還元されてこそ、自分の指導が教育的な意味を持つと考えます。それには自立した考えを持てる選手を育てないといけません。
５年前に私の故郷・三重県で開かれた全国中学校柔道大会（全中）で、指導者たちを対象にした講演でこう訴えました。
「全中で活躍した選手で、その後オリンピックに出場した選手は多くない。部活は楽しくのびのびと行い、勉強の時間の保障もしてほしい。のびしろを残しながら次の年代に上げるのが指導者の責任だと思う」
これは大学で指導した経験からの実感でもあります。高校時代に実績を残した選手の多くが伸び悩む姿を見てきました。筑波大学柔道部は選手の自主性を重んじる部風があります。練習時間も短めです。寮がないから生活も各自任せです。
高校時代まで柔道漬けで厳しく指導されてきたになじめず、燃え尽き症候群のように気の抜けた状態になってしまう傾向が少なからずありました。
対等な立場で
自立した選手を育てるうえで代表監督の私に課せられているのは、選手が気持ちよく柔道に専念できる環境をつくることです。
それには選手の意見を尊重することが第一です。例えば私が力を入れている外国人対策のミーティングでも、選手が自分の意見を言える雰囲気づくりを心がけています。
次に、監督である私と選手の間に入っている５人の担当コーチを尊重することも大事です。
担当コーチは時間をかけて選手を技術指導しています。上の者がそれを飛び越えて介入すると担当コーチの存在が薄れ、チームの輪を乱してしまいます。
私から選手に伝えたいことがあったら、まず担当コーチに相談します。それも自分の考えを押し付けるのでなく、「こういう方法があると思うけどどうだろうか」と問いかけるようにしています。序列でなく対等な立場で尊重しあい、特定の選手だけでなく全員と平等に接することで、選手のやる気とチームの団結力が生まれるからです。
うれしいことに９月の世界選手権（アゼルバイジャン・バクー）で日本女子代表は７階級中５階級で金メダルを獲得しました。１６年のリオデジャネイロ五輪では一つにとどまりましたから、順調にきています。
選手たちのたたかいぶりを見ていると、度胸の強さに感心させられます。外国選手への苦手意識が消えつつあり、気後れなく立ち向かっています。選手や担当コーチたちと自由に意見を出し合った成果なのかもしれません。
どんな相手に対しても自分の持てる力をすべて出し切れるかどうか。自立した選手を東京五輪の畳の上に送り出すために、これからも心を砕きたい。
（勝又秀人）（つづく）
「しんぶん赤旗」日刊紙 2018年11月19日付掲載
選手は自分で試合を組み立て、勝つための策を瞬時に判断。指導者が手取り足取り教えるようでは、そうした力は育たない。
柔道のような個人競技では特にそれが重要だという。
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