AD際族

コロナ共存の広告表現の近未来観

1月14日(日)のつぶやき

2018-01-15 03:42:06 | 百済ない話

デジタルメディアの徴流⑸

2018-01-14 14:33:01 | メディアの一向一揆





WPP CEO on Google, Facebook Spends

 調査会社「ピボタル・リサーチ」のアナリストの分析によると、グーグルとフェイスブックの２社で、米国のネット広告費７３０億ドル（８兆２０００億円）の７７％を占めるという。トランプ大統領のFake Newsのお陰とはいえ、新聞メディアの課金に拍車をかけているとは言え課金を選ぶ方々（寛容）と白人無知識階級と言われるラストベルト(不寛容)では分断が更にひどくなる。

以前、サイバー広告のデジタルフォーマットは国内でも既に出来上がっており、デジタルサイネージ広告もタイムラインでの検索されているkey wordと連動して表示できる様になっている。テレビ媒体はそうなっていない。そうなる様に電通はじめ大手メガエージェンシーも、電波媒体のデジタル化を研究開発している。

米国でSimulmediaなる会社があり、Oracle Cloud を活用した広告費全体のROIを向上させることができると述べている。ROIとはreturn on investmentの略で、投資した資本に対して得られた利益のことを指す。(コトバンクから一部引用させて頂きました。https://kotobank.jp/word/ROI-22517)

 

Simulmedia Salon with CBS and Pivotal Research Group: TV Advertising in 2018

 

Simulmediaの創設者兼CEOであるDave Morganは、次のように述べている。「Oracle Data Cloudの購入ベースの視聴者を全国的なテレビに移行させることは、テレビをデータ駆動型の視聴者向けビジネスに変える際の決定的な事だ

 

Simulmedia's VAMOS Platform

 

「SimulmediaのVAMOSプラットフォームを使用して、全国のテレビでOracleオーディエンスを正確に評価することで、ブランドはテレビとデジタルの両方でオーディエンス戦略を調整し、広告費全体のROIを向上させることができる。

テレビメディアの「iTV化のスタンダード」をApple が創り上げると期待したが、市場としてのリスクを考えたのか、Google同様に自動運転のOSにハンドルを切ったのは残念でならないし、4K、8Kと騒ぐ前に国内でやるべき事は、如何にスマートテレビの加入パーセンテージを、欧米は凡そ90％、国内は凡そ20％である。でないとインタラクティブ性はどんどん遅れていく。

 

 

 


1月11日(木)のつぶやき

2018-01-12 03:40:40 | 百済ない話

デジタルメディアの徴流⑷

2018-01-11 13:24:07 | メディアの一向一揆

 

サントリーの愛鳥活動『愛鳥キャンペーン新聞広告』 2分55秒サントリー

 

新聞広告 [企業広告] (16G121009)

 

在職中はいろいろな局で良き経験をさせて頂いた。ワーグナー作曲の歌劇「彷徨えるオランダ人同様に「彷徨える電通人」でもあった。

中でも営業局が一番学ぶ事も多かったし、媒体計画も立てられるのでこれは強みでもある。

ある大手製薬会社の周年記念新聞15段、全面広告も担当したが、

創立記念日は決まっている。その日がどんどん近ずいてくるが、最終社長決定が出ないのだ。それでカンプで残っている案全てを制作して欲しいとの事だった。但し、タレントも含めると膨大な制作費になってしまう。担当次長曰く「これは私どもの問題です。全て動いてください。」各タレント事務所に連絡をし、撮影設定をクリエーティブ担当者と制作会社、そして製版会社と煮詰めるのである。

最終的には、その前に社長決済もおり、クライアントにも無駄な出費を抑えられた。今の金額は判らないが、東阪名九州北海道地方紙を含めて全面広告で凡そ1億5千万くらいであった。

カラーなのかモノクロなのか？それで金額も変わってはくるが、裏面がカラーだったりするといといろと「みえずらい」し、裏面がもし、競合他社の全面広告が来るのも、問題となるであろう。その分各新聞局の担当者と情報を密にしないとトラブルが起こるのである。

 

そんな新聞や雑誌媒体は、インターネットの普及とともに売り上げが落ちていったのである。

昨年1ヶ月という短期ではあるが、「4大従来型メディアとインターネット広告の広告費前年同月比(2017年9月-2017年10月)」が、経済産業省は2017年12月11日に出した。




（http://www.garbagenews.net/archives/2185553.html より引用いたださせていただきました。）


今件グラフの各値は前年同月比を示したもので金額そのものでは無い(棒の縦方向の長さと市場規模の大小は比例しない)。同時に前回月分からの動きが確認しやすいよう、前回記事における最新分の2017年9月分データと並列してグラフ化している。なお先月分の値は、先月記事で用いた速報値の後に発表されている確定値に修正済みのため、前回記事とは異なる値が表記されている部門もある。ただし昨今では調査の精度が上がり、速報値と確定値との間に差が見られる事態は、以前と比べて少なくなっている(今回月はいくつかの項目で修正がなされている)。

 

ここしばらくは軟調が続いている4マス(新聞・雑誌・テレビ・ラジオ)だが、マイナス領域の紙媒体は今回月では久々に新聞がプラス10.5％と大幅なプラスを計上した。「度重なる前年同月比のマイナス計上は危機感を覚えさせる」との表現がしばらく続いていただけに、素直に喜びたいところ。前年同月における前年同月比はマイナス7.2％だったことから、反動の域も超えている。この時期に何があったのかを思い返すと、2度に渡る大型台風の上陸と、衆議院議員総選挙が挙げられる。台風で新聞の広告需要が増加することは考えにくく、今回の大幅プラスはまず間違い無く、選挙特需によるものだろう。

ソーシャルメディアへ拡散されるアクセス益 Facebook、Googleからの広告配分益は果たして可能なのだろうか？



デジタルメディアの徴流⑶

2018-01-09 19:26:32 | 世界標準の消費価値

 The Independent Ad - Don'ts 1999

 

New York Times To Air 'Truth' Ad During Oscars

 

NewYork Times  同様にウォールストリート・ジャーナルは2017年9月末現在132万人。前年比３５万人、３６％の増加となっている。

１９９４年に史上初のバナー広告をスタートさせた「WIRED」も2018年からの課金を報じている。１８５７創刊の「アトランティック」月10本の課金制と同じくジャーナルが報じていた。

フリーミアム課金とは、サービスにおける基本的な機能を無料で提供し、一部の有料サービスユーザーからマネタイズするビジネスモデルだ。「Free(無料)」と「Premium(割増金)」を掛け合わせた造語でもある。

 フリーミアムには複数の収益モデルがあり、以下の6タイプに分類される。

機能追加型

課金することで新たな機能を追加できるタイプ。 

限定機能型

課金することで限定機能が解除されるタイプ。 

容量追加型

課金することで容量を追加できるタイプ。

会員限定型

課金することで限定コンテンツが解除されるタイプ。

会員特典型

課金することでクーポンなどを受け取れるタイプ。 

都度課金型

必要に応じて都度課金するタイプ 

（https://www.leadplus.net/blog/study-about-freemium.htmlフリーミアム課金　に関して一部引用させて頂きました。）

広告に於いても如何に媒体費を抑えてGRP効果を生むかが、鍵になっているが、それにはSNSの拡散効果は既に重要なツールとなっている。

 

 

Tourism Queensland Seeks Applicants for "The Best Job in the World" - Island Caretaker

 オーストラリア・クイーンズランド州観光公社主催。島に半年住み、広報活動を行うというお仕事の依頼。報酬は15万豪ドル(約900～1,000万円）

Web、新聞、ニュースなど、あらゆる媒体を駆使してアピールした結果、世界中から201ヶ国、3万6648人の応募があり、サイトへのアクセス数は56日間で684万9504の訪問、4754万8514のページ・ビュー、滞在時間平均8.62分ということだった。クロスメディア戦略としては非常に成功した一例でもある。

FacebookやTwitter、Instglam での拡散は凄まじく、メディア情報の拡散で得られるFacebookやGoogleの広告益は68％を超える勢いだ。

米国では既にクライアントは読者である。

 


デジタルメディアの徴流⑵

2018-01-08 19:13:47 | メディアの一向一揆

十数年前に在職中、兼務でやっていたプロジェクトがあった。

国内では未だウエッブの創世記の頃である。当時は例えば家電品を購入するにも、何処でどうやって調べたら良いのか？特に車や家など一生に一度の買い物には膨大な資料「カタログ」が必要となる。消費者カスタマーにとって便利なキュレーションお纏めサイトの開発であった。そこで如何に「課金システムを構築するか？」最終的にプロジェクトとしては成り立たなかったが、ここで得た知識はその後役に立った。そして今、ウエッブがサイバー空間に、SEOをあげるためだけのサイトや、詐欺のようなサイトなどが今でも漂っている。

記事1ページあたり「8000円？」もしていた物が、安く作れてしまうし、Wordpress やWix comでも作れてしまう。以前自分のサイトを作って頂いたM先生も「UNIQLO’CKの様なサイトを10万円で作って欲しい」と言うクライアントも多くなったそうだ。今の時代「何処までを無料にして、何処からを有料とするか？」ここが一番難しい。

 

Apple 1984 Super Bowl Commercial Introducing Macintosh Computer (HD)

 

EPIC 2014 日本語字幕版 (Googlezon EPIC 2004年の未来予想）

 

 

以前ご紹介したApple 「1984」はアップルを革新的な企業へと押し上げたが、近未来予測「epic 2014」はニューヨークタイムズを廃業へは向かわせていない。NewYork Times紙はヘッドラインは読めても、


細かな記事に関しては、課金制度を取っている。2011年3月末以来、デジタル課金に注力するニューヨーク・タイムズの急伸ぶりには目を見張る。

当初目標の１００万人を、４年後の2015年7月末に達成している。



そして課金の追い風となったのは、皮肉にも、メディアへの攻撃を続けるトランプ大統領の誕生である。メディア業界では「トランプ景気（バンプ）」と呼ばれているのも皮肉なことであろう。

タイムズが2017年四半期では、デジタル購読数は２４９万人（９月末現在）。米大統領選最終盤の２０１６年９月（１５６万人）比で５９％増。この１年だけで、１００万人近く積み増している。デジタルメディア業界では既に、クライアントは読者の課金で成り立っているのだ。

（新聞紙学的ブログから一部引用させて頂きました。https://kaztaira.wordpress.com/2018/01/03/広告モデルの行き詰まりを課金は支えられるのか/）



デジタルメディアの徴流⑴

2018-01-06 19:56:55 | 世界標準の消費価値

 

 

新年大晦日から新年基本的にテレビは観ない。暮れはEテレで第九を聞き、後は「朝まで生テレビ」を観たがこれも劣化しているので辞めた。コンテンツのない番組がぞろりと並ぶ。

そんな中で1月2日の新春テレビ放談、2017年のテレビドラマランキングをNHKに限らず民放も含めてやった事は、マスメディアの危機を肌で感じての事だろう。

 

新春TV放談2018

 

今年の朝ドラはやや低調で、『ひよっこ』（有村架純主演）が2位、『べっぴんさん』（芳根京子主演）が3位に終わった。両ドラマ共、なんとか20％の大台には乗せたが、首位に立ったのは、米倉涼子主演『ドクターX～外科医・大門未知子～』第5シリーズ（テレビ朝日系）だった。昨年は朝ドラに敗れて3位に甘んじたが、今年は堂々のトップ。 最終回で有終の美を飾った『陸王』は4位で、原作者・池井戸潤氏の作品の強さを改めて証明した。ただ、民放2位といっても、『ドクターX』とは4.9ポイントもの大差がついた。

新聞・雑誌メディア・ラジオとマス媒体はガタガタである。

番組の劣化はクライアントが集まらない。日本テレビにフジテレビはガタガタと言っても過言ではない。だからスポット広告などは、解らぬ商品CMや怪しい弁護士事務所等怪しいところが多くなった。


W+K Tokyo Showreel 2016

 

 

Happy Holidays from TBWA\HAKUHODO

十数年前から「メガエージェンシーは駄目になる？」と言われてきたが、W+Y TVWA 他 クリエーティブ エージェンシーであり、その余波で博報堂系列は全て媒体が汐留からHへ移た。

同じようにデジタルメディアもその課金に関して更なる課題を持っている。