モノからサービスへ

総務省「家計調査」によると、１世帯当たりの消費支出構造が長期的に変化しています。例えば、1970年に３割弱だったサービスへの支出は、2012年には４割を超えるなど、モノへの支出からサービスへの支出へシフトしています。具体的な支出の内訳は、1970年と2012年を比較すると、サービスの支出では、通信サービス、教養娯楽サービス、自動車関係サービスの割合が大きく増加しています。一方、モノの販売は、食料、被服及び履物の割合が大きく減少しています。

このような変化状況を見るとき、ものの販売においても、「モノ」から「サービス」に変化させられないか、いわゆる「サービス化」の転換を工夫する必要性を感じます。例えば、洋服の販売からレンタル業への転換といった具合です。