虹彩組織由来の神経幹細胞から網膜神経細胞を生産する方法

国際出願番号 : ＰＣＴ／ＪＰ２００４／００８２２２ 国際出願日 : ２００４年６月１１日
国際公開番号 : ＷＯ２００４／１１１２１３ 国際公開日 : ２００４年１２月２３日
出願人 : 独立行政法人科学技術振興機構 発明者 : 小阪 美津子

発明の名称 : 虹彩組織由来の神経幹細胞から網膜神経細胞を生産する方法、および、その方法により得られる網膜神経細胞

本発明の網膜神経細胞の生産方法は、虹彩色素上皮細胞から網膜神経細胞を分化誘導することによって、網膜神経細胞を生産するというものである。その第１の方法は、哺乳類由来の虹彩色素上皮細胞と鳥類由来の胚性網膜幹細胞とを共培養するというものであり、第２の方法は、鳥類あるいは哺乳類などの虹彩色素上皮細胞を単離した後、その虹彩色素上皮細胞を接着培養するというものである。これらの方法によれば、患者自身から採取した虹彩色素上皮細胞を用いて網膜神経細胞を生産することができるため、非常に有効な再生医療を実現できる可能性がある。 明細書pdf >> かんたん特許検索

大腸がんの予防にキャベツやブロッコリー!! ただし遺伝子次第!?

イソチオシアネートのレベルの高い人々は、大腸がんのリスクが低いことを確認しました。しかし、この関係が明らかなのは、特定の遺伝子タイプをもつ人々に限られることも分かりました。
米国のバンダービルト大学医学校のゴング・ヤング（Gong Yang）氏らが、American Journal of Clinical Nutrition誌3月号に発表しました。
http://www.rda.co.jp/topics/topics4688.html

血液検査で肝炎の進行度がわかる

疾患（しっかん）糖鎖マーカーによる診断治療の革新
池原 譲
[ PDF：1.5MB ]

びまん性大細胞性リンパ腫をサブタイプ分けする方法

出願番号 : 特許出願２００７－７０８５９ 出願日 : ２００７年３月１９日
公開番号 : 特許公開２００８－２２８６２１ 公開日 : ２００８年１０月２日
出願人 : 国立大学法人 東京大学 発明者 : 千葉 滋 外３名

【課題】本発明は、びまん性大細胞性リンパ腫をサブタイプ分けするための新規な方法を提供することを目的とする。
【解決手段】本発明の方法は、びまん性大細胞性リンパ腫に罹患した患者由来の生体試料中のゲノムＤＮＡ若しくはｃＤＮＡ中の、Ｎｏｔｃｈ２タンパク質のＴＡＤ、ＰＥＳＴおよびそのＣ末端側をコードする核酸領域中において、１又は複数のアミノ酸配列の変異を生じさせるような、１又は複数の塩基の欠失、置換若しくは付加の塩基変異を有するタイプと、塩基変異を有しないタイプとを分類することを特徴とする。 明細書pdf >> かんたん特許検索

呼吸運動で発電、携帯にも充電できる？ゴム開発 米大学

　米プリンストン大などが、圧力をかけると電気を発生する圧電素子をシリコーンゴムのフィルムの上に生成することに成功した。このフィルムは人間の体に埋め込んだりはり付けたりでき、呼吸や歩行の運動から得た電力で携帯電話や心臓ペースメーカーなどを充電することも期待される。専門誌「ナノレター」電子版に発表した。朝日新聞（Web版）2010年3月2日

先進医療の概要について

　先進医療については、平成１６年１２月の厚生労働大臣と内閣府特命担当大臣(規制改革、産業再生機構)、行政改革担当、構造改革特区・地域再生担当との「基本的合意」に基づき、国民の安全性を確保し、患者負担の増大を防止するといった観点も踏まえつつ、国民の選択肢を拡げ、利便性を向上するという観点から、保険診療との併用を認めることとしたものです。厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/index.html

世界的な農業害虫「アブラムシ」のゲノム解読に成功

－ユニークな昆虫のユニークな遺伝子レパートリーを解明－
独立行政法人 理化学研究所（理研、野依 良治　理事長）、独立行政法人 科学技術振興機構（ＪＳＴ、北澤 宏一　理事長）と大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 基礎生物学研究所（岡田 清孝　所長）らは、世界的な農業害虫として知られるアブラムシ注１）のゲノム解読に成功しました。これは、理研基幹研究所（玉尾 皓平　所長）宮城島独立主幹研究ユニットの中鉢 淳　ユニット研究員、宮城島 進也　独立主幹研究員および基礎生物学研究所の重信 秀治（ＪＳＴ　さきがけ専任研究者）らをはじめとする国際アブラムシゲノム解析コンソーシアム（Ｔｈｅ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ａｐｈｉｄ Ｇｅｎｏｍｉｃｓ Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍ）注２）による国際共同研究の成果です。
http://www.jst.go.jp/pr/announce/20100223-2/index.html