デジタルメディアの徴流⑵

十数年前に在職中、兼務でやっていたプロジェクトがあった。

国内では未だウエッブの創世記の頃である。当時は例えば家電品を購入するにも、何処でどうやって調べたら良いのか？特に車や家など一生に一度の買い物には膨大な資料「カタログ」が必要となる。消費者カスタマーにとって便利なキュレーションお纏めサイトの開発であった。そこで如何に「課金システムを構築するか？」最終的にプロジェクトとしては成り立たなかったが、ここで得た知識はその後役に立った。そして今、ウエッブがサイバー空間に、SEOをあげるためだけのサイトや、詐欺のようなサイトなどが今でも漂っている。

記事1ページあたり「8000円？」もしていた物が、安く作れてしまうし、Wordpress やWix comでも作れてしまう。以前自分のサイトを作って頂いたM先生も「UNIQLO’CKの様なサイトを10万円で作って欲しい」と言うクライアントも多くなったそうだ。今の時代「何処までを無料にして、何処からを有料とするか？」ここが一番難しい。

 

Apple 1984 Super Bowl Commercial Introducing Macintosh Computer (HD)

 

EPIC 2014 日本語字幕版 (Googlezon EPIC 2004年の未来予想）

 

 

以前ご紹介したApple 「1984」はアップルを革新的な企業へと押し上げたが、近未来予測「epic 2014」はニューヨークタイムズを廃業へは向かわせていない。NewYork Times紙はヘッドラインは読めても、

細かな記事に関しては、課金制度を取っている。2011年3月末以来、デジタル課金に注力するニューヨーク・タイムズの急伸ぶりには目を見張る。

当初目標の１００万人を、４年後の2015年7月末に達成している。

そして課金の追い風となったのは、皮肉にも、メディアへの攻撃を続けるトランプ大統領の誕生である。メディア業界では「トランプ景気（バンプ）」と呼ばれているのも皮肉なことであろう。

タイムズが2017年四半期では、デジタル購読数は２４９万人（９月末現在）。米大統領選最終盤の２０１６年９月（１５６万人）比で５９％増。この１年だけで、１００万人近く積み増している。デジタルメディア業界では既に、クライアントは読者の課金で成り立っているのだ。

（新聞紙学的ブログから一部引用させて頂きました。https://kaztaira.wordpress.com/2018/01/03/広告モデルの行き詰まりを課金は支えられるのか/）