小保方氏がＳＴＡＰ検証に参加 ５カ月、ビデオ記録も

　理化学研究所は３０日、ＳＴＡＰ細胞が存在するかどうかの検証実験に、小保方晴子研究ユニットリーダー（３０）を参加させると発表した。期間は７月１日～１１月３０日の５カ月間を予定し、実験をビデオで記録するなど透明性を確保するとしている。 共同通信47news.,2014-06-30

プラセンタエキスの抽出方法および栄養補給サプリメント

出願番号 : 特許出願２０１１－１８６８０５ 出願日 : ２０１１年８月３０日
公開番号 : 特許公開２０１３－４８５６４ 公開日 : ２０１３年３月１４日
出願人 : 株式会社レダ 発明者 : 加畑 雅之

【課題】プラセンタエキスの抽出処理過程において生ずるメイラード反応を抑制し、呈味・色調・臭いなどの各性状を改善したプラセンタエキスの抽出方法並びに当該抽出方法によって得られたプラセンタエキスを含有してなる栄養補給サプリメントを提供する。
【解決手段】哺乳動物由来のプラセンタからその有効成分を分離抽出する処理工程において、プラセンタを含む処理液中に有機ゲルマニウム微粉末を溶解させ、当該有機ゲルマニウムの存在下で抽出処理を行いメイラード反応を抑制するようにした。 e-kouhou 特許公開・明細書

新薬の国内開発を優先 審査期間を短縮へ

　患者が少ない難病やがんなどの治療薬について、厚生労働省は、世界に先駆けて国内での開発を目指す企業を優先的に審査し、承認までの期間を短縮する新たな仕組みを導入することを決めました。NHK News web.,2014年6月29日

皮由来コラーゲンの分解生成ペプチドによるＩＧＦ－１ｍＲＮＡ値上昇剤

出願番号 : 特許出願２０１０－２６６０６３ 出願日 : ２０１０年１１月３０日
公開番号 : 特許公開２０１２－１１６７７３ 公開日 : ２０１２年６月２１日
出願人 : 株式会社ニッピ 発明者 : 小山 洋一 外５名

発明の名称：ＩＧＦ－１値上昇剤

【課題】経口によってＩＧＦ－１の血中濃度を上昇させることができる、ＩＧＦ－１値上昇剤を提供する。
【解決手段】魚鱗および／または魚皮由来コラーゲンをタンパク分解酵素で処理することにより抽出されたコラーゲンペプチドを経口投与すると、肝臓でのＩＧＦ－１ ｍＲＮＡの発現量が増大し、更に、ＩＧＦ－１の血中濃度に関与するＩＧＦＢＰ－２やＣｉ１量を左右するＩＧＦＢＰ－２ ｍＲＮＡやＣｉ１ ｍＲＮＡの発現量も増大させ、ＩＧＦ－１値上昇剤として機能する。ekouhou 特許公開・明細書

コラーゲンペプチドに由来する、一重項酸素消去剤および細胞死抑制剤

出願番号 : 特許出願２０１０－２７５５２０ 出願日 : ２０１０年１２月１０日
公開番号 : 特許公開２０１２－１２１８６４ 公開日 : ２０１２年６月２８日
出願人 : 株式会社ニッピ 発明者 : 小林 杏 外６名
発明の名称 : 一重項酸素消去剤

【課題】コラーゲンペプチドに由来する、一重項酸素消去剤および細胞死抑制剤を提供する。
【解決手段】コラーゲンを分解してなる、重量平均分子量が１３０～２０，０００であり、等電点が６．５～８．５のコラーゲンペプチドからなる、一重項酸素消去である。このコラーゲンペプチドは、紫外線による細胞死を抑制できるため、皮膚に適用する化粧品に配合することで紫外線による細胞障害を防止することができる。ekouhou 特許公開・明細書

試料破砕器具、試料破砕回収器具および試料破砕方法

出願番号 : 特許出願２０１２－１２１５７３ 出願日 : ２０１２年５月２９日
公開番号 : 特許公開２０１３－１１５９４ 公開日 : ２０１３年１月１７日
出願人 : 株式会社ニッピ 発明者 : 山本 卓司 外２名

【課題】破砕の困難な試料を簡便に破砕および回収することができる試料破砕器具などを提供する。
【解決手段】棒状の杵部材Ｐと、杵部材Ｐを挿入しうる臼部材Ｍとからなる試料破砕器具であって、杵部材Ｐは、杵部材本体１０の少なくとも一の端部に粗面加工されたテーパー部１１が形成され、臼部材Ｍは、底部が逆載頭円錐状に形成された筒状であり、杵部材Ｐを挿入した際に杵部材Ｐのテーパー部１１と載頭円錐状の接触面に粗面加工がなされ、杵部材Ｐの長手方向の中心線Ｃａに対するテーパー角θａと、臼部材Ｍの長手方向の中心線Ｃｂに対する逆載頭円錐状の内壁の角度θｂとが略同一である。粗面加工によって破砕効率が向上する。明細書PDF >> バイオ塾情報創庫DB

細胞の分泌活性化方法

出願番号 : 特許出願２０１１－２２７４６２ 出願日 : ２０１１年１０月１４日
公開番号 : 特許公開２０１３－８５４９８ 公開日 : ２０１３年５月１３日
出願人 : 株式会社ニッピ 発明者 : 上野 智規 外１名

【課題】本発明は、小胞体膜上でのポリソーム形成を促進すること、そしてその結果として目的とするタンパク質の生成を促進すること、並びに目的とするタンパク質の産生能が促進された細胞を提供することを課題とする。
【解決手段】本発明は、細胞において、哺乳動物p180タンパク質の全長またはその部分を発現させることを含む、細胞内の小胞体膜上でのポリソーム形成を促進する方法を提供することにより、上記課題を解決することができることを示した。本発明はまた、目的とするタンパク質をコードする核酸分子を形質転換した細胞または目的とするタンパク質の産生量が増加された細胞において、ヒトp180タンパク質の全長またはその部分を発現させ、細胞内の小胞体膜上でのポリソーム形成を促進することを含む、前記細胞中での目的とするタンパク質の生成を促進する方法を提供することにより、上記課題を解決することができることを示した。明細書PDF >> バイオ塾情報創庫DB

関節リウマチの検査方法、関節リウマチ診断薬

出願番号 : 特許出願２００５－１３３２３４ 出願日 : ２００５年４月２８日
公開番号 : 特許公開２００６－３０４７２１ 公開日 : ２００６年１１月９日
出願人 : 国立大学法人 千葉大学 発明者 : 渡辺 紀彦 外１名
発明の名称 :関節リウマチの検査方法、関節リウマチ診断薬、及びそれに用いられるプライマー

【課題】
関節リウマチの新たな検査方法を提供すること。
【解決手段】
ヒトＢ ａｎｄ Ｔ Ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅ Ａｔｔｅｎｕａｔｏｒ（以下「ＢＴＬＡ」という）遺伝子の５９０番塩基の一塩基多型を同定することを特徴とする関節リウマチの検査方法とする。J-Store >> 国内特許コード P08A013978

母乳中サイトカイン／ケモカイン値に基づく乳児アトピー性皮膚炎の発症予測

出願番号 : 特許出願２０１２－１８９５２５ 出願日 : ２０１２年８月３０日
公開番号 : 特許公開２０１４－４８０８２ 公開日 : ２０１４年３月１７日
出願人 : 国立大学法人 千葉大学 発明者 : 下条 直樹 外３名

【課題】母乳中に含まれる多様なサイトカイン／ケモカインのレベルと、アトピー性皮膚炎の発症との関連性を明らかにし、これに基づき、母乳中サイトカイン／ケモカイン値に基づく乳児アトピー性皮膚炎の発症予測方法及びそれに使用する診断薬、並びに乳児アトピー性皮膚炎の発症を予防するための組成物を提供すること。
【解決手段】乳児のアトピー性皮膚炎の発症リスクを判定する方法であって、（１）当該乳児が摂取する成熟乳中のエオタキシンの濃度を測定すること、及び（２）（１）において測定したエオタキシンの濃度と、当該乳児のアトピー性皮膚炎の発症リスクとを相関付けることを含む、方法；抗ヒトエオタキシン抗体を含む乳児のアトピー性皮膚炎の発症リスクの判定用診断薬；エオタキシンの産生を阻害する化合物を含む、乳児のアトピー性皮膚炎の発症リスクを低減させる組成物。　J-Store >>国内特許コード P130008710



出願番号 : 特許出願２０１１－１０２０１４ 出願日 : ２０１１年４月２８日
公開番号 : 特許公開２０１２－２３３７７７ 公開日 : ２０１２年１１月２９日
出願人 : 国立大学法人 千葉大学 発明者 : 下条 直樹 外３名
発明の名称 : 母乳中サイトカイン／ケモカイン値に基づく乳児アトピー性皮膚炎の発症予知

【課題】母乳中に含まれる多様なサイトカイン／ケモカインのレベルと、アトピー性皮膚炎の発症との関連性を明らかにし、これに基づき、母乳中サイトカイン／ケモカイン値に基づく乳児アトピー性皮膚炎の発症予知方法を提供すること。
【解決手段】乳児のアトピー性皮膚炎の発症リスクを判定する方法であって、
（１）当該乳児が摂取する初乳中のＩＬ－１β、ＩＬ－６、ＩＬ－７、ＩＬ－１２ｐ４０、ＩＬ－１３及びＭＩＰ－１αからなる群から選択される少なくとも１つのサイトカイン、或いは当該乳児が摂取する成熟乳中のＩＬ－１α、ＩＬ－４、ＩＬ－６、ＩＬ－７、ＩＬ－１２ｐ４０、エオタキシン、Ｇ－ＣＳＦ、ＧＭ－ＣＳＦ、ＩＦＮ－α２及びＭＩＰ－１αからなる群から選択される少なくとも１つのサイトカイン又はケモカインの濃度を測定すること；及び
（２）（１）において測定したサイトカイン又はケモカインの濃度と、当該乳児のアトピー性皮膚炎の発症リスクとを相関付けること
J-Store >>国内特許コード P120008393

飲酒習慣なくても脂肪肝炎 発症に関わるたんぱく質特定

　飲酒の習慣がないのにアルコール性肝炎と同じような症状になり、肝硬変や肝がんに進むことがある非アルコール性脂肪肝炎（ＮＡＳＨ）の発症にかかわるたんぱく質を、北海道大のチームがマウスで見つけた。発症の予防につながる可能性がある。米専門誌の電子版で発表した。　朝日新聞（Web版）2014年6月28日